北勢電気

リンクを追加
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
（四日市電灯から転送）
北勢電気株式会社
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
三重県四日市市北条町54番地[1]
設立 1896年（明治29年）11月27日
解散 1922年（大正11年）6月26日[2]
（東邦電力と合併し解散）
業種 電気
事業内容 電気供給事業・ガス供給事業
代表者 九鬼紋七（社長）
平野太七（常務）
公称資本金 524万円
払込資本金 290万円
株式数 旧株：4万2400株（額面50円払込済）
新株：6万2400株（12円50銭払込）
総資産 424万7768円（未払込資本金除く）
収入 61万5944円
支出 36万5931円
純利益 25万13円
配当率 年率12.0%（他に特別配当2.0%）
株主数 1454名
主要株主 小菅剣之助 (6.8%)、千代田生命保険 (4.2%)、市橋善七 (3.7%)、九鬼健一郎 (3.2%)、熊澤一衛 (3.1%)
決算期 5月末・11月末（年2回）
特記事項：代表者以下は1921年11月期決算時点[3]
テンプレートを表示

北勢電気株式会社（ほくせいでんき かぶしきがいしゃ）は、明治後期から大正にかけて存在した日本の電力会社である。中部電力パワーグリッド管内にかつて存在した事業者の一つ。旧社名四日市電灯株式会社（よっかいちでんとう）。

1897年（明治30年）に三重県四日市市にて開業。明治末期以後四日市市外にも進出して北勢地方全体に供給区域を拡大し、1914年（大正3年）には社名を四日市電灯から北勢電気へ社名を変更した。1922年（大正11年）に東邦電力へ合併された。

電気事業のほかにも1912年（明治45年）から都市ガス供給事業も兼営していた。ガス事業者としては東邦ガス（旧合同ガス）の前身の一つにあたる。

沿革[編集]

設立と開業[編集]

四日市電灯株式会社、後の北勢電気の会社設立は1896年（明治29年）11月27日のことである[4]。四日市の有力者で魚問屋を営む平野太七（5代目、1866 - 1922年）が中心となり、有志を募り起業した[4]。3年後の1900年初頭時点ではあるが、資本金は3万7500円で、役員は専務の平野以下全員四日市市内の人物で占められた[5]。

開業は翌1897年（明治30年）9月1日[6]。中部地方最初の電気事業者である名古屋電灯（愛知県）開業から8年後のことで、同年4月に開業した津電灯（津市）、6月に開業した宮川電気（後の伊勢電気鉄道、伊勢市）に続く、三重県下で3番目に開業した電気事業者である[7]。当初の電源は火力発電で、四日市市北条町の本社構内（のちの中部電力四日市営業所所在地にあたる）に「北条発電所」を建設[8]。設計は名古屋電灯の技師丹羽正道によるもので、蒸気機関を原動機として直流発電機（出力28.5キロワット、2台設置）にて発電するものであった[8]。開業当初の電灯需要家は250戸、灯数は600灯であり[8]、供給区域は四日市市の中心部（大字四日市）に限られていた[4]。

北条発電所は1904年（明治37年）7月に拡張され、出力75キロワットの交流発電機が増設された[8]。

北勢一帯への拡大[編集]

社長を務めた8代目九鬼紋七

1906年（明治36年）1月、四日市電灯は19万5000円を増資し[9]、資本金を25万円とした[4]。増資と同時に取締役に酒井礼一（初代四日市市長[10]）、監査役に九鬼総太郎（米穀肥料商・地主[11]）が就任している[9]。役員録によると、1907年初頭時点では酒井礼一が、翌1908年初頭時点では九鬼紋七（米穀肥料商・地主かつ三重県多額納税者[11]）が社長を務め、創業者の平野太七は常務取締役に就いている[12][13]。増資をうけて1906年6月、四日市電灯は水力発電所の建設に着手した[4]。

1907年（明治40年）4月、四日市電灯最初の水力発電所として千草発電所が運転を開始した[14]。朝明川上流の三重郡千種村（現・菰野町）に位置する発電所で、出力は350キロワットである[14]。さらに既設北条発電所についても改修工事が行われ、1910年（明治43年）3月に従来の設備にかえて蒸気タービンを備える出力750キロワットの発電所が完成した[8]。11キロボルト送電線網の整備も進められ[8]、1910年末までに四日市・富田・桑名・神戸・亀山の5か所に変電所が整備されている[15]。その結果、供給区域は四日市市を中心に北は桑名町（現・桑名市）、南は神戸町・白子町（現・鈴鹿市）、西は亀山町（現・亀山市）まで拡大した[8]。

1908年（明治41年）9月、四日市財界の有力者である九鬼紋七らが発起人となり四日市瓦斯（四日市ガス）という都市ガス会社が設立された[16]。しかし同社は開業するに至らず、1910年4月にガス事業権を四日市電灯へと譲渡する[16]。このため四日市市でのガス事業は電気事業との兼営となり[16]、1912年（明治45年）3月15日より四日市電灯の手によって始められた[16][17]。開業当初のガス需要家は1,093戸であった[16]。

資本金については25万円への増資後、2度の増資で1909年上期に50万円、1911年（明治44年）上期に100万円へとそれぞれ増加した[18]。

北勢電気への改称[編集]

1913年（大正2年）末の時点で、四日市電灯の需要家は約1万4,000戸を数えていた[4]。当時の四日市市の総戸数が約6,800戸であるため、需要家の半数以上が市外であったことがうかがわれる[4]。このように事業区域が四日市のみならず北勢地方一帯に広がったことから[4]、1914年（大正3年）8月1日（登記日）、四日市電灯は「北勢電気株式会社」に社名を変更した[19]。

1913年1月、増設の余地がなくなった北条発電所に代わる火力発電能力増強として、四日市市郊外の三重郡日永村（現・四日市市）に出力1,500キロワットの大井川発電所を新設した[20]。これを最後に発電所の新増設は行われていない。供給区域の拡大も続き、1914年4月には員弁郡梅戸井村（現・いなべ市）に変電所を新設、阿下喜村（同）など周辺町村で順次配電工事を進めていった[21]。ただし員弁郡北部の十社村ほか3村は十社村に設立された十社電気の供給区域に入り、北勢電気区域からは外れた[21]。

1921年（大正10年）4月1日、北勢電気は大勢水力電気株式会社を合併した[22]。合併に伴う増資は24万円[22]。吸収した大勢水力電気は1916年10月10日資本金6万円で津市に設立[注釈 1]された会社で[27]、1918年（大正7年）5月15日に開業[28]。北勢電気区域からは離れた一志郡家城村（現・津市）ほか6村を供給区域としていた[28]。電源として八知村を流れる雲出川支流神河川に出力45キロワットの小規模水力発電所を構えたほか[29]、1920年（大正9年）に竹原村にて出力700キロワットの竹原発電所を建設する工事認可を得ていた[30]。そのため北勢電気では合併に伴い竹原発電所の建設工事を引き継いでいる[30]。

また創業時期不詳だが、北勢電気には兼営事業として「鉄工所」事業があった。逓信省の資料にある1918年時点での電機工場一覧によると、鉄工所は四日市市北条町にあり、変圧器・街灯用金物・腕金を製作していた[31]。ガス事業（瓦斯部）より事業規模が大きく、1921年11月期決算では7万9千円（瓦斯部は1万5千円）の収入を挙げている[3]。

関西電気への合併[編集]

三重県下の主要電気事業者供給区域図（1921年）。赤色の部分が北勢電気の供給区域

大勢水力電気を合併した当時は、三重県知事山脇春樹の主唱によって三重県内の電気事業統合が計画されていた時期であった[32]。知事の勧告により、県内の主要電気事業者5社、津電灯（津市）・松阪電気（松阪市）・伊勢電気鉄道（伊勢市）・巌倉水電（伊賀市）と北勢電気は、合併に向けた協議を進めた[32]。この動きに対して、隣の愛知県では名古屋電灯が勢力を拡大し、岐阜県に進出した後奈良県の関西水力電気と合併、1921年10月に関西電気（後の東邦電力）が成立していた。三重県の電気事業統合は1922年（大正11年）5月、津電灯・松阪電気・伊勢電気鉄道の3社合併による三重合同電気（後の合同電気、巌倉水電も遅れて合併）設立として実現するが、北勢電気はこれに参加せず、県外の関西電気との合併を選択した[32]。

1922年1月12日、株主総会にて関西電気は北勢電気の合併を、北勢電気は関西電気との合併ならびに解散をそれぞれ議決した[33]。同年5月11日に逓信省から合併認可が下り[33]、6月26日関西電気（同日東邦電力へ改称）にて合併報告総会が開かれて合併手続きが完了した[34]。合併時の北勢電気の資本金は524万円（290万円払込）[35]。これに対し東邦電力は698万6650円を増資し、北勢電気の株主に持株1株につき東邦電力株式1.333株を交付するという合併条件であった[35]。なお合併の時点で、同時に関西電気に合併された事業者で、愛知県東春日井郡高蔵寺村（現・春日井市）などに供給する愛岐電気興業（本社四日市市）という会社の株式を、北勢電気は500株（全20万株）保有していた[35]。

合併に関連し、合併話が浮上した1920年に四日市市と周辺町村が共同で北勢電気の事業を公営化するという計画も浮上したが、実現していない[36]。北勢電気を吸収した東邦電力では、四日市市に四日市支店を構えた[37]。1930年（昭和5年）になって四日市支店管内の事業は奈良県の奈良支店区域とともに合同電気へと統合され一旦東邦電力の手を離れるが[38]、1937年（昭和12年）に東邦電力が合同電気を吸収したことで元に戻った[39]。その5年後の1942年（昭和17年）、戦時下の配電統制により東邦電力四日市支店管内は中部配電（中部電力の前身）の所管するところとなった[40]。また北勢電気合併と同じ1922年6月26日、東邦電力の子会社として東邦瓦斯（東邦ガス）と東邦電機工作所が設立された[41]。このとき、北勢電気の鉄工所が東邦電機工作所へと譲渡されている[41]（ただし1930年2月会社解散[42]）。次いで翌1923年（大正12年）4月1日、北勢電気が経営していた四日市市内のガス事業が東邦電力から東邦瓦斯へと譲渡された[43]。

年表[編集]

  • 1896年（明治29年）11月27日 - 四日市電灯株式会社設立。
  • 1897年（明治30年）9月1日 - 四日市市中心部を供給区域として開業。電源として北条火力発電所建設。
  • 1907年（明治40年）4月 - 千草水力発電所運転開始。
  • 1910年（明治43年）3月 - 北条発電所改修。
  • 1910年（明治43年）4月 - 四日市瓦斯（1908年9月設立）からガス事業権を譲り受ける。
  • 1912年（明治45年）3月15日 - ガス供給事業開始。
  • 1913年（大正2年）1月 - 大井川火力発電所運転開始。
  • 1914年（大正3年）8月1日 - 北勢電気株式会社へ社名変更登記。
  • 1921年（大正10年）4月1日 - 大勢水力電気（1916年10月10日設立）を合併。
  • 1922年（大正11年）1月12日 - 株主総会にて関西電気への合併と解散を決議。
  • 1922年（大正11年）6月26日 - 関西電気（同日東邦電力へ改称）への合併成立。東邦電力は北勢電気の工作所事業を東邦電機工作所へ譲渡。
  • 1923年（大正12年）4月1日 - 東邦電力は旧北勢電気のガス事業を東邦瓦斯へ譲渡。

供給区域と供給成績[編集]

電灯電力供給区域[編集]

1921年6月時点での北勢電気の電灯・電力供給区域は以下の通り[1]。

市部 四日市市
三重郡 羽津村・四郷村・海蔵村・常磐村・日永村・富田町・富洲原村・河原田村・内部村・大矢知村・八郷村・桜村・塩浜村・楠村・三重村・川島村・小山田村・神前村・下野村・県村・保々村・水沢村（現・四日市市）、
千種村・菰野村・鵜川原村・朝上村・竹永村（現・菰野町）、
朝日村（現・朝日町）、
川越村（現・川越町）
河芸郡 神戸町・白子町・玉垣村・河曲村・若松村・栄村・一ノ宮村・箕田村・稲生村・飯野村・天名村・合川村（現・鈴鹿市）、
高野尾村・椋本村（現・津市）、明村（現・津市・亀山市）
安濃郡 雲林院村（現・津市）
鈴鹿郡 亀山町・関町・昼生村・神辺村・川崎村・野登村・白川村・加太村（現・亀山市）、井田川村（現・亀山市・鈴鹿市）、
牧田村・石薬師村・庄野村・高津瀬村・国府村・深伊沢村・庄内村（現・鈴鹿市）、久間田村・椿村（現・鈴鹿市・四日市市）
桑名郡 桑名町・赤須賀村・益生村・大山田村・在良村・城南村・深谷村・野代村・多度村・七取村・楠村・長島村・伊曽島村・桑部村・古浜村・古美村（現・桑名市）
員弁郡 七和村（現・桑名市）、久米村（現・桑名市・東員町）、
大長村・稲部村・神田村（現・東員町）、
梅戸井村・大泉村・大泉原村・三里村・笠田村・山郷村・阿下喜村・丹生川村・石榑村・治田村・東藤原村（現・いなべ市）
一志郡 下之川村・多気村・八知村・八幡村・伊勢地村・竹原村・家城村・川口村・波瀬村（現・津市）
  • これらの地域は1951年（昭和26年）に発足した中部電力の供給区域にすべて含まれている[44]。

ガス供給区域[編集]

1921年3月の時点で、ガスの供給区域は四日市市のみであった[45]。

四日市地区のガス事業は、東邦電力、東邦ガスを経て1930年（昭和5年）に合同ガスへ移された[46]。さらに2003年（平成15年）になって合同ガスは東邦ガスに吸収され、この地域へのガス供給は東邦ガスの手に戻っている[47]。

供給成績[編集]

関西電気との合併直前、1921年11月末時点における電灯・電力・ガスの供給成績は以下の通り[3]。

  • 電灯 ： 需要家数6万737戸・灯数11万3788灯
  • 電力 ： 電動機用電力1,972馬力（1,471キロワット）・その他電力装置200キロワット
  • ガス ： 需要家数1117戸・孔口数3458口

主要発電所[編集]

千草発電所[編集]

千草発電所は、菰野町千草（旧・三重郡千種村、北緯35度2分37秒 東経136度28分16.3秒）に建設された水力発電所である[14]。四日市電灯（北勢電気）により1907年（明治40年）4月に発電を開始した[14]。

朝明川に堰堤を築造して毎秒0.362立方メートルを取水、川の右岸に沿った約1.2キロメートルの水路により127.33メートルの有効落差を得て発電した[14]。出力は350キロワットで、アメリカ合衆国のペルトン水車会社製造のペルトン水車とゼネラル・エレクトリック製三相交流発電機を備える[14]。水車は2台あり、1台の発電機の両側に1台ずつ水車が直結されていた[14]。発生電力の周波数は60ヘルツ[14]。

北勢電気から東邦電力、合同電気、東邦電力、中部配電を経て1951年以降は中部電力に帰属する[48]。1977年（昭和52年）5月、発電機の改修により出力が350キロワットから500キロワットへ引き上げられた[14]。

竹原発電所[編集]

竹原発電所は、津市美杉町竹原（旧・一志郡竹原村大字竹原、北緯34度35分38秒 東経136度18分26.8秒）に建設された水力発電所である[30]。大勢水力電気が1920年（大正9年）9月に工事の認可を受け、翌年に同社を合併して北勢電気が工事を引き継ぐが、東邦電力時代の1922年（大正11年）10月になって完成、1923年（大正12年）1月より発電を開始した[30]。

雲出川水系八手俣川に堰堤を築き、毎秒最大1.113立方メートルを取水、川の左岸に沿った3.2キロメートルの水路によって83.4メートルの有効落差を得て発電した[30]。出力は700キロワットで、電業社製フランシス水車と芝浦製作所製発電機を各1台備える[30]。発生電力の周波数は60ヘルツ[30]。

東邦電力から合同電気、再度の東邦電力、中部配電を経て1951年以降は中部電力に帰属する[48]。1984年（昭和59年）3月に水車の改造と建屋の新築が実施された[30]。

大井川発電所[編集]

大井川発電所は、三重郡日永村（現・四日市市）に建設された火力発電所である[20]。四日市市北条町の本社構内にあった従来の火力発電所には増設の余地がないことから、同発電所を予備用とするかわりに新規の火力発電所として1913年（大正2年）1月に運転を開始した[20]。

石炭の供給や用水などに都合が良い天白川・鹿化川合流点附近に建設された[20]。バブコック・アンド・ウィルコックス製のボイラ3台、トムソン・ハウストン製カーチス式蒸気タービンおよび三相交流発電機各1台を備え、出力は1,500キロワットであった[20]。他の発電所と同様、発生電力の周波数は60ヘルツ[20]。

北勢電気から東邦電力、合同電気と渡り1937年に東邦電力の手に戻るが、同社によって廃止されており現存しない[48]。

脚注[編集]

[脚注の使い方]

注釈[編集]

  1. ^ 大勢水力電気はその後1919年3月・1920年2月の2度にわたり計18万円を増資[23][24]。また1917年5月に本店を東京市京橋区（現・東京都中央区）に移転するが[25]、1919年1月に北勢電気と同じ四日市市北条町に再移転している[26]。なお四日市市移転時に平野太七らが取締役に入っている[26]。

出典[編集]

  1. ^ a b 『電気事業要覧』第13回72-73頁。NDLJP:975006/66
  2. ^ 「商業登記 北勢電気解散登記」『官報』第3063号附録、1922年10月14日付。NDLJP:2955181/22
  3. ^ a b c 「北勢電気株式会社第51回営業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録）
  4. ^ a b c d e f g h 『四日市市史』(1961) 449-453頁
  5. ^ 『日本全国諸会社役員録』明治33年版113頁。NDLJP:780115/426
  6. ^ 『四日市市史』第20巻年表110頁
  7. ^ 浅野伸一「戦前三重県の火力発電事業」118-119頁
  8. ^ a b c d e f g 浅野伸一「戦前三重県の火力発電事業」123-125頁
  9. ^ a b 「商業登記」『官報』第6777号、1906年2月5日付。NDLJP:2950116/26
  10. ^ 『四日市市史』第18巻37頁
  11. ^ a b 『人事興信録』第4版く13頁。NDLJP:1703995/597
  12. ^ 『日本全国諸会社役員録』明治40年版下編169頁。NDLJP:780119/528
  13. ^ 『日本全国諸会社役員録』明治41年版下編163頁。NDLJP:780120/532
  14. ^ a b c d e f g h i 『三重の水力発電』38-40頁
  15. ^ 『電気事業要覧』明治43年版170-171頁。NDLJP:805423/108
  16. ^ a b c d e 『合同瓦斯四十年史』35-36頁
  17. ^ 『四日市市史』第20巻年表125頁
  18. ^ 『株式年鑑』大正3年度320-321頁。NDLJP:975418/177
  19. ^ 「商業登記」『官報』第615号附録、1914年8月18日付。NDLJP:2952719/16
  20. ^ a b c d e f 浅野伸一「戦前三重県の火力発電事業」126-127頁
  21. ^ a b 『北勢町史』597-598頁
  22. ^ a b 「商業登記」『官報』第2686号附録、1921年7月14日付。NDLJP:2954801/22
  23. ^ 「商業登記」『官報』第2052号附録、1919年6月7日付。NDLJP:2954165/20
  24. ^ 「商業登記」『官報』第2332号附録、1920年5月13日付。NDLJP:2954445/18
  25. ^ 「商業登記」『官報』第1443号、1917年5月25日付。NDLJP:2953556/9
  26. ^ a b 「商業登記」『官報』第1951号、1919年2月5日付。NDLJP:2954065/7
  27. ^ 「商業登記」『官報』第1272号附録、1916年10月26日付。NDLJP:2953383/13
  28. ^ a b 『電気事業要覧』第12回62-63頁。NDLJP:975005/56
  29. ^ 『三重の水力発電』57-59頁
  30. ^ a b c d e f g h 『三重の水力発電』65-67頁
  31. ^ 『電気事業要覧』第12回680頁。NDLJP:975005/375
  32. ^ a b c 『東邦電力史』239-241頁
  33. ^ a b 「関西電気株式会社大正11年上半期営業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録）
  34. ^ 「東邦電力株式会社大正11年下半期営業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録）
  35. ^ a b c 『東邦電力史』91-92頁
  36. ^ 『四日市市史』第18巻374-376頁
  37. ^ 『東邦電力史』105・109頁
  38. ^ 『東邦電力史』230-233頁
  39. ^ 『東邦電力史』234-238頁
  40. ^ 『東邦電力史』586-589頁
  41. ^ a b 『東邦電力』95-97頁
  42. ^ 『東邦電力』454頁
  43. ^ 『社史 東邦瓦斯株式会社』113-115頁・486頁（巻末年表）
  44. ^ 三重県は南牟婁郡の一部以外中部電力の供給区域である。『中部地方電気事業史』下巻4-5頁
  45. ^ 『瓦斯事業要覧』大正10年度4-5頁。NDLJP:946302/6
  46. ^ 『合同瓦斯四十年史』37-43頁
  47. ^ 『東邦ガス最近10年のあゆみ』(2012) 58-61頁
  48. ^ a b c 『中部地方電気事業史』下巻333-334・347-348頁

参考文献[編集]

  • 企業史
    • 合同瓦斯（編）『合同瓦斯四十年史』合同瓦斯、1970年。 
    • 中部電力電気事業史編纂委員会（編）『中部地方電気事業史』 上巻・下巻、中部電力、1995年。 
    • 東邦瓦斯 編『社史 東邦瓦斯株式会社』東邦瓦斯、1957年。 
    • 東邦ガス社史編集委員会（編）『東邦ガス最近10年のあゆみ』東邦ガス、2012年。 
    • 東邦電力史編纂委員会（編）『東邦電力史』東邦電力史刊行会、1962年。 
  • 逓信省関連
    • 『電気事業要覧』 明治43年版、逓信省電気局、1911年。NDLJP:805423。 
    • 逓信省電気局（編）『電気事業要覧』 第12回、逓信協会、1920年。NDLJP:975005。 
    • 逓信省電気局（編）『電気事業要覧』 第13回、逓信協会、1922年。NDLJP:975006。 
    • 逓信省電気局（編）『電気事業要覧』 第14回、電気協会、1922年。NDLJP:975007。 
  • 地誌
    • 北勢町町史編さん委員会（編）『北勢町史』北勢町、2000年。 
    • 四日市市 編『四日市市史』四日市市、1961年。 
    • 四日市市（編）『四日市市史』 第18巻通史編近代、四日市市、2000年。 
    • 四日市市（編）『四日市市史』 第20巻年表、四日市市、2002年。 
  • その他文献
    • 黒川静夫『三重の水力発電』三重県良書出版会、1997年。 
    • 商業興信所
      • 『日本全国諸会社役員録』 明治33年版、商業興信所、1900年。NDLJP:780115。 
      • 『日本全国諸会社役員録』 明治40年版、商業興信所、1907年。NDLJP:780119。 
      • 『日本全国諸会社役員録』 明治41年版、商業興信所、1908年。NDLJP:780120。 
    • 人事興信所（編）『人事興信録』 第4版、人事興信所、1915年。NDLJP:1703995。 
    • 帝国瓦斯協会（編）『瓦斯事業要覧』 大正10年度、帝国瓦斯協会、1922年。NDLJP:946302。 
    • 野村商店調査部（編）
      • 『株式年鑑』 大正3年度、野村徳七商店調査部、1914年。NDLJP:975418。 
      • 『株式年鑑』 大正10年度、野村商店調査部、1921年。NDLJP:975423。 
  • 記事
    • 浅野伸一「戦前三重県の火力発電事業」『シンポジウム中部の電力のあゆみ』第10回講演報告資料集 三重の電気事業史とその遺産、中部産業遺産研究会、2002年、111-143頁。 

関連項目[編集]

「https://ja.wikipedia.org/w/index.php?title=北勢電気&oldid=100032185」から取得