自作 (アマチュア無線)

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アマチュア無線 > 自作 (アマチュア無線)

アマチュア無線における自作(じさく)とは、アマチュア無線の楽しみ方のひとつで、アマチュア無線家がアマチュア無線に使用する機器などを自ら設計・製作することである。

概要[編集]

アマチュア無線には様々な楽しみ方が存在し、自作はそのうちの1つである。

その目的には

  1. 様々な理由でメーカから発売されない機能を持った機器の製作
  2. 個人的興味からの高周波回路に対する知識・技術への挑戦として

等が挙げられる。

日本アマチュア無線連盟では自作奨励の一環として毎年、自作品コンテストを実施し、アマチュア無線フェスティバルで入賞作品を公開している。 [1]

送信機の自作[編集]

送信機の自作は、アマチュア無線における自作の中でも比較的高難易度である[要出典]。しかし、小出力 (QRP)の電信送信機であれば比較的容易であるためキットが販売されている例もある[要出典]

基本的に大電力出力になるほど製作が難しくなる[要出典]が、技術熟練度の高い者の中には送信機の出力を増幅するリニアアンプ(ブースター)を自作する者もいる[誰?]

送信機の改造[編集]

27MHz帯を用いる市民ラジオ(CB無線)をアマチュア無線で使用する28MHz帯用に、あるいは一部の400MHz帯業務用無線機を430MHz帯用に改造することがある[要出典]。 1960年代頃までは60MHz帯、150MHz帯業務用無線機を50MHz帯、144MHz帯用に改造することもあった[要出典]

1970年代の短波無線機に10MHz帯、18MHz帯、24MHz帯のWARCバンド[2]で送信できるように改造した事例もある[要出典]

受信機の自作[編集]

受信機の自作は送信機の自作に比べると容易[要出典]で、BCLが全盛の時代にはアマチュア無線家以外による短波受信機の自作も行われていた[要出典]

トランシーバーの自作[編集]

送信機と受信機を一つの機器とするトランシーバは送信機・受信機両者への理解が必要である[要出典]

トランスバーター[編集]

トランシーバなどに取り付けて、本来そのトランシーバに対応していない周波数の送受信に対応させるトランスバーターの自作例も見られる。 特にメーカによる発売が少ないマイクロ波帯に変換させるものが活発である[要出典]が、VHFUHF帯の無線機をHF帯に対応させるトランスバータの例もある[要出典]

アンテナの自作[編集]

アンテナの自作は実用性が高く、また性能の良し悪しが電波の強さに比例するため、性能改善が出来たときは実利面での満足感が得られる[要出典]。ある程度の測定や調整の技術を修得すれば、自分の運用スタイルに合ったアンテナを設計・製作することもできる。アマチュア無線家によって開発されたアンテナ(HB9CVヘンテナなど)もある[要出典]


周辺機器の自作[編集]

上記以外にもアマチュア無線の運用には電波の送信・受信に直接関係する機器だけでなく、電鍵ボイスメモリスイッチャーなど数多くの周辺機器が存在し、それらの自作の楽しみもある。

送受信機やアンテナは電気工学電子回路に関する専門的な知識や技術、また測定器や特殊な部品などが必要な場合も多いが、周辺機器は最低限度の機械工作の技術があれば製作できる例も多く、材料もホームセンターや廃材を利用して入手しやすい。[3]

ドアノブボールペンばねなどの部材で製作されている自作電鍵。

自作・改造機器に関する手続き[編集]

本節では日本でのアマチュア無線における自作・改造機器に関する諸手続きを記述する。

送信機[編集]

自作の送信機で免許を受けるには、

  1. 落成検査を受ける[4]
  2. 技術基準適合証明を受ける[5]
  3. 保証認定を受ける[6]

なお、技術基準適合証明を取得して免許を受けた事例[7]は極めて少ない。

アンテナ[編集]

アンテナの自作・改造は、直接的には電波法令の制限を受けないが、電波の質に影響を与える可能性があり、また利得の向上にともなって電波障害を引き起こすこともありえるため、入念な調整と各種測定が必要である。

受信機および周辺機器[編集]

受信機および周辺機器については、電波法令の制限を受けず自由に製作、改造が可能で必要な手続きも無い。これは、これらの機器が動作原理上、電波の質に影響を与えないためである。

脚注[編集]

  1. ^ ハムフェア 日本アマチュア無線連盟
  2. ^ 1979年の世界無線主管庁会議(World Administrative Radio Conference)の合意により新設された周波数帯
  3. ^ 高山 繁一 著「つくるハム実用アクセサリー―あなたも自作にチャレンジ」CQ出版 (1990年4月)ISBN:4789812855
  4. ^ 電波法第十条等
  5. ^ 電波法第十五条等
  6. ^ 昭和36年03月14日 郵政省告示第199号四等
  7. ^ 技術基準適合証明等を受けた機器の検索 総務省電波利用ホームページ

関連項目[編集]