東新橋
ナビゲーションに移動
検索に移動
東新橋 | |
|---|---|
 | |
  東新橋 東新橋の位置 | |
| 北緯35度39分46.04秒 東経139度45分35.45秒 / 北緯35.6627889度 東経139.7598472度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京都 |
| 特別区 |
 港区 |
| 地区 | 芝地区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.32km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 1,985人 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
105-0021[3] |
| 市外局番 | 03[4] |
| ナンバープレート | 品川 |
| ※座標は汐留駅付近[5] | |
東新橋（ひがししんばし）は、東京都港区の町名。現行行政地名は東新橋一丁目および東新橋二丁目。住居表示実施済み区域で芝地区総合支所管内に当たる地域の一つ。郵便番号は105-0021（芝局集配区）[3]。
東新橋一丁目および東新橋二丁目ともに、旧町名である「汐留」の名称で呼び倣わされている（後述）。
地理[編集]
詳細は「汐留」を参照
芝地域の東部に位置し、中央区（銀座・浜離宮庭園）との区境に当たる。
町域のほとんどはかつて汐留・芝汐留と呼ばれた地区である。2000年代前半から大規模な再開発がなされ、現在では汐留シオサイトと呼ばれる、多数の高層ビルが連なる町並みになっている。現在の東新橋は、1965年（昭和40年）の住居表示実施により、芝汐留を中心に新しく成立した町である。
歴史[編集]
沿革[編集]
- 1932年（昭和7年）12月1日 - 関東大震災後の復興のための大規模な町名整理が行われ、芝口二丁目・三丁目、源助町、露月町、汐留町一・二丁目、宇田川町、芝新銭座町のそれぞれ一部が新橋一-七丁目（一部）、汐留、浜松町一丁目（一部）、海岸通一丁目（一部）となる。
- 1947年（昭和22年）3月15日 - 芝区が赤坂区・麻布区と合併して新たに港区が成立。それに伴い旧芝区所属の町名に「芝」の冠称がつく。
- 1965年（昭和40年）7月1日 - 住居表示の実施に伴い芝汐留（全域）・芝新橋二-七丁目の一部より東新橋一・二丁目が成立。
町名の由来[編集]
1965年の住居表示実施の際に港区は当地区の新町名を「汐留」とせず、新橋の東側に位置することから東新橋と命名した。
町名の変遷[編集]
| 実施後 | 実施年月日 | 実施前（各町名ともその一部） |
|---|---|---|
| 東新橋一丁目 | 1965年7月1日 | 芝汐留の一部、芝新橋2〜7 |
| 東新橋二丁目 | 芝汐留の一部、芝新橋2〜7 |
世帯数と人口[編集]
2019年（令和元年）8月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 東新橋一丁目 | 770世帯 | 1,434人 |
| 東新橋二丁目 | 393世帯 | 551人 |
| 計 | 1,163世帯 | 1,985人 |
小・中学校の学区[編集]
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[6]。
| 丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 東新橋一丁目 | 全域 | 港区立御成門小学校 | 港区立御成門中学校 |
| 東新橋二丁目 | 全域 |
施設[編集]
.JPG)
高層ビル（汐留シオサイト）[編集]
- 東京汐留ビルディング
- ソフトバンク本社
- 電通本社ビル
- 電通本社
- 汐留メディアタワー
- 共同通信社本社
- 日本テレビタワー
- 日本テレビホールディングス本社
- 讀賣テレビ放送東京支社
- 南海放送東京支社
- 汐留シティセンター
- 電通四季劇場［海］
- 汐留住友ビル
- 日本通運本社ビル
- 日本通運本社
- パナソニック東京汐留ビル
- パナソニックエコソリューションズ社東京本社
- パナソニック汐留ミュージアム
- パナソニックリビングショウルーム東京
- パークホテル東京
- 三井ガーデンホテル汐留イタリア街
- ニッショーホール
- ザ ロイヤルパークホテル 東京汐留
- コンラッド東京
史跡[編集]
交通[編集]
鉄道[編集]
路線バス[編集]
道路[編集]
脚注[編集]
- ^ “平成27年国勢調査による各総合支所管内別の町丁目別面積・昼夜人口等”. 港区 (2015年10月1日). 2019年9月9日閲覧。
- ^ a b “各月1日現在の各総合支所管内別の町丁目別人口・世帯数（平成14年～平成31年・令和元年）”. 港区 (2019年8月1日). 2019年9月9日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月30日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2018年1月7日閲覧。
- ^ Google Earthより
- ^ “港区立小・中学校通学区域一覧表”. 港区 (2015年4月1日). 2019年9月9日閲覧。
外部リンク[編集]
| ||||||||||||||