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八丁堀 (東京都中央区)

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
日本 > 東京都 > 中央区 > 八丁堀
八丁堀
町丁
地図北緯35度40分32秒 東経139度46分34秒 / 北緯35.675686度 東経139.775986度 / 35.675686; 139.775986
国 日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京都
特別区 中央区
地域 京橋地域
人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]）
 人口 3,709 人
 世帯数 2,368 世帯
面積（[2]）
  0.244113059 km²
人口密度 15193.78 人/km²
郵便番号 104-0032[3]
市外局番 03（東京MA）[4]
ナンバープレート 品川
ポータルアイコン ポータル 日本の町・字
ポータルアイコン ポータル 東京都
プロジェクト 日本の町・字
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八丁堀（はっちょうぼり）は、江戸の地名、東京市の1878年-1947年（明治11年-昭和22年）の京橋区の地名（本八丁堀や南八丁堀など）、および現在の東京都中央区の地名である。現行行政地名は八丁堀一丁目から八丁堀四丁目。郵便番号は104-0032[3]。

現在の八丁堀は、出版社などによるオフィス街、一般商店、マンションなどによる住宅地が町並みを形成している。複数の主要バイパス道路に面し、交通の便が良い。京橋地域（旧・京橋区）内にある。

地理

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京橋地域の東部に位置する。

河川・橋

歴史

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築地八町堀日本橋南絵図 1849年（嘉永2年）。北は右。右側の中段が八丁堀。周囲を堀に囲まれていた。
現在の八丁堀駅 A1出入口と周囲の街並み

このあたりは1590年（天正18年）の徳川家康の江戸入府後の慶長年間（1596年-1615年）ごろに埋立てられた土地である。

寛永年間（1624年-1644年）にこの地に開削された堀の長さが約8町（約873m）あったため「八町堀」と呼ばれ、その堀名に由来して町名がつけられた[5]。後に「町」が略字の「丁」となり八丁堀となった。桜川とも呼ばれた。

江戸時代初期には多くの寺が建立され、寺町となっていた。しかし、1635年、八丁堀にあった多くの寺は、浅草への移転を命じられた[6]。その後、寺のあった場所に、町奉行配下の与力、同心の組屋敷が設置されるようになったという。時代劇で同心が自分達を“八丁堀”と称したのはこれに因む。江戸時代、八丁堀にあった銭湯は非常に混雑することで知られ、混雑を避けて無人の女湯に入る同心などの者達もいた。「八丁堀の七不思議」の一つ、“女湯の刀掛け”は史実である[7]。佐久間長敬の嘉永日記（抄）によると「七不思議」の残りは「奥様ありて殿様なし」、「ドブ湯」「鬼の住処に幽霊が出る」「地蔵の像がなくして地蔵橋がある」「百文あれば一日快楽ができる土地」「一文無しで所帯が持てる土地」である[8]。

寛永江戸全図[9]では八丁堀は一丁目から八丁目まであるが、明暦の大火後の「寛文新板江戸絵図」[10]以降の八丁堀は五丁目までに整理されている。

江戸文学の戯作においては『金々先生栄花夢』における和泉屋清三、『万象亭戯作濫觴』における天竺老人などのおどけた人物の住所と定まっていた（潁原退蔵『江戸時代語の研究』）が、『東海道中膝栗毛』の弥次郎兵衛・北八もまた同所に住む。

1931年（昭和6年）、区画整理により現行の町名の八丁堀が誕生。それまでの本八丁堀1丁目から5丁目を分割した上で周囲の町が統合され、高代町、松屋町、岡崎町、本八丁堀の一部から西八丁堀1丁目から4丁目、元嶋町、長沢町、幸町、日比谷町、八丁堀仲町、永嶋町、水谷町と本八丁堀の一部から八丁堀1丁目から4丁目が誕生した[5]。その後1969年（昭和44年）の区画整理で西八丁堀と八丁堀が統合され、現在に至る[5]。

世帯数と人口

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2023年（令和5年）1月1日現在（中央区発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。

丁目世帯数人口
八丁堀一丁目 51世帯 65人
八丁堀二丁目 722世帯 1,131人
八丁堀三丁目 914世帯 1,397人
八丁堀四丁目 681世帯 1,116人
計 2,368世帯 3,709人

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移。

人口推移
年 人口
1995年（平成7年）[11]
1,432
2000年（平成12年）[12]
1,483
2005年（平成17年）[13]
2,029
2010年（平成22年）[14]
2,745
2015年（平成27年）[15]
3,276
2020年（令和2年）[16]
3,571

世帯数の変遷

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国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年 世帯数
1995年（平成7年）[11]
525
2000年（平成12年）[12]
639
2005年（平成17年）[13]
1,166
2010年（平成22年）[14]
1,683
2015年（平成27年）[15]
2,088
2020年（令和2年）[16]
2,206

学区

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区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2025年4月現在）[17]。

事業所

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2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[18]。

丁目事業所数従業員数
八丁堀一丁目 215事業所 3,797人
八丁堀二丁目 481事業所 16,006人
八丁堀三丁目 527事業所 6,572人
八丁堀四丁目 440事業所 9,563人
計 1,663事業所 35,938人

事業者数の変遷

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経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年 事業者数
2016年（平成28年）[19]
1,801
2021年（令和3年）[18]
1,663

従業員数の変遷

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経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年 従業員数
2016年（平成28年）[19]
31,974
2021年（令和3年）[18]
35,938

主な企業

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地域

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公園
  • 桜川公園
施設
  • 八丁堀区民館
  • 八丁堀保育園
  • エクステンションセンター八丁堀校 - 京華スクエア内
  • 京華コミュニティルーム - 京華スクエア内
  • 中央区立ハイテクセンター - 京華スクエア内
  • 中央区シルバー人材センター - 京華スクエア内
  • 中央交通事故相談所 - 京華スクエア内
  • 早稲田大学エクステンションセンター八丁堀校

観光

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名所・史跡

交通

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鉄道
バス
道路
首都高速道路・出入口
陸橋
  • 久安橋 - 首都高速都心環状線上
  • 宝橋 - 首都高速都心環状線上
  • 松幡橋 - 首都高速都心環状線上
  • 弾正橋 - 首都高速都心環状線上

その他

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日本郵便

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管轄等

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参考文献

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関連項目

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脚注

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  1. 1 2 “中央区の人口データ（町丁目別世帯数男女別人口）” (XLSX). 中央区 (2023年1月1日). 2025年3月31日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
  2. ↑ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2025年3月30日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. 1 2 3 “八丁堀の郵便番号”. 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
  4. ↑ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. 1 2 3 八丁堀地区 町名の由来 - 中央区ホームページ内 2019年9月23日閲覧。
  6. ↑ 地名で読む江戸の町・p.105
  7. ↑ 地名で読む江戸の町・p.107
  8. ↑ 『江戸』、江戸旧事采訪会、1916年12月
  9. ↑ 文京区立図書館「【臼杵市教育委員会所蔵】寛永江戸全図（寛永19～20年）」
  10. ↑ 東京都公文書館「寛文十年江戸絵図（裏表紙題箋：新板　江戸大絵図　本）（帙書：寛文十年江戸絵図）」
  11. 1 2 “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  12. 1 2 “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  13. 1 2 “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  14. 1 2 “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  15. 1 2 “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  16. 1 2 “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  17. ↑ “小中学校通学区域情報” (CSV). 中央区. 2025年3月31日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
  18. 1 2 3 “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  19. 1 2 “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  20. ↑ “郵便番号簿 2024年度版” (PDF). 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。

外部リンク

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