海辺 (江東区)
| 海辺 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 北緯35度40分50秒 東経139度49分05秒 / 北緯35.680681度 東経139.818094度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京都 |
| 特別区 |
 江東区 |
| 地域 | 深川地域 |
| 人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]） | |
| 人口 | 1,985 人 |
| 世帯数 | 1,087 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.086830469 km² | |
| 人口密度 | 22860.64 人/km² |
| 郵便番号 | 135-0012[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 江東 |
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海辺（うみべ）は、東京都江東区の地名。丁目の設定のない単独町名である。住居表示実施済区域。
地理[編集]
江東区の地理的中央部に位置し、深川地域に属する。北で扇橋、東で南砂、南で千石、西で千田と接する。町域の東辺を横十間川と接する。
河川[編集]
- 横十間川
- 海砂橋
歴史[編集]
1596年（慶長元年）、野口次郎左衛門により海辺新田として開発された。野口家は代々当地の名主を務め、1741年（寛保元年）からは海辺家と名乗った。元和期には小名木川沿岸に船着場が設置され、海辺大工町などの町屋が起立した。1891年（明治24年）、深川海辺町となる。1968年（昭和43年）、住居表示により海辺となった。
地名の由来[編集]
海辺を埋め立てて開発したことによるが、現在は埋立が進み、海に面してはいない。
世帯数と人口[編集]
2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
人口の変遷[編集]
国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[5] | 1,669
|
| 2000年（平成12年）[6] | 1,627
|
| 2005年（平成17年）[7] | 1,644
|
| 2010年（平成22年）[8] | 1,588
|
| 2015年（平成27年）[9] | 1,598
|
| 2020年（令和2年）[10] | 1,805
|
世帯数の変遷[編集]
国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[5] | 667
|
| 2000年（平成12年）[6] | 683
|
| 2005年（平成17年）[7] | 736
|
| 2010年（平成22年）[8] | 724
|
| 2015年（平成27年）[9] | 789
|
| 2020年（令和2年）[10] | 943
|
学区[編集]
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2023年4月時点）[11][12]。
- 区域 : 全域
- 小学校 : 江東区立川南小学校
- 中学校 : 江東区立深川第四中学校
事業所[編集]
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
- 事業所数 : 100事業所
- 従業員数 : 774人
事業者数の変遷[編集]
経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] | 102
|
| 2021年（令和3年）[13] | 100
|
従業員数の変遷[編集]
経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] | 901
|
| 2021年（令和3年）[13] | 774
|
施設[編集]
その他[編集]
日本郵便[編集]
脚注[編集]
- ^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年1月6日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “海辺の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “区立小学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
- ^ “区立中学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
外部リンク[編集]
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