日本の心理学に関する資格一覧

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日本の心理学に関する資格一覧(にほんのしんりがくにかんするしかくいちらん)は、日本国内で認定または発行されている、心理士心理カウンセラー心理セラピストなどの心理学に関する資格の名称を一覧としたものである。

概要[編集]

日本では、心理士、心理カウンセラー(相談員)、心理セラピスト(療法士)などの心理職には国家資格が存在しない一方、民間の心理学関連資格は多数存在する。「○○心理士」「○○カウンセラー」「○○療法士」など名称は様々であるが、いずれも、学会や民間団体が認定する民間資格であるため、求められる専門性や取得までの難易度は千差万別である。学会が認定する資格の中にも「学会商法」と批判されても致し方のない、安易な認定基準や認定方法の資格が存在しているのが現状である。

文部科学省は専門職大学院などの指定大学院における高度な専門養成課程を敷いて臨床心理士制度を設け、スクールカウンセラー事業を始めとした支援活動の基盤としている。また、医師関連団体が提案する医療心理師(仮称)を中心に、医療保健福祉分野に活動領域を限定する方針の心理職国家資格を創設しようとする動きもある。しかし、これは厚生労働省との縦割り行政の問題もあって、現在も協議が重ねられている。

資格商法と関連した問題[編集]

モラル・ハザードと消費者被害にかかわる倫理的な問題[編集]

心理職が扱う「」「心理」「精神」は、対象者の生命身体人生生活の根幹に関わるもので、高い専門性は元より、広義の生命科学の一部でもあるため、厳しい倫理観が要求される[1]。しかし、実際は「学会商法」と言えるものまで存在しているのが現状である。また、「一定の期間で取得でき就職活動に有利な心理系資格がある」、「国内で有効な海外資格がある」と吹聴する団体による偽資格の発行や、高額な自己啓発セミナー、およびそれらによる消費者被害が問題となっている[2][3][4]

心理職の資質の裏付けとなる資格は、教育任用に当たり大学大学院中央省庁公的機関などが関わることで公益性が担保され、一定水準かつ十分な演習を含む集合教育と現場での臨床実務訓練をこなした者に限る認定試験の実施、教育機関と連携したカリキュラムの整備などの体制で補強し、専門性と倫理観を養成することが前提となっている[5][6][7]

このような、幾重にもわたる養成課程が整っている国内資格のみ、心理職での就職採用が見込め、また活動も許されるものであり[1]通信教育在宅教育のみや数回~数十回程度の養成講座で取得できる資格[8]や、高額な費用を払うことで一朝一夕に取得できる海外資格[8]は、専門的観点・倫理的観点のどちらからも問題性・危険性が指摘されているため、志望や取得の際には注意を要する[8]

「内閣府認証」という表記をめぐる問題[編集]

一部の特定非営利活動法人(NPO法人)は、発行する資格にまつわる説明で「内閣府認証」をうたい、その資格に権威公益性があるようにも取れる記述をしているが、この「認証」は資格自体の認証ではなく、資格を発行するNPO法人の設立時の事務作業が内閣府指針に基づいているという一般的な事務手続きを指しているに過ぎない[9]。内閣府が認証している心理学関連資格は存在しておらず、この認証表記は公益性や権威の紛らわしい表装となっている。

なお、内閣府の各政策には様々な省庁地方公共団体が関わる性質から、それら各機関の取組の一環として、特定のNPO法人や民間団体の活用に言及する場合は確かにあるが、それはあくまでもNPO法人や民間団体自体の活用への言及や、当該団体からの報告の紹介であり、当該団体が発行する資格の推奨とは異なる[10]

心理学関連資格の中で、資格および団体の活用方法が、法律に基づく施策内に詳細に明記され、内閣府から公式に社会資源として発表されているのは、犯罪被害者等基本計画における臨床心理士および臨床心理士会のみであり[11][12]、隣接職種を含めても、社会福祉士精神保健福祉士に限られる。

したがって、NPO法人は、通常は「内閣府認証」と掲げなければならない様な必要性は特にない。それをあえて掲げることは、例えば全ての株式会社は、設立時に法務局への登記が必要であるが[13]、この手続きを経た株式会社が、個別の商品広告において「法務局登記」や「法務省登記」をあえてうたっているのと同義であり、資格の水準や公益性の担保とはいえない[14]

資格一覧[編集]

下記に一覧を示す。なお、資格の分類に当たっては、学術研究活動を主たる目的とするなどの一定の要件を満たし、政府諮問機関である日本学術会議から「日本学術会議協力学術研究団体日本学術会議協力学術研究団体一覧)」として指定を受けている学会からの認定であるか否かを分けるとともに、大学大学院公的機関が教育に関わる資格については特にまとめ、また中央省庁が所管する資格についてはその旨注記する。

大学・大学院・公的機関等による資格(民間資格を含む)[編集]

認定機関 活動領域 養成課程 学歴制限 試験 臨床実務訓練
臨床心理士[5] 公益財団法人 日本臨床心理士資格認定協会
臨床心理専門職大学院認証評価機関
学校教育法第109条第3項、同法施行令第40条に規定[15]
文部科学省所管
教育・教養
保健・衛生
福祉・医療
司法・法務
経営・労務
学術・研究
専門職大学院などの
臨床心理士指定大学院
臨床心理学修士号取得者、
または医師免許取得者
必須
学校心理士[6] 一般社団法人 学校心理士認定運営機構
民間資格
教育・教養 学校心理学系研究科、または教育学部など 学校心理学系学士号取得者 必須
臨床発達心理士[7] 一般社団法人 臨床発達心理士認定運営機構
※民間資格
教育・教養
福祉・医療
発達心理学系研究科、または発達心理学部など 発達心理学系学士号取得者、
または同短期大学士号取得者(短期大学)、
または同専門士号取得者(専門学校
必須
ガイダンスカウンセラー[16] スクールカウンセリング推進協議会
※民間資格
教育 大学院修士課程 心理学系修士号取得者、ガイダンスカウンセリングに関連した業務に3年以上就いた者、教員免許状を有する者。
上記の要件を全て満たしているもの。※スクールカウンセラー等は別途文部科学省の任用規定による。
必須
産業カウンセラー[17] 一般社団法人 日本産業カウンセラー協会
1992年2001年は、旧労働省技能審査公的資格[18]
※民間資格(2001年以降は、技能審査から除外)[19]
経営・労務 養成講座/通信講座 7ヶ月間の養成講座(講座数は約20回)、
または通信講座を受講すれば学歴不問
不要
認定心理士[20] 公益社団法人 日本心理学会
※民間資格
学術・研究 心理学部など 心理学系学士号取得者。履修科目などの書類審査。
傘下の心理系学会が学位とは無関係に心理士資格を乱立させたために設けた心理士資格
不要

学会認定の民間資格[編集]

  • 日本学術会議に属する心理学関連の学会のうち、何らかの資格を発行する学会の資格名称と学会名称。学会として専門家育成を企図するものから、受講条件を問わない実質的な学会商法までと内容は幅広い。
名称 認定学会 日本学術会議ウェブサイト記載ページ 備考
EMDR臨床家資格 日本EMDR学会 日本学術会議協力学術研究団体一覧(ナ行) - 日本イ EMDR:眼球運動による脱感作と再処理
応用心理士 日本応用心理学会 日本学術会議協力学術研究団体一覧(ナ行) - 日本オ -
音楽療法士 日本音楽療法学会 日本学術会議協力学術研究団体一覧(ナ行) - 日本オ -
認定カウンセラー 日本カウンセリング学会 日本学術会議協力学術研究団体一覧(ナ行) - 日本カ ※このほかにも、「○○協会認定カウンセラー」などの資格を独自発行している団体はある
家族相談士
家族心理士
日本家族心理学会 日本学術会議協力学術研究団体一覧(ナ行) - 日本カ -
芸術療法士 日本芸術療法学会 日本学術会議協力学術研究団体一覧(ナ行) - 日本ケ -
健康心理士 日本健康心理学会 日本学術会議協力学術研究団体一覧(ナ行) - 日本ケ -
交通心理士 日本交通心理学会 日本学術会議協力学術研究団体一覧(ナ行) - 日本コ -
行動療法士
専門行動療法士
日本行動療法学会 日本学術会議協力学術研究団体一覧(ナ行) - 日本コ -
交流分析士 日本交流分析学会 日本学術会議協力学術研究団体一覧(ナ行) - 日本コ -
催眠技能士 日本催眠医学心理学会 日本学術会議協力学術研究団体一覧(ナ行) - 日本サ -
医療心理士 一般社団法人 日本心身医学会 日本学術会議協力学術研究団体一覧(ナ行) - 日本シ ※国家資格化の動きがあった「医療心理師(仮称)」とは別の資格
選択理論心理士  日本選択理論心理学会 日本学術会議協力学術研究団体一覧(ナ行) - 日本セ 自己啓発セミナーを運営するアチーブメント株式会社と実質的な提携関係にある
福祉心理士 日本福祉心理学会 日本学術会議協力学術研究団体一覧(ナ行) - 日本フ -
臨床催眠資格 日本臨床催眠学会 日本学術会議協力学術研究団体一覧(ナ行) - 日本リ -
臨床動作士 日本臨床動作学会 日本学術会議協力学術研究団体一覧(ナ行) - 日本リ -
メンタルケア心理士
メンタルケア心理専門士
メンタルケアカウンセラー
メンタルケア学術学会 日本学術会議協力学術研究団体一覧(マ行) - 日本メ ※一体運営されているNPO法人医療福祉情報実務能力協会が試験認定(認証)し、メンタルケア学術学会と一般財団法人生涯学習開発財団によるダブル認定を標榜する

民間法人・団体認定の民間資格[編集]

  • 日本学術会議から指定を受けていない団体非公的学会)、またはその他の団体が独自発行する資格。各発行団体と提携した資格スクールなどが、セミナー通信教育在宅教育などの資格講座を商品展開している
名称 団体区分 発行団体 備考
REBT(論理療法)心理士 学会名称
NPO法人日本人生哲学感情心理学会 ※以前は「日本論理療法学会」として「論理療法士」などの資格を発行していた。日本学術会議には属していない[21]
自閉症スペクトラム支援士など NPO法人日本自閉症スペクトラム学会 日本学術会議には属していない。
NLPプラクティショナーなど 一般財団法人
米国NLP協会
全米NLP協会
日本NLP協会など他形態の団体を含む多数
※NLP:神経言語プログラミング
※日本NLP協会は、「株式会社 ジーニアスブレイン」内に作られた団体
特別支援教育士 特別支援教育士資格認定協会 -
認定カウンセラー 日本カウンセリングセンター -
メンタル心理カウンセラー
家族療法カウンセラー
チャイルドカウンセラーなど多数
日本能力開発推進協会 ※以前は「特定非営利活動法人(NPO法人) 日本能力開発推進協会」として活動していた
学童心理福祉士など 日本福祉財団 ※同名の「一般財団法人 日本福祉財団」とは別の団体
精神対話士 メンタルケア協会 -
子育て心理カウンセラー 一般社団法人 日本子育て心理カウンセラー協会 http://www.jcca-kosodate.or.jp/ -
メンタル心理士 日本学習事業会 -
認定メンタルデザイナー 日本生涯教育協会 日本メンタルデザイン学院 http://f-zac.com/mental/
心理カウンセラー
メディカルカウンセラーなど
日本プロカウンセリング協会 ※以前は「特定非営利活動法人(NPO法人) 日本プロカウンセリング協会」として活動していた
心理療術師など 東日本療術師協会 -
ひきこもり支援相談士
不登校訪問専門員
ひきこもり支援相談士認定協議会 -
認定カウンセラー 特定非営利活動法人
(NPO法人)
大阪ワンネス人材育成機構 -
認定カウンセラー カウンセラー認定協会 -
心理カウンセラー
ビジネスカウンセラー
メールカウンセラーなど
キャリア戦略研究機構 -
コア心理カウンセラーなど コアカウンセリング支援協会 -
心理カウンセラー 国民健康支援協会 -
認定心理カウンセラーなど 心の卵 -
認定カウンセラーなど 職業技能専門教育研究機構 -
メンタルケアアドバイザーなど セルフ・カウンセリング普及協会 -
認定カウンセラーなど 中央カウンセリング研究所 -
心理カウンセラーなど 日本カウンセラー連盟 -
カウンセリング心理士など 日本カウンセリング心理学協会 -
認定心理カウンセラー
認定交流分析療法士など
日本カウンセリング普及協会 -
教育カウンセラーなど 日本教育カウンセラー協会 -
交流分析士など 日本交流分析協会 ※「日本交流分析学会」が認定する同名の「交流分析士」とは別の資格
臨床催眠療法士 日本催眠療法協会 -
交流分析心理カウンセラー
コミュニケーション心理士
チャイルドセラピストなど
日本心理療法士協会 心理療法士職能団体というわけではない
認定セラピストなど 日本セラピーセンター -
認定心理カウンセラー
認定アサーションアドバイザーなど多数
日本優良セラピスト支援連盟 -
認定臨床心理カウンセラー
認定臨床心理療法士
催眠心理セラピストなど
日本臨床心理カウンセリング協会 -
家族関係心理士 ファミリーカウンセリングサービス -
プロカウンセラー
医療・福祉カウンセラー
メールカウンセラーなど多数
その他
(株式会社、任意団体など)
株式会社 アイディアヒューマンサポートサービス -
認知行動療法士
心理カウンセラー
メンタルトレーナー
メールカウンセラー
日本推進カウンセラー協会 -
認定カウンセラーなど 朝日パーソナリティセンター ※団体は「心理クリニック」をうたっているが、医療機関というわけではない
心理カウンセラーなど 九州心理カウンセリング学院 ※「有限会社 心理エデュケーションシステム」内に作られた団体
心理支援士など 敬愛カウンセラー学院 ※「株式会社 グッドパーソンズプレイス」内に作られた団体
心理療法カウンセラー
訪問心理療法士など
全国webカウンセリング協議会 ※「特定非営利活動法人(NPO法人) 日本青少年キャリア教育協会」内に作られた団体
メンタルケアセラピストなど 株式会社 全国教育振興会 2008年に倒産。資格講座の商品展開をめぐって経済産業省から行政処分を受けた[22]
アートワークセラピストなど 株式会社クエスト総合研究所 ※株式会社クエスト総合研究所と一般財団法人生涯学習開発財団とのダブル認定を標榜する
スピリチュアル心理士など 株式会社ビジョンダイナミックス研究所 -
ワンマンカウンセラーなど 全日本カウンセラー協会ポルソナーレ ※「株式会社 日本メールショップセンター」内に作られた団体
カウンセラーなど 全日本カウンセリング協議会 ※団体に加盟している各子団体も、同様の資格を発行している
心理カウンセラー
ホリスティック心理カウンセラーなど
TAO心理カウンセリング学院 ※以前は「日本心理カウンセラー学院」として活動していた
心理カウンセラーなど 東京メンタルヘルス 株式会社 -
認定カウンセラー トータルアメニティクリエイション -
認定臨床心理療法士
認定臨床心理カウンセラーなど
日本カウンセラー学院 -
認定カウンセラー 日本カウンセラー協会 -
心理検査士 日本教育評価研究会 ※「社団法人 日本図書文化協会」内に作られた団体
認定社会メンタルヘルスケアカウンセラー 日本社会心理ケア協会 ※「財団法人 日本経営教育センター」内に作られた団体
心理ケア技能士 日本心理ケア協会 -
認定カウンセラー
認定セラピスト
日本心理セラピスト協会 -
心療カウンセラー 日本代替医療協会 -
実践心理士
統合心理士など
日本統合心理学院 -
メンタルヘルスカウンセラーなど 日本トータルカウンセリングセンター ※「有限会社 ジェイテック」内に作られた団体
認定カウンセラーなど 日本マイクロカウンセリング協会 ※日本マイクロカウンセリング学会とは別団体
基礎心理カウンセラー
公認心理カウンセラーなど
日本メンタルヘルス協会 -
アドラーカウンセラーなど 有限会社 ヒューマンギルド -
総合心理士(旧:総合心理学士)
認定心理カウンセラー
マインドリーディングなど
MINDカウンセリング ※資格は「心理学士」をうたっているが、学位というわけではない

資格名と類似したもの・混同されやすいもの[編集]

職業名[編集]

名称 概説
スクールカウンセラー 教育機関において心理相談業務に従事する心理職専門家の職業名
文部科学省の任用規程は「臨床心理士」「精神科医」「大学教員」が資格要件[23][24]
学校カウンセラー 上記のスクールカウンセラーの俗称
名称上、「学校心理士」と混同される場合がある[23][24]
スクールアドバイザー スクールカウンセラーと同じく、教育機関において心理相談業務に従事する心理職専門家の職業名
文部科学省主導事業のスクールカウンセラーに対し、スクールアドバイザーは各地方自治体教育委員会主導事業である。
スクールカウンセラーに準拠し、「臨床心理士」「精神科医」「大学教員」などの高度な心理職専門家人材が資格要件[25]
心理相談員 厚生労働省認可の特別民間法人中央労働災害防止協会が主催する3日間の「心理相談専門研修(心理相談員養成研修)」を受講する。学歴不問。
企業内カウンセラー 産業労働分野において心理相談業務に従事する心理職専門家の職業名
名称上、「産業カウンセラー」と混同される場合がある。
「精神科医」や「臨床心理士」などの外部心理職専門家が、従業員支援プログラムなどにおいて各企業・事業場内に参画している[26][27]
心理療法士 心理療法業務を行う者の総称。「心理セラピスト」と同義。
名称上、「理学療法士」や「作業療法士」などの資格名と混同される場合があるが、資格名ではない。
主に、医療機関や大学附属心理相談機関などの専門家相談機関における心理職メディカルスタッフを指し、「臨床心理士」有資格者が多い[28]
心理カウンセラー/カウンセラー 精神心理的な相談援助(=心理カウンセリング)を行う者の総称
多分野で用いられる呼称のため、「臨床心理士」などの有資格者だけでなく、無資格者も混在している[29]

任用資格名[編集]

名称 概説
心理判定員 福祉関連の行政機関における公務員心理職の任用資格
旧来は上級地方公務員行政職としての採用が多かったが、近年は免許資格職としての別途採用が増加しており、「臨床心理士」有資格者が多い[30]
児童心理司 上記の心理判定員の中で、特に児童相談所における公務員心理職の任用資格名
旧来は他の行政機関と同じく「心理判定員」と呼ばれていたが、2005年厚生労働省による児童相談所運営指針の改正に伴い、「児童心理司」の呼称が用いられるようになった[30]

検定名[編集]

名称 等級区分 主催団体 検定開始年度
心理学検定 1級、2級
※「認定心理士」有資格者は、いくつかの出題領域に合格すれば自動的に「心理学検定1級」が取得できる[31]
日本心理学諸学会連合 2008年
メンタルヘルス・マネジメント検定 I種、II種、III種 公的資格 大阪商工会議所 2006年

他職種・隣接職種[編集]

名称 概説
臨床検査技師 臨床検査」という名称上、心理検査も業務に含む者と誤解される場合があるが、心理検査は専門外
臨床検査技師は、主に検体検査血液検査尿検査など)や生理検査脳波検査心電図検査など)を行うことを専門とする技術者技師)である[32]
精神保健福祉士 精神保健」という名称上、「臨床心理士」などの心理職と混同される場合があるが、心理職(心理カウンセラー)ではないため、心理カウンセリングなどは専門外
精神保健福祉士は、主に精神障害者の生活面・経済面などに関して、
社会保障生活保護提供などを含めた自立支援相談・福祉生活相談を行うことを専門とする福祉職ソーシャルワーカーケースワーカー)である[33]

脚注[編集]

  1. ^ a b 日本臨床心理士資格認定協会 (2009年). “臨床心理士の職業倫理”. 2010年2月2日閲覧。
  2. ^ 国民生活センター (2010年). “消費者からの相談事例 - 資格商法の二次被害”. 2010年3月2日閲覧。
  3. ^ 法テラス (2010年). “法律関連用語集 - 資格商法”. 2010年2月1日閲覧。
  4. ^ 法テラス (2010年). “法律関連用語集 - 業務提供誘引販売取引”. 2010年2月1日閲覧。
  5. ^ a b 日本臨床心理士資格認定協会 (2009年). “臨床心理士資格認定の実施 - 受験資格基準”. 2010年2月1日閲覧。
  6. ^ a b 学会連合資格学校心理士認定運営機構 (2009年). “資格取得 - 申請条件”. 2010年2月1日閲覧。
  7. ^ a b 臨床発達心理士認定運営機構 (2009年). “資格をとるには?”. 2010年2月27日閲覧。
  8. ^ a b c 国民生活センター (2010年). “消費者からの相談事例 - 学習・おけいこ”. 2010年2月24日閲覧。
  9. ^ 内閣府 (2010年). “手続き案内”. 2010年2月27日閲覧。
  10. ^ 内閣府 (2006年). “国民生活審議会 総合企画部会 第2回NPO法人制度検討委員会議事要旨 (PDF)”. 2010年7月23日閲覧。
  11. ^ 内閣府 (2005年). “犯罪被害者等基本計画 (PDF)”. 2010年7月23日閲覧。
  12. ^ 内閣府 (2010年). “犯罪被害者等施策 - 主な支援機関・団体:医療・福祉”. 2010年7月23日閲覧。
  13. ^ 法務局 (2010年). “法務局ホームページ”. 2010年2月1日閲覧。
  14. ^ 内閣府 (2010年). “特定非営利活動促進法FAQ(回答一覧) - Q8.認証の法的性質とは何ですか。認証された法人は信頼できる法人といえますか。”. 2010年2月24日閲覧。
  15. ^ 文部科学省 (2010年). “専門職大学院の認証評価の概要”. 2010年9月17日閲覧。
  16. ^ スクールカウンセリング推進協議会 (2013年). “資格認定試験 - JGCA スクールカウンセリング推進協議会”. 2013年7月9日閲覧。
  17. ^ 日本産業カウンセラー協会 (2006年). “産業カウンセラー試験”. 2010年2月21日閲覧。
  18. ^ 日本産業カウンセラー協会 (2006年). “日本産業カウンセラー協会とは”. 2010年2月23日閲覧。
  19. ^ 厚生労働省 (2009年). “職業能力評価推進給付金で厚生労働大臣が定める職業能力評価”. 2010年2月24日閲覧。
  20. ^ 日本心理学会 (2009年). “認定の手続き”. 2010年2月4日閲覧。
  21. ^ 論理療法自体は認知療法または認知行動療法の先駆として世界的に高い知名度を有するが、元々日本学術会議には属していない。
  22. ^ 経済産業省 (2008年). “特定商取引法違反事業者に対する行政処分について (PDF)”. 2010年12月1日閲覧。
  23. ^ a b 文部科学省 (2004年). “スクールカウンセラーについて”. 2010年2月20日閲覧。
  24. ^ a b 文部科学省 (2004年). “教育相談体制の充実について”. 2010年12月13日閲覧。
  25. ^ 文部科学省 (2005年). “生徒指導上の諸問題に関する調査研究会報告書 - 各都道府県の施策について”. 2010年2月1日閲覧。
  26. ^ 島田修・中尾忍・森下高治 『産業心理臨床入門』 ナカニシヤ出版、2006年ISBN 978-4-8884-8836-5
  27. ^ 学習院生涯学習センター (2009年). “メンタルヘルス入門A ―心理士の立場から―”. 2010年12月1日閲覧。
  28. ^ Yahoo!辞書 (2010年). “大辞林 - 心理療法”. 2010年12月1日閲覧。
  29. ^ Yahoo!辞書 (2010年). “大辞林 - カウンセリング”. 2010年12月1日閲覧。
  30. ^ a b 厚生労働省 (2005年). “児童相談所運営指針 - 新旧対照表 - 第1章(児童相談所の概要)”. 2010年12月1日閲覧。
  31. ^ 日本心理学諸学会連合 (2010年). “心理学検定 - 心理学検定とは”. 2010年12月1日閲覧。
  32. ^ Yahoo!辞書 (2010年). “大辞林 - 臨床検査技師”. 2010年12月1日閲覧。
  33. ^ All About (2010年). “相談・援助系資格ってどんなもの?”. 2010年10月11日閲覧。

関連項目[編集]