東砂

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東砂
町丁
東京都立東高等学校
地図北緯35度40分30秒 東経139度50分19秒 / 北緯35.674903度 東経139.8387度 / 35.674903; 139.8387
日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京都
特別区 江東区
地域 城東地域
人口情報2023年(令和5年)1月1日現在[1]
 人口 36,891 人
 世帯数 18,020 世帯
面積[2]
  1.835512111 km²
人口密度 20098.48 人/km²
郵便番号 136-0074[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 江東
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東京都の旗 ウィキポータル 東京都
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東砂(ひがしすな)は、東京都江東区の地名。現行行政地名は東砂一丁目から東砂八丁目。住居表示実施済区域。

地理[編集]

江東区の東部に位置する。城東地域内に当たる。北が大島、東が江戸川区西葛西、南が新砂、西が北砂および南砂にそれぞれ隣接する。町域の北辺を小名木川、北東の一部で旧中川、東辺を荒川、西辺を仙台堀川と接する。

地価[編集]

住宅地の地価は、2023年令和5年)1月1日公示地価によれば、東砂6-11-8の地点で37万6000円/m2となっている[5]

歴史[編集]

地名の由来[編集]

砂町のうち東側を占めることに由来する。

世帯数と人口[編集]

2023年(令和5年)1月1日現在(東京都発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
東砂一丁目 2,197世帯 4,813人
東砂二丁目 2,908世帯 4,975人
東砂三丁目 2,943世帯 6,022人
東砂四丁目 1,640世帯 3,826人
東砂五丁目 1,187世帯 2,333人
東砂六丁目 1,386世帯 2,897人
東砂七丁目 3,290世帯 6,452人
東砂八丁目 2,469世帯 5,573人
18,020世帯 36,891人

人口の変遷[編集]

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[6]
30,524
2000年(平成12年)[7]
32,578
2005年(平成17年)[8]
34,727
2010年(平成22年)[9]
35,167
2015年(平成27年)[10]
35,563
2020年(令和2年)[11]
36,210

世帯数の変遷[編集]

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[6]
11,523
2000年(平成12年)[7]
12,845
2005年(平成17年)[8]
14,158
2010年(平成22年)[9]
14,836
2015年(平成27年)[10]
15,748
2020年(令和2年)[11]
16,532

学区[編集]

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年4月時点)[12][13]

丁目 番地 小学校 中学校
東砂一丁目 1〜2番
5〜6番
江東区立第七砂町小学校 江東区立砂町中学校
3〜4番 江東区立東砂小学校
東砂二丁目 全域
東砂三丁目 全域 江東区立第七砂町小学校 江東区立第二砂町中学校
東砂四丁目 18〜19番
21~23番
1〜17番
20番
24番
江東区立第二砂町小学校
東砂五丁目 全域
東砂六丁目 1~17番
18番10~13号
19〜20番
江東区立第五砂町小学校
その他 江東区立第二砂町小学校
東砂七丁目 18~19番 江東区立第三砂町中学校
11〜17番 江東区立第二砂町中学校
1〜10番 江東区立第五砂町小学校
東砂八丁目 全域

交通[編集]

鉄道[編集]

東砂の町域内に鉄道駅はなく、東大島駅が近い北部のごく一部と南砂町駅が近い南部のごく一部を除いた全域が最寄り駅から1km以上離れた鉄道空白地帯に当たる。

バス[編集]

都電時代の名残で都営バス清洲橋通りと番所橋通りを中心に運行している。清洲橋通りの旧葛西橋停留所を経由する路線が多く、一部系統は葛西橋付近の葛西橋停留所を始発・終着としている。

旧葛西橋停留所を経由する系統
旧葛西橋停留所を経由しない系統
  • 亀24系統:東大島駅入口・亀戸駅方面
  • 錦28系統:江東公会堂・錦糸町駅方面/東大島駅方面

道路・橋梁[編集]

道路
橋梁

事業所[編集]

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]

丁目 事業所数 従業員数
東砂一丁目 42事業所 419人
東砂二丁目 72事業所 1,146人
東砂三丁目 126事業所 1,059人
東砂四丁目 90事業所 686人
東砂五丁目 70事業所 474人
東砂六丁目 88事業所 795人
東砂七丁目 123事業所 1,076人
東砂八丁目 82事業所 730人
693事業所 6,385人

事業者数の変遷[編集]

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[15]
687
2021年(令和3年)[14]
693

従業員数の変遷[編集]

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[15]
5,815
2021年(令和3年)[14]
6,385

施設[編集]

金融機関[編集]

信託銀行[編集]

信用金庫[編集]

その他[編集]

日本郵便[編集]

脚注[編集]

  1. ^ a b 住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別)  令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2024年1月6日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 東砂の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年12月29日閲覧。
  6. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  12. ^ 区立小学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
  13. ^ 区立中学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
  14. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  15. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  16. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

外部リンク[編集]