テレビ離れ

テレビ離れ（テレビばなれ）とは、テレビの視聴習慣を持たなくなることを言い、そのような国民の傾向を指す言葉である。世界各国でテレビ離れの傾向がある。

概要

テレビ離れとは、テレビ視聴よりも他媒体の優位性が向上し選択肢が多様化したことで、相対的にテレビ視聴の地位が低下する現象のことである^[1]。こうした傾向が統計上で現れ、「テレビ離れ」と呼ばれるようになった。

総務省の統計^[2]によると、日本のテレビ平均視聴時間は1990年代以降も増加傾向に在る。ニールセンの調査^[3]によればアメリカでも増加傾向にある。フランス・カンヌのテレビ番組の国際見本市「MIPTV」で発表された統計では、日本人の平均視聴時間は5時間1分で世界で一番テレビを見ているという。これでは労働時間の他にはほとんど休みなくテレビを見ているということになる。

一方、日本ではテレビの総世帯視聴率 (HUT) は低下傾向にある^[4]。また、2005年（平成17年）度のNHKの「国民生活時間調査」^[5]によれば、日曜日にテレビを見る時間は10代男性が1995年（平成7年）の3時間34分から2005年（平成17年）に2時間52分、20代男性は3時間48分から2時間45分に減少している。行為率（テレビを観る人の割合）も同様に10代が94%から84%へ、20代は85%から74%に減少した。ただし、この行為率は全年齢層で微減している。この中で「若い男女は各曜日を通して視聴時間が短い。一方、70代以上は1日5時間以上テレビを見ており、主婦、農林漁業者も同様に長時間視聴している」としている。また、2012年の博報堂DYメディアパートナーズメディア環境研究所が行った調査では、自称元ヤン・元ギャルも一般の人よりテレビの視聴時間が長い傾向にあることが分かった^[6]。

また、テレビ局数も関東をはじめ三大都市圏や五大都市圏とそれ以外の地域でのテレビ局数や番組編成の違いもあり、地方都市部を中心にテレビでテレビ番組を見るスタイルから、インターネットを通じてPCでテレビ番組を見るスタイルに変化しつつある。

傾向として、無職や高齢者の視聴時間は増加しているが、テレビを視聴する人は全体的に微減しており、その中で特に若い男性がテレビを見なくなっている。2011年（平成23年）の地上デジタルテレビ放送（地デジ）への切り替えの際には、テレビを買い換えたくても金銭面や視聴不可能地域のため、テレビを視聴すること自体が困難になる世帯（過疎地域、高齢者・低所得者世帯）も出る。これらの問題に対処するため、生活保護受給者を含めた低所得者層向けのチューナー無料貸し出しや難視聴地域向けのケーブルテレビ導入などが図られている。

例としてNHK紅白歌合戦の視聴率推移を見ると、1990年代は50%台（2部）を維持していたが、2000年に48.4%（2部）、39.2%（1部）と50%（2部）を切って以降この数字までは回復せず、2013年では44.5%（2部）、36.9%（1部）となっており、この傾向の一部が伺える。また、レギュラー番組でも、民放・NHKを問わず視聴率が20%を超える番組は減少傾向にある。

歴史

1997年(平成9年)の内閣府による「高齢者対策総合調査」の中の「高齢者の健康に関する意識調査」において、現在の趣味として「テレビ」と答えた高齢者は31.4%なのに対して、今後の趣味として「テレビ」と答えた高齢者は21.0%となっている^[7]。

2008年（平成20年）3月に行われたNHK放送文化研究所のワークショップにおける調査報告においては、20代についてテレビを見ない人の増加や夜間視聴率の低下は起きているものの「テレビ離れが起きているとまでは言えない」としているが、漠然視聴の増加や視聴習慣の弱まりが確認されており、これを「テレビ視聴の希薄化」と位置づけられるのではないかと提起している^[8]。グループインタビューの結果報告によると、テレビを長時間視聴している人は仕事の充実度が低い傾向にあり、テレビを重要と考えている人は生活態度が受動的な傾向にある^[8]。また、長時間視聴する人は番組へのこだわりが薄い人が多い^[8]。長時間視聴・高重要と考えているグループはテレビに「家族」という印象を持っており、長時間視聴・低重要と考えているグループはテレビに「友達」という印象を持っている^[8]。同年5月にNHK会長の福地茂雄が課題として「若者のテレビ離れ」「テレビ視聴の希薄化が若者を中心に発生」を挙げ、深夜番組の刷新や課題層へ番組の新たなアプローチ方法を模索するなど、解決に向けた取り組みを語っていた^[9]。

2008年（平成20年）と2009年（平成21年）にインターネットコムなどにより行われた調査では、「情報」「娯楽性」共にテレビよりもインターネットを重視する傾向となっており、2009年（平成21年）同調査でテレビの視聴時間が「短くなった」との回答は2/3を占めた^[10]。

2009年に厚生労働省が行った「全国家庭児童調査」において、テレビやDVDをほとんど見ないと答えた子供の割合は2004年の調査に比べて二倍超に増え、見ている場合でも視聴時間は減っていることが分かった^[11]。

2010年（平成22年）1月25日から1月27日にNTTコミュニケーションズが行った調査では、若い世代（20代以下）は他の世代に比べテレビ離れの傾向が大きく出ており、録画をしてテレビを見るという人も他の世代に比べ少ない傾向が出ていた^[12]。

2011年（平成23年）のアスキー総合研究所の調査ではすでに20代では7人に1人程度(13.5%)がまったくテレビを視聴していない事がわかった。また、2011年7月24日の地デジ化を機にテレビを捨てた世帯がある程度居る ^[13]^[14] (なお、ビデオリサーチにおける調査対象ではテレビ非所有世帯を除外している^[15])。一方、ケーブルテレビの加入者も増加している ^[16]。時事通信の調査によると、被災三県以外において地デジの対応をしていない人は2.1%にものぼっており、20代～30代の若年層において3.5%前後と高く、また70歳以上の高齢者も1.2%居ることが分かった^[17]。また、2011年8月末までにNHKの解約件数が9万件を超えていることも判明している^[18]。

2011年上期のABC部数調査において、テレビ情報誌のザテレビジョンが8万部減、月刊ザテレビジョンが12万部減であった^[19]。

NHK世論調査部の全国個人視聴率調査によると、若年層と高年層の視聴の差が広がっていることが分かった^[20]。2010年の時点で20代男女と30代男性において、1割以上の人がテレビを全く視聴しておらず^[20]、2000年と比べて2010年の20代女性のテレビ視聴時間は25%以上も減っている^[20]。逆に、高齢者のテレビ視聴時間が増えているが、高齢者は衛星放送を見る傾向にあり、70歳以上の男性においては42%が週に一度以上衛星放送を視聴している^[20]。ビデオリサーチが行ったRDD方式によるBS世帯普及率調査によると、BSチューナー付の地デジ対応型テレビが普及することによって、2011年10～12月の平均で、BSの視聴可能世帯数は全世帯の72.3%まで増加している^[21]^[22]。また、2011年12月のRDD方式によるBSパワー調査では、ゴールデンタイムにおけるBSデジタル放送への週平均接触率は15.2%となっている^[23]。

2012年、地上波のオリンピック番組の平均視聴率がNHKで9.2%、在京5局で7.4%と、1988年の計測開始以来過去最低になった^[24]^[25]。計測に含まれないBSでの視聴が増えていることや、放送時間の増加、深夜に行われる競技が多かったことが原因と言われている^[24]^[25]。放送権料の高騰や深夜のCM枠販売の不振によって、民放連加盟社全体のオリンピック放送の収支は1984年以来初の赤字となり、数億円のマイナスとなった^[26]^[27]。

2012年3月～4月にインターネットで行われたクロス・マーケティングの調査によると、テレビよりも商品比較サイトを参考にして商品購入する人の方が多くなっている^[28]。また、インターネット通販の普及によって、2012年11月にはテレビ通販老舗の日本直販を行っていた総通が破綻し、民事再生法の適用を申請している^[29]。

2012年の大阪ガスエネルギー・文化研究所のネット調査によると、年齢層が高いほど生活におけるテレビの重要性は高くなっており、逆に年齢層が低いほど生活における携帯電話・スマートフォンの重要性は高くなっているという結果が出ている^[30]。また、NTTアドのネット調査によると、テレビとソーシャルメディアの両方を利用している人は、そうでない人よりもテレビの視聴時間が長いという結果が出ている^[31]。なお、ソーシャルメディアでネタにされやすい番組は、「ニュース、報道番組」や「スポーツ」という結果が出ている^[31]。

2013年1月28日から3月1日まで六週間、ビデオリサーチの関東地区の週間視聴率ランキングにおいて、視聴率の20%を越える番組が存在しなかった^[32]^[33]^[34]。三週間以上連続で20%を越えないのは、このランキングが始まって以来初めてである^[32]。

原因

イメージの悪化

やらせや虚偽報道、など多数のメディア問題が発生し、テレビのみならずメディアに対する不信感が高まっている。(詳細は当該項目を参照。) やらせや虚偽報道、は各テレビ局で多発しており、多くの番組がBPOの審議入りなどを受けて、打ち切られている。また、公共放送のNHKでも、クローズアップ現代でやらせがあったことが発覚し、番組は打ち切りになっている。

また、テレビ局は視聴者に対してエリート意識を持っているという指摘もある。視聴者より番組等に関するクレームが来ても横柄な態度を取るか、聞き流するだけで誠意がない。一方で、スポンサーには弱く彼らからのクレームには敏感であるとされている^[35]。番組の内容はスポンサーからの要望などにより、変更されることが多い。

しかし、マスメディア自身が持つ既得権益に対しても不信が高まっている^[36]。特にテレビにおいては、自己利益に繋がるような宣伝^[37]、自己保身に走った姿勢^[38]^[39]、礼を欠いた取材態度^[40]^[41]などが批判されている。また、マスコミ自身の不祥事などに関しては報道しないか、軽く触れる程度である。朝日新聞の慰安婦問題をなかなかテレビ朝日は取り上げなかったことも話題になった。インターネットで朝日新聞に対する批判が高まってようやく、大きくテレビで報道し、検証することになった。

面白い番組しか見たくないというリスク回避の要求や、決まった時間を占有されることに対する拒否感があると指摘されている^[8]。テレビを始めラジオ・新聞・雑誌は「オールドメディア (en:Old media)」「レガシーメディア」と呼ばれ、好きな時に好きな場所で好きなデバイスで見られて双方向性もある「ニューメディア (en:New media)」に比べ、古くさい印象を持たれている^[42]。視聴率主義の中でテレビ局による視聴率買収事件も起きている。

テレビは食事中に見られているが^[28]、教育において、食事中はテレビを消そうという運動が行われている^[43]。福岡県では取り組みによって、食事中にテレビを「消している」・「どちらかといえば消している」と答えた児童が、取り組み前から取り組み後の2年間で約25ポイントも増えている^[43]。

他の娯楽の発達

2000年代に入ると、コンテンツの選択肢が圧倒的に増え、テレビが数ある選択肢の中の一つの存在に成り下がったとされる（特に若年層に顕著）^[1]。

インプレスが発表した「インターネット白書2007」では、インターネットの普及及び利用時間の増加によってテレビの視聴時間がますます減少するのではないかと指摘されている^[44]。動画に限っても、YouTubeやニコニコ動画などの動画共有サイトや、GyaO!やHuluやバンダイチャンネルなどの無料・定額制動画サービスが伸びてきている。ただし、動画サイトはくつろいでいる時に見られる傾向があり、テレビと違って食事中や外出準備中や家事中に見られることは少ない^[28]。アジャイルメディア・ネットワークが2007年（平成19年）3月15日から3月31日に行った「ブログ読者のメディア利用動向に関する調査」では、インターネットユーザーの中においてブログ読者層は一般的なユーザー層に比べてインターネットの利用時間が長くなっており、テレビなどのマス媒体の利用時間が短い傾向が出ていた^[45]。

イギリスの新聞タイムズの取材によると、フジテレビの取締役がゴールデンタイムにテレビを見る代わりに、任天堂の家庭用ゲーム機・Wiiで遊んで過ごす家族が増えつつあると述べている^[46]。

また、レンタルビデオ店におけるDVDレンタル料の低価格化と仕入れ枚数の増加も起きている^[47]。

質の低下

2012年6月の朝日新聞土曜版のbeモニターに対するアンケート記事において、75%が最近のテレビはつまらないと答えている^[48]。つまらないと答えた人の、つまらないジャンルはバラエティー・お笑い、ドラマ、情報・ワイド番組の順に高い^[48]。逆に、つまらなくないと答えた人の面白いジャンルはドキュメンタリー、ニュース、ドラマの順となっている^[48]。つまらない地上波放送局はフジ、日テレ、TBSの順であり、面白いチャンネルはNHK、テレ朝、NHK BSプレミアムの順となっている^[48]。テレビがつまらないと答えている人が増えたのは、視聴率低下によってスポンサーからの広告収入が減少し、製作費が減少し、質の高い番組が作れなくなったとの見方が強い。また報道番組などでは局の意向が強いとか、ワイドショー化されて、過剰な演出や低俗な報道が目立つとの批判もある。バラエティでも批判が多い。AOLニュースは、フジ系で放送された27時間テレビの2013年放送分に対するネット上の意見を視聴者の「テレビ離れ」ではなく、番組が内輪だけで受けている状態であるという「テレビの視聴者離れ」に基づくものと評した^[49]。

予算の割に視聴率がそれなりに稼げると2000年代になって警察24時などの警察番組や旅番組、健康番組など類似番組が乱立し出した。そして内容もマンネリ化しており、警察番組では痴漢などの逮捕の瞬間や交通取り締まりの模様、旅番組では高級旅館に泊まって豪華料理を食べ、温泉に入るというパターンが定番化してきた。^[50]。

一部視聴層の切り捨て

テレビの視聴者はいくつかの層に分類されている^[51]。このうち視聴率を大きく左右する主流層を優先した編成が行われ^[52]、非主流層におけるテレビへの不満は高くなっている^[51]^[53]。一方で、視聴層が狭く購買力がある層（コアユーザー）に頼った番組が増えている^[54]。

またスポンサーが重視する購買欲の高い若い女性向け（F1層）の番組がバブル崩壊以降増えている。1980年代以前のゴールデンタイムは、老若男女だれでも受け入れられる番組が主体だったのに対して、それ以降は明らかに女性をターゲットにした番組が午前中はもとよりゴールデンタイムでも主流になっている。特に情報系番組は「女性に人気」「女性が支持する」といった語句を並べてあたかも男性視聴者は存在しないような番組作りを行っている番組もある^[55]。日本テレビはかつて巨人戦を中心としたプロ野球中継を柱にしていたが女性向けの番組がスポンサーから支持されると知ると「伊東家の食卓」を「女性の視聴率が低い」という理由で終了させたり^[56]、野球中継も殆どなくした結果^[57]、男性層に気に入られる番組が少なくなり男性層はテレビから離れて行った。テレビ東京は、このような、状況の中、独自路線を強めて、一部コア層のための番組を多く編成している。

世界各国におけるテレビ離れ

アメリカ合衆国

アメリカにおいてもテレビ離れが進んでいる^[58]との調査結果があり、特に若年層^[59]とネットワーカーにおいて顕著である。若年層でも特に10代は、インターネット、携帯電話、ビデオゲームといったコンテンツを選択して時間の大半を過ごしている^[60]。同じネットワーカーでも中高年ではネットのほかにテレビや新聞の利用に多くの時間を割いても若年層のネットワーカーは従来のメディア利用を減らしてまでネットの利用を増やしているといった調査結果が出ている。

イギリス

イギリスの英国放送協会 (BBC)ではテレビやビデオデッキなどを所有するための許可証を購入することによって受信料徴収を行っているが（TVライセンス制度）、インターネットで番組を視聴する人が増え、テレビ保有者が減ったため約1000人をリストラすると発表した^[61]。