脱脂粉乳

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Skimmed milk being poured into a cereal bowl

無脂肪牛乳[編集]

無脂肪牛乳とは牛乳からすべての脂肪分を取り除いたもので英語圏ではSkimmed milk (British English)、skim milk (American English) と言い約 0.1%(〜0.5%) の脂肪を含む。また、脱脂粉乳は日本ではスキムミルクと商品名がつく粉乳の一種で、牛乳からすべての脂肪分を取り除き、ぼぼ全ての水分を除去し粉末状にしたもの。 [1][2][3]

用語[編集]

アメリカの学校給食の無脂肪牛乳

さまざまな種類の牛乳の用語、および表示に関する規制は、国や地域によって異なる。

英国[編集]

英国では脂肪分別の主な 3 種類の牛乳、脱脂乳、半脱脂乳、全乳が販売されている。半脱脂乳は群を抜いて最も人気のある品種で、牛乳の売上全体の 63% を占めている。全乳が 27% で続き、次に脱脂乳が 6% である。[4][5][3]

乳脂肪含有量 英国の用語
5% チャンネル島の牛乳 またはまたは朝食用牛乳[6]
3.5% (通常は 3.7%) 全乳または全脂肪乳[7]
1.5%-2% (通常は 1.7%)[8] セミスキムミルクまたは2% ミルク[9]
1% 1%ミルク
0.3%未満 (通常は 0.1%) スキムミルク[9]

米国[編集]

重量による脂肪含有量 米国の用語
3.25% 全乳または通常の牛乳[10]
2% 2% 牛乳または減脂肪乳[11]
1% 1% 牛乳または低脂肪牛乳[11]
0–0.5% スキムミルクまたは脱脂乳[11]

米国では、スキムミルクはfat free milkとしても知られている。USDAの規制により、1食分あたりの脂肪が0.5グラム未満の食品は「無脂肪」(fat-free, zero-fat, no-fat)と表示することができる。[11][12]

日本[編集]

日本では0~0.5%未満を無脂肪と定義し、無脂肪牛乳は種類別無脂肪牛乳、無脂肪乳は種類別加工乳、脱脂粉乳は種類別全粉乳で粉1:水9で希釈して使用する商品として流通している。

製法[編集]

今日、ほとんどのスキムミルクは、全乳を遠心分離機で回転させて脂肪滴を分離することによって作られている。 [13]

栄養[編集]

脱脂乳 skimmed milk
100 gあたりの栄養価
エネルギー 134 kJ (32 kcal)
5.0 g
糖類 4.8 g
0.1 g
3.4 g
ビタミン
ビタミンA相当量
(0%)
0 µg
(0%)
0 µg
ミネラル
ナトリウム
(3%)
51 mg
カリウム
(3%)
150 mg
カルシウム
(10%)
100 mg
マグネシウム
(3%)
10 mg
リン
(14%)
97 mg
鉄分
(1%)
0.1 mg
亜鉛
(4%)
0.40 mg
%はアメリカ合衆国における
成人栄養摂取目標 (RDIの割合。
出典: [1]

食べ方[編集]

無脂肪牛乳は、ヨーグルトカッテージチーズアイスクリーム、無脂肪乳、加工乳、乳飲料、カゼイン、脱脂粉乳、脱脂加糖練乳、の原料となる。低カロリー高タンパク質食品として全国のカフェチェーンなどで飲用にも供せられる。ダイエット食品として無脂肪のギリシャヨーグルトも流行している。

その他[編集]

子牛育成用の飼料としても重要なものである。英国米国では歴史的に、スキムミルクは豚の肥育に使用され、「完全なタンパク質を提供」し、飼料を「よりおいしくする」ため、「豚の成長に最適なサプリメントであるだけでなく、肥育の目的にもほぼ同等の価値がある」と推奨されていた。[14]

脱脂粉乳の歴史[編集]

保存性がよく、蛋白質カルシウム乳糖などを多く含んでおり、栄養価が高いことから、戦後しばらく学校給食に飲用として供された。学校給食に用いられたのは主にユニセフからの援助品である。戦後間もない頃の日本の食糧事情を知ったアメリカ合衆国市民団体が、日本子供たちの為に実行したララ物資だった。

現在でも学校給食用脱脂粉乳は学校給食のみならず保育所等の給食事業においても一般的に用いられている。加えて、飲用牛乳の代替として脱脂粉乳が用いられることは稀になったとはいえ、ごく一般的な食材として食料品取扱店で流通しており、メロンパン、マフィンなどの菓子作りにも使われている。

また、ELISAウェスタンブロッティングなどのタンパク質を扱う分子生物学実験ではブロッキングに用いられる。

ララ物資1946年11月から1952年6月までに行われ、日本は脱脂粉乳の食糧援助を受けた。

ユニセフから日本は、1949年から1964年にかけて、脱脂粉乳などの食糧援助を受けた。

日本の学校給食では、1950年代半ばから通常の牛乳に切り替わり始め、早いところでは1966年(石崎岳によると1963年)に札幌市では姿を消した。地域にもよるが、遅いところ(沖縄県鹿児島県奄美群島など)では1970年代前半まで飲用で供されていたと推定される。ただし学校等給食用脱脂粉乳自体の消費は現在でもある。関税暫定措置法に基づく関税割当のなかに学校等給食用脱脂粉乳があり、2020(令和2)年度において7,264トン[15] が対象となっている。用途は、パンの原料の一部やシチュー等の調理用である。

平成27年、日本では年間約13万トンが製造されており[16]。内、北海道産が約9割を占める。調整牛乳の成分調整用、食品原料、製菓ホームベーカリー原料、一般家庭の調理用に用いられている。

関連項目[編集]

無脂肪牛乳関連項目[編集]

脱脂粉乳関連項目[編集]

出典と参考[編集]

  1. ^ 乳と乳製品のQ&A 脱脂粉乳とはどういうものですか?”. nyukyou.jp. 日本乳業協会. 2022年3月29日閲覧。
  2. ^ CFR – Code of Federal Regulations Title 21”. accessdata.fda.gov. USA: Federal Drugs Administration. 2022年3月29日閲覧。
  3. ^ a b Ward, Andrew (23 May 2017). No Milk Today - The vanishing world of the milkman (1st ed.). London: Robinson. ISBN 978-1472138903 
  4. ^ Bread and milk: the perfect couple”. The Grocer. 2010年6月23日閲覧。
  5. ^ Elliot, Valerie (2008年1月1日). “Milk producers urged to skim off more fat as EU relaxes rules”. London: Times Online. http://www.timesonline.co.uk/tol/life_and_style/health/article3115958.ece 2008年5月13日閲覧。 
  6. ^ Channel Island Milk”. Tesco Online. 2018年4月23日閲覧。
  7. ^ Whole Milk”. Tesco Online. 2018年4月23日閲覧。
  8. ^ https://www.milk.co.uk/
  9. ^ a b The Milk and Dairies (Semi-skimmed and Skimmed Milk) (Heat Treatment and Labelling) Regulations 1988”. Queen's Printer of Acts of Parliament. 2008年9月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年5月13日閲覧。
  10. ^ Title 21 § 131.110 Milk - Code of Federal Regulations”. CFR. 2022年1月22日閲覧。
  11. ^ a b c d Skimming the Milk Label”. FDA. 2008年5月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年5月13日閲覧。
  12. ^ Ipatenco, Sara (2018年4月16日). “The Colors of Milk Labels & What They Mean”. Houston Chronicle. 2022年7月21日閲覧。
  13. ^ How Is Skim Milk Made?” (英語). Kitchn. 2021年2月16日閲覧。
  14. ^ Oliver, A. W.; Potter, E. L. (November 1930). “Fattening Pigs for Market”. Agricultural Experiment Station Bulletin (269): 14. http://ir.library.oregonstate.edu/xmlui/bitstream/handle/1957/14694/StationBulletin269.pdf?sequence=1 2012年11月21日閲覧。. 
  15. ^ 大臣官房国際部 (2020年4月1日). “令和2年度の学校等給食用脱脂粉乳の関税割当てについて (PDF)”. 農林水産省. 2021年2月20日閲覧。
  16. ^ 牛乳乳製品課 (2016年6月). “牛乳乳製品の生産動向(平成28年5月分) (PDF)”. 農林水産省. 2016年8月17日時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年7月7日閲覧。

外部リンク[編集]