日本アマチュア無線連盟

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アマチュア無線 > 日本アマチュア無線連盟
一般社団法人日本アマチュア無線連盟
オハイオ州におけるデイトンハムベンションでの日本アマチュア無線連盟のブース(2011年)
オハイオ州におけるデイトンハムベンションでの日本アマチュア無線連盟のブース(2011年)
団体種類 一般社団法人
設立 2011年11月1日
所在地 日本の旗 日本
東京都豊島区南大塚三丁目43番1号
大塚HTビル6階
北緯35度43分43秒 東経139度43分44秒 / 北緯35.72861度 東経139.72889度 / 35.72861; 139.72889座標: 北緯35度43分43秒 東経139度43分44秒 / 北緯35.72861度 東経139.72889度 / 35.72861; 139.72889
法人番号 5013305001797 ウィキデータを編集
起源 日本アマチュア無線連盟(1926年6月?日 - 1959年6月27日)
社団法人日本アマチュア無線連盟(1959年6月28日 - 2011年10月31日)
主要人物 髙尾義則(代表理事会長)
会員数 65,295名(令和2年6月7日現在)[1]
ウェブサイト www.jarl.org ウィキデータを編集
結成は1926年、社団法人としての設立は1959年
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一般社団法人日本アマチュア無線連盟(にほんアマチュアむせんれんめい、英語: The Japan Amateur Radio League, JARL)は、アマチュア無線愛好家を中心として組織された非営利団体である。日本におけるアマチュア無線の健全な発展をはかり、あわせて、内外の無線科学、文化の向上と発展に寄与することを目的とし組織されている。英文略称から「ジャール」と呼称される。

概要[編集]

会員は、アマチュア局を開設している者による正員(個人、もしくは社団)と、開設していないがアマチュア無線に興味を持つ個人である准員、正員と同居している家族(配偶者・親子・兄弟姉妹)であって個人でアマチュア局を開設している家族会員、連盟の趣旨に賛同し連盟の事業を援助しようとする個人・法人・団体による賛助会員に分けられる。 無線従事者であってもアマチュア局を開局していなければ、換言すれば呼出符号(コールサイン)が無ければ正員にはなれない。 アマチュア局の免許が失効した場合には、個人は正員から准員に変更され、社団は准員にはなれず退会となる(種別「准員社団」は存在せず、要件を満たさないため)。 一般社団法人及び一般財団法人に関する法律上の社員は40人以上100人以下の範囲で正員から選出される[2]。 任期は2年[3]

標章は「角を丸めた縦長の菱形の中に、アンテナコイルアースの記号(無線設備の象徴)、四隅に頭文字」である。文字以外は世界中の同種団体でほぼ共通である(国際宇宙ステーションアマチュア無線計画、略称「ARISS」のマークにも頭文字を除いたものが用いられている)。会員はこの標章を自己のアマチュア局やQSLカードなどに掲示する事ができる。

業務[編集]

一般社団法人移行時の定款による。

1.電波利用による科学技術の振興を図るための次の事業

電波利用に関する調査、研究及び文献の収集
電波利用に関する知識の普及及び電波利用技術の向上を図るための講習会、研究会、競技会等の開催並びに広報活動
電波利用秩序維持及び電波利用環境整備に関する事業
機関紙並びに電波利用関係図書の発行、頒布及び斡旋

2.災害の防止及び被災者の支援を図るための次の事業

災害時に備えた非常通信の訓練及び災害発生時における非常通信の実施
非常通信協議会の諸活動への参加及び協力

3.国際相互理解の促進を図るための次の事業

国際アマチュア無線連合(The International Amateur Radio Union, I.A.R.U.)の日本支部としての業務
諸外国のアマチュア無線団体との提携

4.交信証(QSLカード)及び受信証(SWLカード)の転送事業

5.アマチュア無線に関する建議その他本連盟の目的を達成するために必要な事業

QSLビューロー(QSLカードを転送する機関)を運営している。 2000年には、経費削減のため島根県簸川郡斐川町(現・出雲市)にある企業に委託[4]、 QSLビューローは本部から移転した

定款[編集]

JARLの目的、内部組織、活動に関する根本規則である「定款」は次のURLに掲載されている。

https://www.jarl.org/Japanese/A_Shiryo/A-A_kitei/teikan.pdf

組織[編集]

社員総会[編集]

  • 定款第4章により、JARL会員から選挙により任命され、一般社団法人日本アマチュア無線連盟の会員の代表として、活動方針や予算計画等の重要事項を決定する最高意思決定機関」である。
  • 第18条により、100人以上、140人以内とされている。
  • 主な業務は、年に一度開催され、JARLの基本的な活動方針を決める会議「定時社員総会」であり、JARLの会員を代表し、意見、提案、投票等を行う事である。
  • 社員は全員無報酬(無給与)である。但し、社員総会への交通費のみ距離に応じて往復で支払われる。長距離の場合でも宿泊費等は支払われない。

一般社団法人における「社員」は、一般的な会社員の「従業員」とは立場も役割も全く違う意味であり、法人の経営者的な立場となる最重要機関であるため、勘違いしないよう注意する事。

※公務員や各企業の兼業禁止規定には「一般社団法人法での社員」は該当しない[5]ため、既に会社に所属している者でも個々の就業規定によるが基本的には問題なく立候補する事ができる。

理事会[編集]

  • 定款第5章により、JARL会員から選挙により任命され、社員総会の決定に基づき「業務の意思決定及び遂行」を担当する機関である。
  • 第21条により、理事役員 17名以内、幹事役員 2名以内とし、第22条により、理事役員から1名を会長(理事代表)、2名を副会長、1名を専務理事にする事とされている。
  • 第27条により、役員は基本的に無報酬である。但し、職務に必要とされる費用を支給する事ができる。また、専務理事に限り社員総会において定める報酬等を支給する事ができる。役員に支払われた金額は収支決算報告[6]の「③管理費」に記される。

事務局(豊島区南大塚)[7][編集]

  • 総務部
    • 総務課
      • 庶務、経理
      • 広報、販売
  • 会員部
    • 会員課
      • 会員関係
      • インターネットサービス
      • ハムフェア
      • コンテスト、アワード
      • 技術制度の調査研究、技術制度に関する関係官庁との連絡
      • 技術相談、各種電波障害の相談,調査
      • 技術資料の収集、資料室の管理等
    • 非常通信センター
      • JARLが開設する局による非常通信の実施等
    • 国際課
      • 相互認証に基づく外国人の免許支援
      • 日本人の海外運用に関する情報提供
      • 外国団体との連携、国際会議対応等
  • その他
    • 青少年対策担当
    • 会員増強推進室

委員会[8][編集]

  • JARL定款 第66条 に基づき、理事会を補佐するために設置されている、専門の委員会。
    • 国際問題検討委員会
    • 会員増強組織強化委員会
    • アマチュア無線フェスティバル実行委員会
    • ARDF委員会
    • アワード委員会
    • コンテスト委員会
    • 電子QSL委員会
    • 電磁環境委員会
    • 周波数委員会
    • ワイヤレスネットワーク委員会
    • D-STAR委員会
    • JARL中央局運用委員会(実態不明、後述)

地方本部[編集]

この他に、JARL本体の組織ではないが、JARL登録クラブ(支部内に存在するクラブが登録される。)がある。

既に廃止された部署[編集]

  • 技術研究所 技術課 - アマチュア無線に関する技術調査・研究、法律や制度の調査研究、衛星やD-STARの開発、TVI等の申告受付相談、その他技術相談等を行っていたとされるが、2011年に廃止されている。

JA1RL JARL中央局[編集]

JARL本部に設置されているアマチュア無線局。

昭和28年西日本水害における非常通信にあたり、統制を取るためとして設置された事に由来する[9]

現在は「JARL中央局運用委員会」により管理されている事になっているが、「JARL中央局運用委員会」はJARL委員会として正規の掲載がなく、髙尾義則(呼出符号:JG1KTC)の口頭でのみで存在する実態不明の委員会となっている[10]

会員共有の財産であるこの局は会員であれば誰でも利用できるはずであるが、実際にJARL本部を訪れ運用を申し出ると「高尾会長からダメと言われてるので触って頂く事はできません」と言われ利用する事ができない。

選挙[編集]

沿革[編集]

1999年以前[編集]

2000年代[編集]

2010年代[編集]

  • 2010年5月30日 - 第52回通常総会(名古屋市で開催)で一般社団法人化に伴う「社団法人日本アマチュア無線連盟の定款、規則及び選挙規程の全面改正並びに一般社団法人日本アマチュア無線連盟の社員選出のための臨時社員選挙実施要領の承認の件」の議案及び、「会費前納者の取扱いに関する特別決議の承認の件」の議案が否決される[25]
  • 2010年11月21日 - 臨時総会(寝屋川市で開催)で「社団法人日本アマチュア無線連盟の定款、規則及び選挙規程の全面改正並びに一般社団法人日本アマチュア無線連盟の社員選出のための臨時社員選挙実施要領の承認の件」の議案が可決され、一般社団法人への移行[26]が決定した[27]。原が移行と同時の退任を申し出て承認される。
  • 2011年3月1日 - JARL技術研究所が廃止される。
  • 2011年3月31日 - 2010年度末 一般正味財産 12億7,114万円
  • 2011年11月1日 - 一般社団法人日本アマチュア無線連盟へ移行。原が40年にわたって務めた会長を退任。後任は稲毛章(呼出符号:JA5MG[28]
  • 2012年3月31日 - 2011年度末 一般正味財産 11億8,211万円 ▲8,903万円
  • 2013年3月31日 - 2012年度末をもって、終身会員制度の前納会費を使い果たし、残高がゼロになる[29]
  • 2013年3月31日 - 2012年度末 一般正味財産 11億4,117万円 ▲4,094万円
  • 2013年11月5日 - 事務局を豊島区南大塚3丁目の大塚HTビル6階に集約移転し、巣鴨での業務を終了。
  • 2014年3月31日 - 2013年度末 一般正味財産 10億4,913万円 ▲9,204万円
  • 2014年6月15日 - 第3回定時社員総会後の理事会で山之内俊彦(呼出符号:JA7AIW)が会長に就任[30]
  • 2015年3月31日 - 2014年度末 一般正味財産 10億0,755万円 ▲4,158万円
  • 2016年3月31日 - 2015年度末 一般正味財産 9億4,691万円 ▲6,064万円
  • 2016年6月26日 - 第5回定時社員総会後の理事会で髙尾義則(呼出符号:JG1KTC)が会長に就任[31]
  • 2017年3月31日 - 2016年度末 一般正味財産 8億7,220万円 ▲7,471万円
  • 2018年3月31日 - 2017年度末 一般正味財産 7億8,245万円 ▲8,975万円
  • 2018年6月9日 - 戦後、41年間にわたって会長を務めた原がこの日死去。享年91。
  • 2019年1月6日 - 髙尾義則(呼出符号:JG1KTC)により、FMラジオ番組「Radio JARL.com」が開始される[32]。後に、理事会の承認なく独断で行われた事が判明する[33]
  • 2019年1月10日 - 常勤専務理事・日野岳 充(呼出符号:JE1KAB)に対し、555万5000円の退職金が支払われる[34]。にも関わらず、2020年度以降も継続して常勤[35]している。
  • 2019年1月18日 - 髙尾義則(呼出符号:JG1KTC)により、アマチュア無線家の女性2名がJARL広報大使に就任される[36]。後に、理事会の承認なく独断で行われた事が判明する[37]
  • 2019年3月31日 - 2018年度末 一般正味財産 7億0,235万円 ▲8,010万円[38]
  • 2019年4月26日 - JARLとは無関係である、髙尾義則(呼出符号:JG1KTC)の「義兄」の葬儀花代としてJARLの運営資金が使われる[39]
  • 2019年5月24日 - 髙尾義則(呼出符号:JG1KTC)の個人主催のクラブ「アウト・ドア 移動運用セミナー」において無料配布された、飲食物の購入にJARLの運営資金が使われる[40]
  • 2019年6月23日 - 第45回理事会において、ハムフェア2020の開催について、2013年(約6年前)に決定していた東京オリンピックについて何の対策も準備していなかった常勤専務理事・日野岳 充(呼出符号:JE1KAB)が、「東京オリンピックで会場が確保できないので 2020 年のハムフェアを中止する」と宣言。他の理事から「何事か」とたしなめられ[41] 会員からも苦情が多数発生した結果、後に10月31から2日間でビッグサイト西3,4ホールで開催が決定する。

2020年代[編集]

  • 2020年3月31日 - 2019年度末 一般正味財産 6億4,805万円 ▲5,430万円[42]
  • 2020年6月8日 - 東京地方裁判所がJARLに対し、会計帳簿の隠蔽は違法であり、開示を命じる仮処分決定を出す[43]。一般社団法人・財団法人法第121条第1項「会計帳簿閲覧・謄写請求権」により会計帳簿の開示を拒否する事はできない。
  • 2020年7月8日 - JARLNEWS2020年春号の「総務省 関東総合通信局 三浦監視センター」の特集記事の視察の際、髙尾義則(呼出符号:JG1KTC)が、ビール券12枚=10,428円相当 を置いてきたとして、JARL事務局が総務省から叱責されていた事が判明する。更に、その後も連絡も謝罪もないと苦情を申し立てられる[44]
  • 2020年10月2日 - 2020年JARL社員総会についての報告書をブログに掲載していたJARL社員に対し、「コールサインが個人情報にあたるので掲載は禁止、削除しろ」という旨の警告書が送付及び、ブログサーバーへの通報が行われる[45]。当然ながら、コールサインは個人情報ではないとの結論が、平成13年の内閣府 情報公開審査会において示されている[46]
  • 2020年10月31日 - 新型コロナウイルス感染症の影響で、ハムフェアが史上初の中止となる。
  • 2020年11月21日 - 第53回理事会において、今後の社員総会では、話し合われた事実を記録する「議事録速記録」を取らない事が決定される[47]
  • 2021年3月31日 - 2020年度末 一般正味財産 6億0,854万円 ▲3,951万円[48]
  • 2021年5月31日 - 東京地方裁判所がJARLに対し、会計帳簿の隠蔽は違法であり、2020年度の会計帳簿(総勘定元帳及び仕訳帳)を開示するよう命じる[49]。昨年に続き2回目。この裁判にあたってJARLは会費を使って新たに4人の弁護士を雇ってきたとされる。
  • 2021年12月13日 - 2021年9月に開催されたIARU第3地域総会において、7.041MHzで行われている日本人同士のFT8運用が国際的なバンドプランと錯誤しており迷惑であるため「2021年末までに7.030-7.040MHzの範囲への移動を検討してほしい」と要請[50]される。しかしJARLは、移動先についての調査やアンケートを行う事もなく、3か月間も沈黙し続け、「7.030-7.040MHzの範囲で運用してほしい」とだけ発表[51]する。

抱える問題点[編集]

  • 過去にはバンドプランの制定など、国に対しアマチュア無線家らの代表として一定の役割を果たしてきたが、昨今の電波の有効活用の議論が高まるにつれ、周波数帯の確保など、果たしてアマチュア無線家らの利益にかなう活動が行われるかどうか、多くの会員から疑問視されている。一例として、2006年(平成18年)にはそれまで反対の立場を表明していたPLCに対して一転容認をしたことが挙げられる。
  • 1980年代のアマチュア無線ブームをピークとして年々会員が減少しており、会費収入減による財政難を理由に、機関紙「JARL NEWS」は月刊であったものが近年は隔月刊、更には季刊に変更されるなど、サービスは低下しつつある。QSLカードの転送業務も、受託先を変更しても尚滞っているとの批判が絶えない。
  • 元々がJARLの財政的な安定のために創設した終身会員制度(数年分の年会費に相当する金額を前納することにより、以降の会費を免除される)であるが、これが却って財政を圧迫する状況となる。終身会費は1万円、3万円、5万円、8万円、20万円と改訂され、さらに新規取り扱いが停止となった。改悪はこれで留まらず、最終的には前納した会費を精算し、改めて年会費を徴収しようという不誠実な対応がなされた[52]2002年(平成14年)に制度は廃止され、それまでに終身会員となった者も、最長で2033年には権利を喪失し、一般正員として取り扱われる(20万円前納会員の場合)。この件は2009年12月、全終身会員に対し郵送通告された。しかし多数の終身会員の反発を招き、2010年(平成22年)5月の年次総会で提議は否決。終身員の身分資格は“なお従前の例による”と定められる[53]
  • 阪神淡路大震災の為に集めた寄付金が一部を除いてJARL本部の金庫に放置してあったこと、さらにこれがスマトラ沖地震義援金に流用されたことが、2005年に発覚、総会でも追及された[54]
  • 趣味の団体とはいえ、国民共通の財産である電波に関わる社団法人の代表が、全く交代のない(対抗馬は輩出しているが現代表が守旧派に支えられている)ことも以前から問題視されている(当人は一般社団法人移行完了後に理事には留まるものの退任する旨表明[55])。その会長に関しても、所持している無線従事者免許(第二級アマチュア無線技士)の資格範囲を超える出力(この場合、第一級アマチュア無線技士の(または、これと同等の操作範囲を含む)資格が必要となる)で、記念アマチュア無線局で交信したなどの疑惑が報告されており、一向に盛り上がらない同連盟の運営とともに批判されている。
  • 2013年10月末には、JARL公式Webサイト(www.jarl.or.jp)がなぜか丸2年前(2011年11月2日時点)の内容に戻り、さらにはJARL事務局からWebページの更新ができなくなるという問題が発生。一説にはWebサイトの運営委託先との契約トラブルが原因とも言われるが[56]、JARL事務局は「障害が発生した」とのみ告知を行っており詳細は明らかにされていない[57]。結局事務局側では同サイトを放棄して、元々ミラーサイトを運営していた「jarl.org」ドメインで公式サイトを再構築することになり、11月19日に暫定運用を開始[58]。最終的に2014年3月26日より新サイトで全サービスを再開した[59]。現在(www.jarl.or.jp)はリンクできない処置が取られ、(www.jarl.org)にリンクされるため、旧サイトは表示されなくなっている。

出典[編集]

[脚注の使い方]
  1. ^ 組織・沿革 JARL
  2. ^ 定款第18条
  3. ^ 定款第19条
  4. ^ 平成~2005年 アマチュア無線年表(同上)
  5. ^ 国家公務員の兼業について(概要)平成31年(2019年)3月 内閣官房内閣人事局”. 2022年1月14日(金)閲覧。
  6. ^ 連盟の業務・財務等の情報公開”. www.jarl.org. 2022年1月1日閲覧。
  7. ^ JARL事務局のご案内”. www.jarl.org. 2022年1月1日閲覧。
  8. ^ JARL委員会委員長”. www.jarl.org. 2022年1月1日閲覧。
  9. ^ No.12 JARL九州支部の発足と九州水害 | JA6AV 井波眞氏 | アマチュア無線人生いろいろ | 週刊BEACON | 個人のお客様 | アイコム株式会社” (日本語). __SITENAME__. 2022年1月3日閲覧。
  10. ^ 7K1BIB/YAMAUCHI, Takahiro (2020年4月5日). “JARLの委員会について” (日本語). 7K1BIB/AC1AMの業務日誌. 2022年1月3日閲覧。
  11. ^ 5) アマチュア無線の無許可時代(1) BEACON (アイコム
  12. ^ CQ ham radio 1995年8月創刊50周年号記念号 [要ページ番号]
  13. ^ 1930年代の歴史 アマチュア無線の歴史(CQ出版
  14. ^ a b c 1940年代の歴史 アマチュア無線の歴史(同上)
  15. ^ a b 1950年代の歴史 アマチュア無線の歴史(同上)
  16. ^ 浅見淵中谷孝雄外村繁北川冬彦三好達治淀野隆三「座談会 梶井基次郎の思い出」(『決定版 梶井基次郎全集』月報[檸檬通信(1)(2)]筑摩書房、1959年2月・5月・7月)。別巻 2000, pp. 350–367
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  18. ^ 1963年の歴史 アマチュア無線の歴史(CQ出版)
  19. ^ 1966年の歴史 アマチュア無線の歴史(同上)
  20. ^ 1968年の歴史 アマチュア無線の歴史(同上)
  21. ^ 1970年の歴史 アマチュア無線の歴史(同上)
  22. ^ 70年史・昭和中期 アマチュア無線年表(日本アマチュア無線連盟)
  23. ^ 1973年の歴史 アマチュア無線の歴史(同上)
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  28. ^ 一般社団法人日本アマチュア無線連盟がスタートしました 2011年のNEWS(同上)
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  30. ^ JARL第3回定時社員総会開催される(速報) 社員総会開催結果(同上)
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  32. ^ 明日の1月6日(日)から,水戸のコミュニティ放送「FMぱるるん」のご協力をいただき、新番組「Radio JARL.com」(ラジオ・ジャール・ドットコム)の放送が始まります - アマチュア無線&JARL 高尾義則 JG1KTCの日記”. アマチュア無線&JARL 高尾義則 JG1KTCの日記. 2021年12月28日閲覧。
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  35. ^ 理事・監事 令和3年2月21日付”. www.jarl.org. 2021年12月28日閲覧。
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  53. ^ 2013年6月16日の第二回定時総会の終了を持ってライフメンバーとなりJARLニュース及びQSLカードの転送は別途費用が必要となった。(詳細は別途記載。) JARL尾張名古屋総会を終えて(JA1ELY草野氏よりご報告)」(JARL改革を勝手に応援する会ブログ)
  54. ^ JG1KTCのせんだい・杜の都総会出席報告
  55. ^ 第522回JARL理事会報告(みんなでやろうJARL改革!)
  56. ^ <JARLシステム障害問題>JARL奈良県支部、Webサイトで「TSS社の妨害工作」と伝える - hamlife.jp・2013年11月13日
  57. ^ 【JARLからの重要なお知らせ】 - JARL・2013年11月11日
  58. ^ 【速報】<JARLシステム障害問題>デザイン一新の「新生JARL Webサイト(jarl.org)」運用開始 - hamlife.jp・2013年11月19日
  59. ^ 【JARLメールマガジン】第197号 - JARL・2014年4月7日

参考文献[編集]

  • 梶井基次郎全集別巻 回想の梶井基次郎』 筑摩書房、2000年9月。ISBN 978-4480704146 

関連項目[編集]

外部リンク[編集]