嵯峨 (砲艦)

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嵯峨
艦歴
計画 1911年
起工 1912年1月7日 佐世保工廠
進水 1912年9月27日
就役 1912年11月18日
その後 1945年1月22日 戦没
除籍 1945年3月10日[1]
性能諸元 (竣工時)
排水量 基準:600t 常備:780t
全長 (垂線間長:64m)
全幅 8.99m
吃水 2.31m (公試平均)
主缶 艦本式缶2基
主機 直立3気筒3段膨張レシプロ2基2軸 1,600hp
速力 15.0kt
航続距離 NM / kt (石炭222t)
乗員 竣工時定員97名[2]
兵装
(竣工時)
40口径12cm単装砲1門
40口径8cm単装砲3門
6.5mm機銃3挺、陸式機銃1挺
兵装
(1941)
40口径12cm単装砲1門
40口径8cm単装高角砲3門
留式7.7mm機銃2挺
三年式7.7mm機銃4挺
(推定)

嵯峨(さが)は、日本海軍砲艦

概要[編集]

当時中支方面の警備が手薄であり建造された。先に建造された「宇治」で不満であった居住性、兵装を改善、また旗艦任務をこなせるように考慮されていた。更に沿岸部を警備できるようある程度の航洋性を備えた艦だった。

開戦時には艦齢30年近くあり、参加艦艇ではもっとも老齢な艦の1隻だった。

艦歴[編集]

  • 1945年1月22日 修理中に爆撃により大破着底、艦放棄
  • 1945年3月10日 除籍[1]

歴代艦長[編集]

※脚注無き限り『日本海軍史』第9巻・第10巻の「将官履歴」及び『官報』に基づく。

  • 菅沼周次郎 少佐:1912年10月19日 - 1913年12月1日
  • 横地錠二 少佐:1913年12月1日 - 1914年9月7日
  • 石川庄一郎 少佐:不詳 - 1915年5月26日[3]
  • 黒田勇吉 少佐:1915年5月26日[3] - 1916年12月1日
  • 江守久 少佐:1916年12月1日 -
  • 太田浄信 少佐:1917年12月1日[4] -
  • 波川正三郎 少佐:1918年12月1日[5] -
  • 梅田三良 少佐:1919年12月1日[6] - 1921年4月12日[7]
  • 片山登 中佐:1921年4月12日[7] - 1922年12月1日[8]
  • 高鍋三吉 中佐:1922年12月1日[8] - 1924年7月1日[9]
  • (兼)福井愛助 中佐:1924年7月1日[9] - 1924年9月10日[10]
  • 柴田源一 少佐:1924年9月10日[10] - 1926年3月20日[11]
  • 南雲忠一 中佐:1926年3月20日 - 1926年10月15日
  • 鈴木幸三 中佐:1926年10月15日 - 1927年11月15日
  • 柳原信男 中佐:1927年11月15日[12] - 1928年10月20日[13]
  • 熊沢舛蔵 中佐:1928年10月20日[13] - 1930年11月1日[14]
  • 畠山耕一郎 中佐:1930年11月1日 - 1932年5月20日
  • 中原三郎 中佐:1932年5月20日[15] - 1933年1月17日
  • 原田亀 中佐:1933年1月17日 - 1935年3月1日
  • 鹿岡円平 少佐:1935年3月1日 - 1935年10月15日
  • 宮坂義登 少佐/中佐:1935年10月15日[16] - 1936年12月1日[17]
  • 瀬戸喜久太 少佐:1936年12月1日[17] - 1937年12月1日[18]
  • 上野正雄 中佐/大佐:1937年12月1日 - 1938年12月15日
  • 大石保 中佐:1938年12月15日 - 1939年10月20日
  • 緒方勉 中佐:1939年10月20日 - 1939年11月10日
  • 土井申二 中佐:1939年11月10日[19] - 1940年11月15日[20]
  • 濱野元一 中佐:1940年11月15日[20] - 1941年7月31日[21]
  • 小林一 中佐:1941年7月31日 - 1942年9月1日
  • 丹野雄三 少佐/中佐:1942年9月1日[22] - 1944年10月1日[23]、以後砲艦長の発令は無い。

脚注[編集]

  1. ^ a b 昭和20年3月10日付 海軍内令 第228号。
  2. ^ 大正元年9月27日付 海軍内令 第32号改正、海軍定員令「艦第14表 二等砲艦定員表 其1」。
  3. ^ a b 海軍辞令公報 大正4年5月』 アジア歴史資料センター Ref.C13072071200 
  4. ^ 『官報』第1601号、大正6年12月3日。
  5. ^ 『官報』第1900号、大正7年12月3日。
  6. ^ 『官報』第2199号、大正8年12月2日。
  7. ^ a b 『官報』第2607号、大正10年4月13日。
  8. ^ a b 『官報』第3102号、大正11年12月2日。
  9. ^ a b 『官報』第3557号、大正13年7月2日。
  10. ^ a b 『官報』第3617号、大正13年9月11日。
  11. ^ 『官報』第4070号、大正15年3月22日。
  12. ^ 『官報』第266号、昭和2年11月16日。
  13. ^ a b 『官報』第548号、昭和3年10月22日。
  14. ^ 『官報』第1155号、昭和5年11月4日。
  15. ^ 『官報』第1615号、昭和7年5月21日。
  16. ^ 『官報』第2638号、昭和10年10月16日。
  17. ^ a b 『官報』第2976号、昭和11年12月2日。
  18. ^ 昭和12年12月1日付 海軍辞令公報 号外 第99号』 アジア歴史資料センター Ref.C13072072700 
  19. ^ 昭和14年11月10日付 海軍辞令公報 (部内限) 第400号』 アジア歴史資料センター Ref.C13072076600 
  20. ^ a b 昭和15年11月15日付 海軍辞令公報 (部内限) 第555号』 アジア歴史資料センター Ref.C13072079400 
  21. ^ 昭和16年7月31日付 海軍辞令公報 (部内限) 第681号』 アジア歴史資料センター Ref.C13072081600 
  22. ^ 昭和17年9月2日付 海軍辞令公報 (部内限) 第934号』 アジア歴史資料センター Ref.C13072086800 
  23. ^ 昭和19年10月6日付 秘海軍辞令公報 甲 第1612号』 アジア歴史資料センター Ref.C13072101400 

参考文献[編集]

  • 雑誌「丸」編集部、写真|日本の軍艦 第9巻 軽巡Ⅱ、光人社、1990年。
  • 海軍歴史保存会『日本海軍史』第7巻、第9巻、第10巻、第一法規出版、1995年。
  • 官報

関連項目[編集]