テクノスーパーライナー
テクノスーパーライナー(TSL, techno super liner)は、旧運輸省が中心となって計画し、最新の船舶技術を使用して建造された高速船の総称である。実験船が2隻、実用船が1隻建造された。
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[編集] 開発経緯
従来からの輸送機関として航空機と船舶があげられるが、航空機は速度は速いがコストがかかり、船舶は大量輸送が可能だが速度は遅い。そこでこの2つの輸送機関の中間的な輸送機関として構想されたのが「テクノスーパーライナー」である。1989年（平成元年）から運輸省（当時）の指導の下に国家プロジェクトとして研究開発が始まった。国内輸送だけでなく東アジア地域との国際輸送も視野に入れており、研究開発目標は速力50kt、載貨重量1,000t、航続距離500海里以上、波高4 - 6mでも安全に航行できることとされた。
実験船は2種類建造され、一方はTSL-A船型と名付けられ浮力とホバークラフトのような空気圧力によって浮上する。研究船は実用船の想定サイズの半分で「飛翔」と名づけられた。もう一方はTSL-F船型と名付けられ浮力と水中翼の揚力によって、船体を海上から浮かせて高速運航を目指した船である。こちらは実用船の6分の1の大きさで建造され、「疾風」と名づけられた。
その後、1995年（平成7年）までTSL-A船型「飛翔」及びTSL-F船型「疾風」を用いた実海域での航海試験も行い、性能としては開発目標をクリアした。
しかし現在のところ、一時的に民間航路に就航したことがあるものの、燃料費など航空機並みの運用コストが掛かることもあって民間利用の目処が立っていない。（詳細は後述）
[編集] TSL-A船型
空気圧力式複合支持船型と呼ばれる、空気浮上型の双胴船である。2つの船体間の空間にディーゼルエンジン駆動のファンによって空気を送り込み、その圧力によって浮上する。推進はガスタービンエンジンによるウォータージェット推進。イギリスでは同様のシステムで浮上するフェリーがドーバー海峡に就航していた[1]。実験船「飛翔」の設計・建造は三菱重工業と三井造船の共同による。
「飛翔」は静岡県が防災船として購入し「希望」と改称され、1日1往復の清水港 - 下田港を結ぶカーフェリーとしても利用されていた。しかし、原油価格高騰の影響（燃費は軽油1リットルあたり8m）[2]を受けて2005年（平成17年）11月に運航停止、2006年（平成18年）3月に廃止となった。2006年4月以降は横浜港に係留（係留費：10万円/日）され、売却先が決定しない場合は解体されることとなった。
後に静岡県知事（当時）の石川嘉延は三菱重工業と結んでいたエンジンのリース契約を解除することで合意、「希望」の廃船が事実上決定した（エンジンリースは途中解除だったので、違約金が発生している）。[3]
その後、売却先を探していたが結局売却先は決定せず、また軍事転用の懸念などから静岡県は廃船を決定し、製造元である三菱重工業に随意契約により解体を依頼。解体費用は9億円とされていた[2]が、県は鉄くずなどのスクラップ資源の売却益を差し引いてプラスの収益を得た。なお、三菱重工業は構内での解体を行わずに産業廃棄物処理業者に4,000万円で売却した。ただし、技術流出を防ぐ為に引き受けた解体工事を丸投げした経緯などについては一切の説明を拒否している。
[編集] TSL-F船型
揚力式複合支持船型と呼ばれる、全没型水中翼船である。かつて米海軍で研究されたモデルで、没水体の浮力と、水中翼の浮力によって船体を浮き上がらせる。実験船「疾風」で、各種の実験を行ったが、構造上、挙動が不安定なため失敗に終わった[1]。実験船「疾風」の設計・建造は川崎重工業（現 川崎造船）、石川島播磨重工業、住友重機械工業（現 IHIMU）、NKK、日立造船（現 ユニバーサル造船）の共同による。「疾風」は実験終了後神戸海洋博物館で展示されている。
[編集] 小笠原TSL
| SUPER LINER OGASAWARA[4] | |
|---|---|
 鳴門海峡にて（2011年5月撮影） |
|
| 船型 | 空気圧力式複合支持船型（TSL-A型） |
| 全長 | 約140m |
| 全幅 | 29.80m |
| 深さ | 10.50m |
| 喫水 |
オフクッション5.00m |
| オンクッション2.40m | |
| 総トン数 | 約14,500トン |
| 船速 | 38ノット |
| 主機関 | LM2500+（40500SHP）×2基 |
| 浮上機関 | 高速ディーゼル機関×4基 |
| 推進装置 | ウォータージェット×2基 |
| 旅客定員 | 742名 |
| 貨物積載重量 | 210トン |
| 建造造船所 | 三井造船 玉野事業所 |
| 運航会社 | 小笠原海運 |
実用船の1隻目は、先に実験船「飛翔」にてデータを検証し建造されたTSL-A型船で、海上での速度は40ノット近い時速約70kmの航行を可能としており、アルミ合金製としては世界最大級の超高速貨客船として運航される予定であった。船名は一般から公募し、東京都知事石原慎太郎の典子夫人により、「SUPER LINER OGASAWARA」（スーパーライナーオガサワラ）と命名された。海上試運転では42.8ノットを記録した[5]。
当初の運航は東京 - 小笠原航路が予定され、片道約25.5時間かかるところを約16.5時間に短縮し便数も年間92往復に増やすことができるなどのメリットがあるとされたが、2005年（平成17年）の原油価格高騰の影響をうけ、軽油を使用するTSLは一度の往復にかかる費用が2,500万円近くとなり、運航費用に4倍近くの差（従来の重油を使用する船舶は一往復600万円程度）となることが判明した（TSLが従来船の4倍費用がかかることは計画当初から分かっていた[要出典]）ことから、支援を予定していた東京都が撤退。それに続き国土交通省も撤退したことから、運航会社の小笠原海運は公的な支援を受けられない場合は運航しても半年で会社が倒産するとして、TSLの受け取りを拒否した。これに対し、TSLを保有するテクノ・シーウェイズ[6]は小笠原海運に対し契約不履行による損害賠償を求め提訴した[7]が、これに対し同社は、TSLはコストが高いため国の支援が受けられなければ経営が成立しないことは最初から国土交通省は承知していた筈であるとして全面的に争った。判決では、公的支援なくして船舶の引渡しは不可能であったことを認めたうえで、小笠原海運に20億円の支払いを命じている[8]。TSLの運航により時間短縮および増便を成すことから本土との往来が活発になることが期待され、東京都や国土交通省も利用者が増加するとの資料をもとに説明し、宿泊施設の増設など島側の受け入れ態勢を整えるよう求めたが、就航が白紙になったことから島側には施設増設などの経済的負担だけが残る結果になった。
同船は運用予定がないまま宙に浮いた形となり、デモンストレーションや災害支援（後述）などを除き、建造所である三井造船玉野事業所（岡山県玉野市）に繋留されたままとなっている。
[編集] 転用構想と顛末
2005年11月の一部報道によると、在日米軍再編によりグアムへ移転する予定の海兵隊の高速輸送艦(HSV)として、TSLを転用する案が検討されている模様だが、実現可能性は不透明という。
2006年6月27日に国土交通大臣（当時）の北側一雄が和歌山県日高港と淡路島の間を往復する試験航海に試乗し、時速80km以上での安定した航行について「様々な方向で活用したい」と語りTSLのアピールを行った。
その後長らく繋留されていたが、2011年5月17日から31日までの間、東日本大震災で被災した宮城県石巻市の石巻港に停泊したうえ、被災者に無料で1回当たり最大181人、延べ2,400人程度を受け入れ、1泊2日でバイキング形式の夕食およびシャワーなどを提供する支援活動を行った[9][10][11][12]。
支援活動終了後はふたたび玉野に係留されていたが、解体を前提として売却されることが決定した。三井造船では、2012年3月までに引き渡しのための契約を行うとしている。[13]
- 三井造船玉野事業所に繋留されている同船。（特記以外は2008年5月撮影）
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繋留の様子（同年8月撮影）
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側面と船尾
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船尾
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側面に描かれているロゴマーク
[編集] 関連項目
- 造船
- 軽油
- エクラノプラン
- 地面効果翼機(WIG)
- ビートル (高速船)
- ホバークラフト
- 超電導電磁推進船（ヤマト1）
- ボーイング929
- パワーボート
- 呉市海事歴史科学館（大和ミュージアム） - TSLの最初期型実験船が展示されている。
[編集] 脚注
- ^ a b 日経ビジネスオンライン 宮田秀明の「経営の設計学」
- ^ a b 『みのもんたの朝ズバッ!』（TBS 2007年4月4日放送）による報道。
- ^ 読売新聞 2006年8月5日付
- ^ “小笠原 TSL の造船契約及び傭船契約の締結について (PDF)”. 国土交通省海事局 (2003年2月). 2011年6月2日閲覧。
- ^ “小笠原航路向け超高速貨客船TSLの海上試運転完了”. 三井造船 船舶・艦艇事業本部 スーパーライナー事業室 (2005年10月14日). 2011年6月2日閲覧。
- ^ 国土交通省も交えた調整の結果、日本政策投資銀行および運航会社や造船会社などが出資した企業。小笠原航路に限らず、TSLシステムを利用した輸送体系構築などの新規事業を行う構想だった。 ※参考：テクノスーパーライナー実用化のための新会社設立について - 国土交通省（2002年6月19日付、2011年5月18日閲覧）
- ^ 小笠原就航断念で海運会社を提訴 - 朝日新聞(asahi.com)2006年12月11日
- ^ 小笠原海運に20億円賠償命じる…東京地裁 - 小笠原新聞（2010年9月22日付、2011年5月18日閲覧）
- ^ 東北地方太平洋沖地震被災地の支援活動について（プレスリリース） - 三井造船（2011年5月2日付、同月18日閲覧）
- ^ 高速貨客船ようやく出番−三井造船、被災者に食事・入浴提供 - 日刊工業新聞（2011年5月3日付）
- ^ 高速貨客船 「TSL」、宮城・石巻へ−17日から 被災者に食事などを提供 - 日刊工業新聞（2011年5月3日付）
- ^ 超高速船「テクノスーパーライナー」で被災者支援 三井造船 - レスポンス（2011年5月3日付）
- ^ 「テクノスーパーライナー」解体へ 三井造船玉野事業所で建造 買い手なし - 山陽新聞（2012年2月24日付、同月25日閲覧）
[編集] 外部リンク
- TSL-A型、TSL-F型
- 小笠原TSL
- 船主、運航予定会社
- 株式会社テクノ・シーウェイズ - SUPER LINER OGASAWARAの船主 ※リンク切れ
- 小笠原海運株式会社
- 政策リリース
- テクノスーパーライナーの実用化について - 国土交通省 2003年5月
- 報道
- その他
- 小笠原TSL代替燃料事業案 - エコロジーオンライン
