香港上海銀行

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香港にある香港上海銀行香港と環太平洋本部ビル。1985年、en:George Wimpey社が完成した。
ロンドンのHSBCタワー。香港返還に先駆け、1991年にHSBCホールディングスを設立。これを機会に本社をタワーに移した。

香港上海銀行(ホンコンシャンハイぎんこう、 The Hongkong and Shanghai Banking Corporation Limited香港上海滙豐銀行有限公司。略称は英語HSBC中国語滙豐銀行[1])はイギリスの金融グループHSBCホールディングス傘下の銀行である。香港に本店を置き、香港ドル発券銀行の一つである。

香港で海底ケーブルによる電信の便益を最大限に享受する一方、1881年にリヨン支店を、1889年にハンブルク支店を開いている。香港植民地の法律が設立根拠となっており、チャータード銀行のような勅許状による銀行ではなかったので、喜望峰の東といった営業圏の制限は受けていない。既に20世紀初頭、アメリカでの貸出高が同行全体の3割を占め、比重は年を追うごとに漸増した。[1]

1991年に香港上海銀行グループの持株会社としてHSBCホールディングスがロンドンで設立された。それに伴い、香港上海銀行は、同グループのアジア太平洋における中核子会社となった。1997年の香港のイギリスから中華人民共和国への返還、移譲に伴う1993年香港金融管理局成立以前は、香港において中央銀行が行うべき役割も果たしてきた。現在もスタンダード・チャータード銀行中国銀行 (香港)とともに、香港ドルの発券銀行の1つとして機能している。

目下、筆頭株主はスワイヤー家である。

沿革[編集]

設立[編集]

トーマス・サザーランド

香港上海銀行はスコットランド人のトーマス・サザーランドen)によって、アヘン戦争後にイギリス(大英帝国)の植民地香港で創設された。非法人として1965年に営業を開始、1966年香港政庁命令第二号により認可された法人となる。資本金は250万ドル。香港に本店を置き、イギリスの共同租界が置かれていた上海支店で同時に営業を開始した。

香港在住の英国貿易商らにより設立され、サザーランドを幹事とする設立準備会には14人がいた。デント商会、ラッセル系オーガスティン・ハード商会と、現役のジームセン商会に加え、サッスーン洋行の代表者が在籍し、後にラッセル商会も加わった。 サザーランドは1884年にP&O 社長となり、ミッドランド銀行の取締役になる。ジャーディン・マセソン商会は参加していなかったが、後に親密な取引を行った。これら英国貿易商らは、香港上海銀行を通じて植民地で得た利益を本国に送金した。

1864年9月24日、パリ割引銀行の香港支店長であったスイス人ヴィクター・クレッサーVictor Kresser が初めての頭取となった。11月18日にはオリエンタル・バンク出身のデビッド・マクリーンDavid McLean[2] が上海支店長となった。主に在華外国企業(サッスーン洋行、ジャーディン・マセソン商会、デント商会などのアヘン貿易商社)のインドなどの他の大英帝国の植民地との間における(アヘン貿易の利益のイギリス本国への送金を含む)貿易金融を扱ったほか、通貨の発行も行っていた。なお、ドイツ系商社とも第一次世界大戦直前まで親密な関係を続けていた。1914年8月時点の取締役12人のうち4人はカルロヴィッツ商会などのドイツ系商社出身であった。もっとも、取締役の関知は内規で8項目に留まり[3]、広範な業務裁量が頭取以下職員に与えられていた。

日本政府への協力[編集]

旧香港上海銀行長崎支店。第二次世界大戦前まで営業していた。

設立翌年の1866年には日本支店を横浜に設立し、その後神戸大阪長崎にも次々に支店を開設した。日本政府の貿易金融政策の顧問業務を担い、大阪造幣局における通貨の造幣にも協力した。横浜正金銀行(後の東京銀行東京三菱銀行三菱東京UFJ銀行)がその体制を作る際には、香港上海銀行がモデルとなったし、香港上海銀行も支援した。もっとも、横浜と神戸の支店は洋銀券を発行していたこともあって明治政府との関係は良くなかった。

しかし、明治政府が依存していたオリエンタル・バンクが歴史の表舞台から退場すると一層積極的に関与した。日露戦争用の借款募集は五度も取り扱った。それらはクーン・レーブパンミュア・ゴードン投資銀行が引受けた。このとき香港上海銀行は利付手形買入額を大きく増やした。

一方、清やシャムなどの外債発行にも関わった。清は鉄道・電信事業および下関条約義和団の乱で生じた賠償債務で募集額を増大させていた。もっとも、下関条約賠償金に充当される外債は、独亜銀行と協定の上、共同して引受けざるをえなかった[4]。独亜銀行は1889年に創立。資本金500万上海両。これを5000株として、以下に保有株数を添えて株主を記す。Direction der Disconto-Gesellschaft (805), Generaldirektion der Seehandlungs-Sozietät (175), Deutsche Bank (555), Bankhaus S. Bleichröder (555), Berliner Handels-Gesellschaft (470), Darmstädter Bank (310), Robert Warschauer (310), Mendelssohn & Co. (310), Jacob S.H. Stern (470), M. A. von Rothschild & Söhne (310), Norddeutsche Bank (380), Sal. Oppenheim (175), Bayerische Hypotheken- und Wechsel-Bank (175)

20世紀前半[編集]

中華人民共和国[編集]

清国、その後の中華民国の上海を発祥地とする香港上海銀行は第二次世界大戦前、上海のバンド地区を中国大陸の本拠としていたが、1949年の中華人民共和国政府成立後の1955年にこのビル(旧香港上海銀行上海支店ビル)を中国共産党政権に引き渡した。(このビルは現在、上海浦東発展銀行本社となっている)。

戦後の拡大[編集]

1965年、香港で最大の華人系銀行であった恒生(ハンセン)銀行が破綻したため、その過半数株式を取得し、現在もグループ傘下に収めている。

1980年代、アメリカではマリンミッドランド銀行(現:HSBC USA)などを、イギリス連邦[5]ではギブズ商会[6]などを傘下に収めた。ほぼ同時期に中南米[7]中東[8]東南アジア[9]南アジア[10]トルコなど有望な現地銀行多数を傘下におさめた。香港上海銀行は、こうして「ほぼ全世界」を活動地域とする世界で唯一の銀行になった[11]

2007年現在も中華人民共和国ベトナム東欧各国、ロシア中米[12]南アフリカなどで拠点網を拡大、強化しつづけている。現在、香港では約130の支店やミニ店舗を展開する。

HSBCホールディングスの設立とロンドンへの移転[編集]

こうした大掛かりな国際展開の背景には、1997年7月の中華人民共和国への香港返還、移譲があった。他のイギリス植民地資本(ジャーディン・マセソンスワイヤー・パシフィックなど)と同様、香港上海銀行もイギリスが香港の宗主国でなくなり、中華人民共和国に返還されることを政治的リスクだと考えていた。

また、1992年のイギリス最大のミッドランド銀行(現:HSBC Bank plc)の買収にあたり、登記上の本部をイギリス本国に移転することをイギリス政府から要請されていた。そうした事情から、前年の1991年ロンドンにHSBCホールディングス(HSBC Holdings plc)を設立し、登記上の本拠地をロンドンに移動、イギリス法人となった。ロンドン本社はドックランズカナリー・ワーフにある「HSBCタワー」(香港本部と同じくノーマン・フォスター卿の設計)である。

総資産世界最大[編集]

HSBCがスポンサーとなったジャガーF1(2004年)

その後1999年にはアメリカのリパブリック・ナショナル・バンク・オブ・ニューヨーク(現:HSBC Bank USA NA)、2000年フランス商業信用銀行(CCF、現:HSBC SA)など世界各地の金融機関を積極的に買収した。この様な動きを受けて2001年にはキャッチフレーズを「The world's local bank(全世界の地元銀行)」に変更し、併せて全世界で高い人気を誇るF1のジャガー・レーシングチームのスポンサーになるなど、名実ともに全世界をカバーする展開を行いつつ、拠点数と収益を伸ばし続けている。

現在、HSBCグループは、ロンドン香港ニューヨークパリバミューダ証券取引所上場する。時価総額規模では、アメリカのシティグループ、バンク・オブ・アメリカに次ぎ世界第3位(ヨーロッパでは第1位)。2006年半ばの業績発表で総資産ではシティグループを抜いて世界最大になった。 2009年11月におこったドバイ金融危機(ドバイ・ショック)でも、ドバイに最大の投資をしていたといわれている。

世界各国での営業[編集]

ヨーロッパアジア太平洋地域、アメリカを中心に世界76ヶ国に約10,000の支店網を持ち、世界でも例のない、ほぼ全世界でリテールおよび法人向け営業を行う銀行として君臨している。

中華人民共和国[編集]

1955年以降、中国大陸各地にあった支店は次々に閉鎖されたが、上海支店だけは貿易金融や国内送金などの営業を続けていた。現在はアジア本部を上海の浦東新区陸家嘴(りくかし)金融貿易区にある香港上海銀行ビルに置く。

2001年には上海銀行の株式を6%取得、2004年には中華人民共和国の中国交通銀行の株式19.9%を取得し近年では中国大陸での営業に注力している。上海広州北京天津大連青島蘇州武漢アモイ深圳に支店、成都重慶に代表事務所を展開する。

中華民国(台湾)[編集]

1984年に第一号店として台北支店が開設された。その後は8店舗体制にて業務を行ってきたが、2008年3月29日に中華商業銀行を吸収合併し、同国内では44店舗となった。新体制発足後、旧中華銀行とのシステムを併用していた結果、既存の8店舗との預金取引等ができなかったが、2008年11月中旬よりシステム統廃合を完了した。尚、基隆支店等、旧中華銀行の不採算店舗の統廃合も同時に行い、現在は33店舗となっている。

日本[編集]

香港上海銀行(日本)のデータ
統一金融機関コード 0411
SWIFTコード HSBCJPJT
代表者氏名 スチュアート・ミルン(CEO
店舗数 6
※:HSBCプレミアセンターを含む
(2010年11月1日現在)
設立日 1866年
所在地
〒140-8639
東京都中央区日本橋3-11-1
HSBCビルディング
外部リンク 公式サイト
特記事項:
商号:ザ・ホンコン・アンド・シャンハイ・
バンキング・コーポレーション・リミテッド
(香港上海銀行)東京支店
登録金融機関:関東財務局長(登金)第105号
加入協会:日本証券業協会・(社)金融先物取引業協会
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日本占領時代の旧本社ビル

現在においては一般向けの銀行業務は行っておらず、投資銀行業務や法人向け業務などが中心となっている。関連会社のHSBC証券やHSBC投信なども営業を行っている。2012年6月11日、日本国内のプライベートバンキング事業をクレディスイス銀行・証券両社へ譲渡した[13][14]

事業拡大と縮小[編集]

2000年代、はじめは日本国内でも個人金融業務サービスの「HSBCプレミア」(金融資産1,000万円以上の顧客が対象)を提供していたが、2012年2月22日に日本国内における同サービスの事業中止を発表、さらに6月11日をもってクレディ・スイス銀行とクレディ・スイス証券にプライベートバンク事業を譲渡、日本国内での個人向けの金融業務から完全に撤退することとなった。

また地方銀行第二地方銀行などを窓口として(直接申し込みも可能)外貨宅配サービス「Moneyport」を行っていたが、2010年までに順次提携を打ち切った上で終了し、提携していた地方銀行/第二地方銀行は、主に三井住友銀行の外貨宅配サービスに順次切り替え、埼玉りそな銀行では、系列のりそな銀行に合わせる形で、りそなコミュニケーションダイヤルを利用したトラベレックスジャパンの外貨宅配サービスに切り替えている。

最盛期の2008年には、国内の事業拠点は東京都内3ヵ所と神奈川県横浜市に支店を、大阪府大阪市北区に出張所を設置(支店から移行)した。

2008年に開設された銀座・池袋・神戸の支店3ヶ店が2010年10月30日の営業をもって廃止し、開設わずか2年での閉鎖となった。[15]

関連項目[編集]

脚注[編集]

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  1. ^ 「滙」は香港と台湾において、「匯」の異体字と見なされているが、ここでは「滙」が正しい字である。
  2. ^ 彼の書簡集The Letter Books of david McLean東洋アフリカ研究学院に所蔵されている。
  3. ^ ①人事②借款③支店設置④新規事業⑤株主対応⑥勅許状に関すること⑦ロンドンシティなどとの関係事項
  4. ^ 1896年3月 5%利付英ポンド債 1600万ポンド
  5. ^ カナダオーストラリアニュージーランドなど
  6. ^ 現在ではマーシュ・アンド・マクレナンの一部となっている。
  7. ^ ブラジルメキシコアルゼンチンなど
  8. ^ エジプトサウジアラビアレバノンUAEなど
  9. ^ タイマレーシアフィリピンなど
  10. ^ インドパキスタンスリランカバングラデシュなど
  11. ^ 国際的に活動する銀行はスタンダード・チャータード銀行シティバンクバンク・オブ・アメリカなど多数あるが「ほぼ全世界」をカバーしている銀行は他に類を見ない
  12. ^ メキシコパナマなど
  13. ^ クレディ・スイス HSBCの日本におけるプライベート・バンキング事業を買収 (PDF)”. クレディ・スイスAG (2011年12月21日). 2014年2月20日閲覧。
  14. ^ クレディ・スイス HSBCの日本におけるプライベート・バンキング事業の買収を完了 (PDF)”. クレディ・スイスAG (2012年6月11日). 2014年2月20日閲覧。
  15. ^ 出張所開設と支店統合について (PDF, 香港上海銀行:2010年9月8日発表)

外部リンク[編集]