東京陸軍幼年学校

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東京陸軍幼年学校(とうきょうりくぐんようねんがっこう)は、幼少時から幹部将校候補を養成するため東京に設けられた大日本帝国陸軍の全寮制の教育機関(軍学校)。卒業生は陸軍中央幼年学校、のちに陸軍中央幼年学校本科、陸軍士官学校予科陸軍予科士官学校へ進んだ。当初は東京陸軍地方幼年学校と称し、陸軍中央幼年学校予科を経て東京陸軍幼年学校と改称した。

概要[編集]

1896年(明治29年)5月に陸軍幼年学校条例(明治26年勅令第234号)が廃止され、代わって陸軍中央幼年学校条例(明治29年勅令第212号)及び 陸軍地方幼年学校条例(明治29年勅令第213号)が制定された。これに基づき、東京に陸軍中央幼年学校が置かれ、その附属学校として同一校地に東京陸軍地方幼年学校が設置された。そのほか、仙台名古屋大阪広島熊本にも陸軍地方幼年学校が設立された。

主な生徒数は約50名で、13歳から16歳で入校し3年間の教育が行われた。学費は陸海軍の士官子息は半額であり、戦死者遺児は免除とされていた。また、制服の襟に金星のマークがつけられたことから「星の生徒」と呼ばれた。

卒業生は中央幼年学校に進み2年間の教育を受けた。中央幼年学校卒業後は士官候補生となり、各部隊で下士兵卒の勤務(隊附勤務)を六箇月間ほど務め、陸軍士官学校に進んだ。

1903年(明治36年)、政府の財政難により陸軍中央幼年学校と東京陸軍地方幼年学校の合併が図られた。その結果、同年6月29日、陸軍中央幼年学校条例を全部改正(明治36年勅令第108号)、陸軍地方幼年学校条例を一部改正(明治36年勅令第109号)し、従来の陸軍中央幼年学校を陸軍中央幼年学校「本科」に、東京陸軍地方幼年学校を陸軍中央幼年学校「予科」とした。また、旧東京陸軍地方幼年学校の校長職を廃止し、中央幼年学校の校長が本科・予科の校長を兼ねた[1]

1920年大正9年)陸軍幼年学校令が制定され、同年8月10日、陸軍中央幼年学校本科を陸軍士官学校予科に、陸軍中央幼年学校予科を東京陸軍幼年学校に、陸軍地方幼年学校は陸軍幼年学校とそれぞれ改称された。しかし、1922年(大正11年)のワシントン海軍軍縮条約に代表される世界的軍縮傾向のなか、同年、大阪校が廃止された。続いて1923年(大正12年)名古屋幼年学校、1924年(大正13年)仙台校、1925年大正14年)広島幼年学校、1926年(大正15年)熊本幼年学校が順次廃止され、東京の陸軍幼年学校のみとなった。

1936年(昭和11年)4月1日、中国での戦局が拡大しつつあるなか広島幼年学校が復活。次いで他の幼年学校も順次復活した。採用生徒数の定員は50名であったが戦時中は増員された。入校年齢は13歳から15歳までで、3年間の教育を受けた。1937年(昭和12年)以降の卒業生は、陸軍士官学校予科を改編した陸軍予科士官学校に無試験で進学した。

1944年(昭和19年)4月、戸山から八王子・長房町(建武台)に移転。

太平洋戦争の敗戦に伴い廃止され、解散した。

歴代校長[編集]

東京陸軍地方幼年学校

  • 堀井孝澄 歩兵大尉:1897年5月1日 -
  • 関谷銘次郎 歩兵少佐:1897年10月1日 - 1900年9月13日
  • 桑波田景尭 歩兵少佐:1900年9月13日 -

陸軍中央幼年学校予科

※校長は陸軍中央幼年学校長。

東京陸軍幼年学校

  • 伊藤真鋒 中佐:1920年8月10日 -
  • 関寿雄 大佐:1924年2月4日 -
  • 遠藤五郎 大佐:1928年4月1日 -
  • 志岐豊 大佐:1929年8月1日 -
  • 伊丹政吉 少将:1933年3月18日 -
  • 阿南惟幾 少将:1934年8月1日 -
  • 篠原次郎 少将:1936年8月1日 -
  • 上村利道 少将:1938年3月1日 -
  • 牛島敬次郎 少将:1940年3月9日 - 1941年5月22日
  • 湯野川竜郎 大佐:1941年6月5日 -
  • 長谷川務 大佐:1944年3月1日 -

中途退学者[編集]

終戦時に在学中だった生徒[編集]

東京陸軍幼年学校を題材にした作品[編集]

脚注[編集]

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  1. ^ 『陸軍幼年学校体制の研究』、165 - 166頁。

参考文献[編集]

  • 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
  • 外山操・森松俊夫編著『帝国陸軍編制総覧』芙蓉書房出版、1987年。
  • 原剛・安岡昭男編『日本陸海軍事典コンパクト版(上)』新人物往来社、2003年。
  • 野邑理栄子『陸軍幼年学校体制の研究』吉川弘文館、2006年。

関連項目[編集]