効用

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効用(こうよう、: utility)とは、所与の選好関係に対してならばを満たす実数値関数の値である[1]経済学の基本的概念であり、経済主体がある選択をする動機の大きさを意味し、文脈によっては「満足度」と同一視される。

労働価値説と限界革命[編集]

古典派経済学およびマルクス経済学は商品の価格が供給側(企業)の労働投入量のみによって決定されるという労働価値説を採用していた。これに対して、限界革命を経て誕生した近代経済学は商品の需要側(家計)の限界効用と供給側(企業)の限界費用の相互関係によって商品の価格が決定されるというアプローチを取った。

基数的効用と序数的効用[編集]

効用を測定する方法としては、基数的効用(Cardinal Utility)と序数的効用(Ordinal Utility)とがある。前者が効用の大きさを実数値として測定可能であるとするのに対して、後者は効用を数値として表すことは出来ないが順序付けは可能であるとする点で異なり、両者の違いは、これは効用の可測性の問題として、効用の概念の発生当初から議論の対象であった。 現在では、特定の選好関係を表現する効用関数が無数に存在することが知られており、効用の序数的情報のみが問題とされるようになった[2]

選好関係と効用関数[編集]

現代経済学において効用は、所与の選好関係に対して「ならば」を満たす実数値関数の値とされる[1]。したがって選好関係の効用表現が存在するならば、効用関数と選好関係との間には対応関係がある。例えば、所与の選好関係から特定される無差別関係のグラフである無差別曲線は「同じ効用を実現する消費計画のグラフ」としても解釈できる。

期待効用[編集]

期待効用理論は意思決定問題において比較的リスクの高いプロジェクトに対する費用対効果分析を扱う[3]

1713年、ニコラス・ベルヌーイは「サンクトペテルブルクのパラドックス」と呼ばれる意思決定問題によって期待値理論の矛盾を指摘した[4]ダニエル・ベルヌーイは1738年に発表した論文の中で、リスク回避的な意思決定においては損益の金額そのものの期待値ではなくその金額の対数関数で得られる効用の期待値を判断基準とすることでこのパラドックス問題の合理的解決が可能であることを示した[5]

1944年、ジョン・フォン・ノイマンオスカー・モルゲンシュテルンの共著による『ゲーム理論と経済行動』が出版された[3]。彼らはゲーム理論を体型化する中でD・ベルヌーイによる効用関数の理論を発展させ、期待効用理論を定義づけた[3]

厚生主義[編集]

個人の効用に関する情報に基づいて社会全体の望ましさを評価する倫理学政治哲学の立場は厚生主義と呼ばれる。以下は厚生主義に基づく規範的な基準の例である。

  • パレート効率性 - ある集団において、少なくとも1人の効用を改善でき、誰の効用も悪化させないような資源配分の改善はパレート改善といわれ、もはやパレート改善の余地のない状態はパレート効率といわれる[6]
  • 無羨望性 - 資源配分において、どの個人も自分の分配分を他人の分配分よりも悪くないと自分の選好順序によって評価するとき、これを「消費に関する選好順序に基づく無羨望配分」と呼ぶ[7]
  • マキシミン原理 - 最も不遇な人の効用を可能な限り高めるべきであるという基準。効用の序数性と矛盾しないために選好順序に基づいたPS福祉指標が用いられる。米国政治哲学者ジョン・ロールズが提唱し、アマルティア・センら数理経済学者によって体系化された[8]

脚注[編集]

  1. ^ a b 神取 2014, p. 14.
  2. ^ 奥野 & 鈴村 1985, pp. 151-155.
  3. ^ a b c EconPort, "Von Neumann-Morgenstern Expected Utility Theory" http://www.econport.org/content/handbook/decisions-uncertainty/basic/von.html
  4. ^ http://cerebro.xu.edu/math/Sources/NBernoulli/correspondence_petersburg_game.pdf
  5. ^ Stanford Encyclopedia of Philosophy : "The St. Petersburg Paradox by R. M. Martin
  6. ^ 蓼沼 2011, pp. 58-61.
  7. ^ 蓼沼 2011, p. 106.
  8. ^ 蓼沼 2011, pp. 136-140.

参考文献[編集]