ゼロ・コーポレーション (企業)
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種類 | 株式会社 |
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略称 | 100年住宅のゼロホーム |
本社所在地 |
日本 〒604-0924 京都府京都市中京区一之船入町366 河原町二条ビル3F |
本店所在地 |
〒603-8242 京都市北区紫野上野町108-1 |
設立 | 1982年12月、創立1981年6月 |
業種 | 不動産業 |
法人番号 | 4130001004982 |
事業内容 |
新築分譲住宅、注文住宅の販売、請負 木造住宅の設計、建築施工 土地、中古住宅の買取、販売、仲介 マンション分譲 |
代表者 | 菊本雅幸(代表取締役社長) |
資本金 | 8,000万円 |
売上高 | 167億5,683万円(2023年3月決算) |
従業員数 | 213名(2023年7月現在) |
支店舗数 | 不動産店舗5店舗、注文住宅展示場6展示場 |
主要株主 | 京阪ホールディングス 100% |
関係する人物 | 創業者/金城一守 |
外部リンク |
https://www.zero-corp.co.jp/ https://zerohome.jp/ |
株式会社ゼロ・コーポレーション(英: ZERO CORPORATION Co.,Ltd.)は、京都府京都市中京区に本社を置く、京阪グループの不動産会社、住宅会社である。京阪ホールディングスの子会社。
沿革[編集]
- 1981年6月 - 京都住宅販売創立
- 1982年12月 - 京都住宅販売株式会社設立
- 1996年6月 - 社名を株式会社ゼロ・コーポレーションに改称
- 2006年7月 - 京都南インター展示場開設
- 2009年3月 - 尼崎展示場開設
- 2016年7月 - 今出川展示場開設
- 2017年5月 - 京阪ホールディングスの子会社となる[1][2]
- 2020年7月- 守口展示場開設
- 2020年12月 - 宮崎県・同森林組合連合会・同木材協同組合連合会と「森林資源の循環利用推進に関する協定」を締結
- 2022年1月-宮崎県にスギの再造林費用を寄付、「苗木を還そうプロジェクト」スタート
- 2022年4月-阪神支店 神戸営業所開設
- 2022年9月-子育てサポート企業として『くるみん』認定取得、及び「健康宣言」を制定
- 2022年11月-ゼロホームの高性能住宅「BASE3(ベースリー)」始動
- 2023年3月-『健康経営優良法人』認定取得
- 2023年6月-南インター展示場新モデルハウス「BASE3マチナカ」オープン
- 2023年8月-総合住宅展示場初出展となる伊丹展示場「BASE3 style N」をABCハウジング伊丹・昆陽の里住宅公園内にオープン
- 2023年9月-滋賀県初出展となる草津展示場「BASE3 FAMILY」をABCハウジング草津住宅公園内にオープン
- 2023年11月-VRChatのメタバース空間にある「ワールド」として住宅業界初の試みとなる「ゼロホームVR住宅展示場」を公開
概要[編集]
1981年京都で創業し、「不動産事業」「注文住宅事業」「建築施工事業」の3つの事業を柱に、住まいづくりのプロフェッショナル・パートナーとして、安全・安心の家づくりを手掛けている。京阪グループの不動産業の一翼を担い、環境への負荷を低減し、長く大切に済み続けられる「ゼロホームの100年住宅」を販売している。
ゼロホームは2012年からすべての新築住宅の建築に国産材を使用している。宮崎県・同森林組合連合会・同木材協同組合連合会と「森林資源の循環利用推進に関する協定」を2020年に締結し、木を使う会社として、日本の豊かな山や森林を守り育てるため、2021年より「苗木を還そうプロジェクト」をスタート。
コンセプトに公開を掲げ、「雨漏り情報」[3]「お客様アンケート」[4]や「メンテナンス記録」、「建築現場」を公開している。
CMや広告物では「ゼロホーム」の名称が使われている。
事業所[編集]
脚注[編集]
- ^ 弊社株式の譲渡についてお知らせ - 自社リリース(2017年5月29日)
- ^ 株式会社ゼロ・コーポレーションの株式の取得(子会社化)に関するお知らせ - 京阪ホールディングス(同日発表)
- ^ 日経BP ケンプラッツ(2007年10月29日) 雨漏り情報を公開します、住宅会社のゼロ・コーポレーション.2011年9月15日閲覧
- ^ 住宅産業研究所MJR 11年1月20日号. 「ポスト団塊Jr世代の素人が物申す」より 2011年9月16日閲覧