テレビ離れ
テレビ離れ（テレビばなれ）とはテレビの視聴習慣を持たなくなることを言い、そのような国民の傾向を指す言葉である。世界各国でテレビ離れの傾向がある。
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[編集] 概説
テレビ離れとは、テレビ視聴よりも他媒体の優位性が向上し選択肢が多様化したことで、相対的にテレビ視聴の地位が低下する現象のことである[1]。こうした個々の意志選択の集合が統計上数値として現れ、特に2000年（平成12年）頃からそれが顕著になったことから、このような傾向を「テレビ離れ」と呼ぶようになった。
総務省の統計[2]によると、日本のテレビ平均視聴時間は1990年代以降も増加傾向に在る。ニールセンの調査[3]によればアメリカでも増加傾向にある。フランス・カンヌのテレビ番組の国際見本市「MIPTV」で発表された統計では、日本人の平均視聴時間は5時間1分で世界で一番テレビを見ているという。これでは労働時間の他にはほとんど休みなくテレビを見ているということになる。
一方、日本ではテレビの総世帯視聴率 (HUT) は低下傾向にある[4]。また、2005年（平成17年）度のNHKの「国民生活時間調査」[5]によれば、日曜日にテレビを見る時間は10代男性が1995年（平成7年）の3時間34分から2005年（平成17年）に2時間52分、20代男性は3時間48分から2時間45分に減少している。行為率（テレビを観る人の割合）も同様に10代が94%から84%へ、20代は85%から74%に減少した。ただし、この行為率は全年齢層で微減している。この中で「若い男女は各曜日を通して視聴時間が短い。一方、70代以上は1日5時間以上テレビを見ており、主婦、農林漁業者も同様に長時間視聴している」としている。
また、テレビ局数も関東をはじめ三大都市圏や五大都市圏とそれ以外の地域でのテレビ局数や番組編成の違いもあり、地方都市部を中心にテレビでテレビ番組を見るスタイルから、インターネットを通じてPCでテレビ番組を見るスタイルに変化しつつある。
傾向として、無職や高齢者の視聴時間は増加しているが、テレビを視聴する人は全体的に微減しており、その中で特に若い男性がテレビを見なくなっている。2011年（平成23年）の地上デジタルテレビ放送（地デジ）への切り替えの際には、テレビを買い換えたくても金銭面や視聴不可能地域のため、テレビを視聴すること自体が困難になる世帯（過疎地域、高齢者・低所得者世帯）も出る。これらの問題に対処するため、生活保護受給者を含めた低所得者層向けのチューナー無料貸し出しや難視聴地域向けのケーブルテレビ導入などが図られている。
例としてNHK紅白歌合戦の視聴率推移を見ると、1990年代は50%台（2部）を維持していたが、2000年に48.4%（2部）、39.2%（1部）と50%（2部）を切って以降この数字までは回復せず、2008年では42.1%（2部）、35.7%（1部）となっており、この傾向(民放各局の企業努力による民放における当該時間帯の視聴率向上の影響もある。)の一部が伺える。また、レギュラー番組でも、民放・NHKを問わず視聴率が20%を超える番組は減少傾向にある。
2008年（平成20年）にNHK会長の福地茂雄が課題として「若者のテレビ離れ」「テレビ視聴の希薄化が若者を中心に発生」を挙げ、深夜番組の刷新や課題層へ番組の新たなアプローチ方法を模索するなど、解決に向けた取り組みを語っていた[6]。
2008年（平成20年）と2009年（平成21年）にインターネットコムなどにより行われた調査では、「情報」「娯楽性」共にテレビよりもインターネットを重視する傾向となっており、2009年（平成21年）同調査でテレビの視聴時間が「短くなった」との回答は2/3を占めた[7]。
2009年に厚生労働省が行った「全国家庭児童調査」において、テレビやDVDをほとんど見ないと答えた子供の割合は2004年の調査に比べて二倍超に増え、見ている場合でも視聴時間は減っていることが分かった[8]。
2010年（平成22年）1月25日から1月27日にNTTコミュニケーションズが行った調査では、若い世代（20代以下）は他の世代に比べテレビ離れの傾向が大きく出ており、録画をしてテレビを見るという人も他の世代に比べ少ない傾向が出ていた[9]。
2011年（平成23年）のアスキー総合研究所の調査ではすでに20代では7人に1人程度(13.5%)がまったくテレビを視聴していない事がわかった。また、2011年7月24日の地デジ化を機にテレビを捨てた世帯がある程度居る [10][11] (なお、ビデオリサーチにおける調査対象ではテレビ非所有世帯を除外している[12])。一方、ケーブルテレビの加入者も増加している [13]。時事通信の調査によると、被災三県以外において地デジの対応をしてない人は2.1%にものぼっており、20代～30代の若年層において3.5%前後と高く、また70歳以上の高齢者も1.2%居ることが分かった[14]。また、2011年8月末までにNHKの解約件数が9万件を超えていることも判明している[15]
2011年上期のABC部数調査において、テレビ情報誌のザテレビジョンが8万部減、月刊ザテレビジョンが12万部減であった[16]。
[編集] 原因
- インプレスが発表した「インターネット白書2007」では、インターネットの普及及び利用時間の増加によってテレビの視聴時間がますます減少するのではないかと指摘されている[17]。
- イギリスの新聞タイムズの取材[18]によると、ゴールデンタイムにテレビを見る代わりに、任天堂の家庭用ゲーム機・Wiiで遊んで過ごす家族が増えつつあるとフジテレビの取締役が述べている。
- アジャイルメディア・ネットワークが2007年（平成19年）3月15日から3月31日に行った「ブログ読者のメディア利用動向に関する調査」では、インターネットユーザーの中においてブログ読者層は一般的なユーザー層に比べてインターネットの利用時間が長くなっており、テレビなどのマス媒体の利用時間が短い傾向が出ていた[19]。
- 2000年代にコンテンツの選択肢が圧倒的に増えたことにより、テレビが数ある選択肢の中の一つの存在に成り下がったこと（特に若年層に顕著）[1]。
- テレビの視聴者はいくつかの層に分かれる。主に雑学や生活情報やお笑い番組やドラマを視聴する層、主に歌番組やバラエティやお笑い番組やドラマを視聴する層、主にドキュメンタリーを視聴する層、主にニュースや野球中継を視聴する層、主にサッカー中継や映画を視聴する層などがある[20]。このうち視聴率を大きく左右する主流層を優先した、ニュースのバラエティ化やお笑い番組の増加(お笑いブーム)などが行われている[21]。非主流層におけるテレビへの不満は高くなっている[20]。
- お笑いブームが去り[22]、ドラマもAKB48や韓流などのコアユーザーに頼った視聴層の狭い番組が増えている[23][24]。
- 一部の番組でやらせが行われたため。(当該項目を参照)
[編集] 米国におけるテレビ離れ
米国においてもテレビ離れが進んでいる[25]との調査結果があり、特に若年層[26]とネットワーカーにおいて顕著である。若年層でも特に10代は、インターネット、携帯電話、ビデオゲームといったコンテンツを選択して時間の大半を過ごしている[27]。同じネットワーカーでも中高年ではネットのほかにテレビや新聞の利用に多くの時間を割いても若年層のネットワーカーは従来のメディア利用を減らしてまでネットの利用を増やしているといった調査結果が出ている。
[編集] 脚注
- ^ a b “午後4時”のテレビ産業〜落日の危機は近づいている〔5〕 日経BPネット 2008年7月15日
- ^ 分野別データ：放送：視聴時間量
- ^ Nielsen Reports Americans Watch TV at Record Levels
- ^ テレビ東京：メディアデータ：世帯視聴率の推移：HUT（関東地区）
- ^ 2005年国民生活時間調査報告書 NHK放送文化研究所 2006年2月20日
- ^ 「若者のテレビ離れに危機感」NHK・福地茂雄会長 ZAKZAK（産経デジタル） 2008年5月8日
- ^ 情報はやはりネットから、娯楽までテレビよりネットを選ぶ傾向に japan.internet.com 2008年7月18日
約87%が有益な情報は「テレビよりインターネット」、楽しいのも「ネット」約68% japan.internet.com 2009年9月24日 - ^ テレビ見ない子が2倍超に 厚労省調査
- ^ 若い人の間で“テレビ離れ”が進んでいるのかもしれない Business Media 誠 2010年3月19日
- ^ 地デジ化で加速するテレビ局“負の連鎖”(1) | 産業・業界 | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
- ^ NEWSポストセブン｜地デジ完全移行 最も見ていた70代以上のテレビ離れ始まる
- ^ 視聴率調査について（視聴率ハンドブック）
- ^ 全国ケーブルテレビ82局の8割超、地デジ化効果で加入世帯増
- ^ 地デジ、２％が未対応＝若者はテレビ離れ？―「難民」発生裏付け・時事世論調査
- ^ 地デジ化でＮＨＫ受信料解約申込が９万件超に
- ^ 小沢一郎「妻」迂回で政治資金ロンダリング？家賃344万円の奇っ怪
- ^ asahi.com：テレビ利用者3割超減 その理由は? - コミミ口コミ
- ^ TIMES ONLINE, July 11, 2007：Japanese desert prime-time TV to play on their Nintendo Wii
- ^ ブログ読者はテレビを見ない傾向?--アジャイルメディア調査 CNET Japan 2007年4月16日
- ^ a b 個人視聴データから抽出された クラス別テレビ視聴行動の分析
- ^ 。【放送】バラエティー化する民放の夕方２時間ニュース
- ^ 「ネタ番組」続々消滅、お笑いブーム去った？ : ニュース : エンタメ : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
- ^ "数字が取れない"AKB48、総選挙で巻き返しなるか？
- ^ 「韓流ブーム」はニセモノ？ 大人気のはずが視聴率は散々
- ^ 活字離れならぬ"テレビ離れ"進む米ネットユーザー - ネット広告の将来有望 マイコミジャーナル 2008年2月25日
- ^ 若者のテレビ離れは怖くない・テレビ復活のカギは高齢者 IT-PLUS 2008年7月22日
- ^ 10代の若者と携帯が鍵--米国広告市場における今後の流れ CNET Japan 2008年7月22日
