日本障がい者スポーツ協会

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日本障がい者スポーツ協会
Japanese Para-Sports Association
略称 JPSA
設立年 1965年5月24日
種類 公益財団法人
法人番号 7010005017932
地位 公益法人認定法
目的 障害者スポーツの振興
本部 東京都中央区日本橋人形町2-14-9 三星ビル5F
貢献地域 日本の旗 日本
会長 鳥原光憲
重要人物 張富士夫(最高顧問)
主要機関 医学委員会
技術委員会
科学委員会
関連組織 日本パラリンピック委員会
ウェブサイト http://www.jsad.or.jp/

公益財団法人日本障がい者スポーツ協会(にほんしょうがいしゃスポーツきょうかい、英語: Japanese Para-Sports Association)は、 日本障害者スポーツを統括する公益法人。主な事業は、パラリンピックをめざす選手の育成・強化やパラリンピック日本選手団の派遣をはじめ、障害者の生涯スポーツの実践を促進するための大会開催、人材養成、国民理解の促進である。公益財団法人日本スポーツ協会に加盟している。

概要[編集]

1964年に行われた東京パラリンピックの成功を受け、障害者国体である全国身体障害者スポーツ大会を開催するため、1965年5月24日に「財団法人日本身体障がい者スポーツ協会」(Japan Sports Association for the Disabled、略称 JSAD)として、厚生省(現厚生労働省)の認可を受けて設立された。

1998年長野パラリンピックにおける日本選手団の活躍を受け、また、三障害(身体障害・知的障害・精神障害)すべてのスポーツ振興を統括する組織として1999年8月20日、財団法人日本障害者スポーツ協会への名称変更[1]日本パラリンピック委員会を内部組織として発足、三つの協議会(スポーツ協会協議会、競技団体協議会、スポーツ指導者協議会)を設置した。

2014年3月31日、組織名を「日本障がい者スポーツ協会」(Japanese Para-Sports Association、略称JPSA)に変更した[2]

主な事業として、パラリンピック大会への日本選手団派遣、国際パラリンピック委員会の登録商標である「パラリンピック」の保全、全国障害者スポーツ大会、ジャパンパラ競技大会をはじめ、さまざまな障害者スポーツ大会を主催、障害者スポーツの指導者育成などをおこなっている。

JOCとJPCは、2014年8月6日パラリンピックを目指す強化指定選手の就職支援する協定を結んだと発表。JOCが仲介役となりオリンピックを目指すトップ選手と企業の橋渡しをする制度アスナビに障害者選手も登録する。JOCとJPCの協定は初[3]

主催大会[編集]

加盟団体[編集]

統括競技団体[編集]

☆は日本パラリンピック委員会に加盟している団体

団体名 障害者参加状況 法人格 備 考
視 覚 肢 体 聴 覚 知 的 精 神
全日本ろうあ連盟スポーツ委員会 一般財団法人
日本盲人会連合スポーツ協議会    社会福祉法人
スペシャルオリンピックス日本 公益財団法人
全日本知的障がい者スポーツ協会 一般社団法人
日本精神保健福祉連盟精神障害者スポーツ推進委員会 公益社団法人

競技別競技団体[編集]

☆は日本パラリンピック委員会に加盟している団体

団体名 障害者参加状況 法人格 備 考
視 覚 肢 体 聴 覚 知 的 精 神
日本パラアイスホッケー協会
日本アダプティブローイング協会 NPO
日本ウィルチェアーラグビー連盟
日本FIDバスケットボール連盟
全日本グランドソフトボール連盟
日本車椅子空手道連盟
日本車いすダンススポーツ連盟 NPO
日本車椅子ツインバスケットボール連盟
日本車いすテニス協会
日本車椅子バスケットボール連盟
日本ゴールボール協会
日本視覚障害ゴルファーズ協会 NPO
日本視覚障害者柔道連盟 NPO
日本視覚障害者卓球連盟
全日本視覚障害者ボウリング協会
日本視覚障がい者ラグビー連盟
日本肢体不自由者卓球協会
日本シッティングバレーボール協会
日本障害者カヌー協会
日本障害者ゴルフ協会
日本障害者乗馬協会
日本障害者シンクロナイズドスイミング協会
日本障害者スキー連盟 NPO
日本障害者スポーツ射撃連盟 NPO
日本障害者セーリング協会
日本障がい者バドミントン協会
日本障害者フライングディスク連盟
日本身体障害者アーチェリー連盟
日本身体障がい者水泳連盟
日本身体障害者野球連盟
日本知的障害者水泳連盟
日本知的障がい者サッカー連盟
日本知的障がい者卓球連盟
日本知的障がい者陸上競技連盟
日本ディスエイブル・パワーリフティング連盟
日本デフゴルフ協会
日本電動車椅子サッカー協会
日本CPサッカー協会(旧:日本脳性麻痺7人制サッカー協会)[4] 一般社団[4]
日本パラサイクリング連盟 一般社団
日本バリアフリーダイビング協会
日本ブラインドサッカー協会 NPO
日本ブラインドテニス連盟
日本フロアバレーボール連盟
日本ボッチャ協会
日本盲人マラソン協会 NPO
日本ろう者水泳協会

準登録競技団体[編集]

※は日本パラリンピック委員会に加盟している団体

JPSAオフィシャルパートナー[編集]

うち、パナソニックとトヨタ自動車はワールドワイドオリンピックパラリンピックパートナーで、野村ホールディングスと東京海上日動、みずほフィナンシャルグループは東京2020/JOC・JPCゴールドパートナー、全日本空輸と日本航空、東京ガス、三菱電機、味の素、JR東日本、凸版印刷は東京2020/JOC・JPCオフィシャルパートナー、そして清水建設は東京2020/JOC・JPCオフィシャルサポーターでもある。

JPCオフィシャルスポンサー(2015-2020)[編集]

原則として「1業種につき1企業・団体」であるが、2015年度以後、2020年東京オリンピックパラリンピックの開催に対応、協賛企業・団体を増やしたため、例外で同一業種の複数企業・団体が協賛・共存する分野もある[5][6][7]

ワールドワイドパートナー[編集]

東京2020/JPCゴールドパートナー[編集]

東京2020/JPCオフィシャルパートナー[編集]

東京2020/JPCオフィシャルサポーター[編集]

脚注[編集]

注釈[編集]

  1. ^ a b 読売、朝日、日経、毎日の4社はJOC/JPCを含めた公式新聞パートナー契約を既に結んでいるため、後から契約した産経と道新は代表選手団の契約からは除外され、東京2020大会のみの契約となる。

出典[編集]

  1. ^ 公益財団法人 日本障がい者スポーツ協会 - ニュース - 協会情報 - 協会名称の変更について14.03.31
  2. ^ 協会名称の変更について”. 公益財団法人 日本障がい者スポーツ協会 (2014年3月31日). 2014年7月12日閲覧。
  3. ^ 2014年8月7日中日新聞朝刊22面
  4. ^ a b ごあいさつ”. 一般社団法人 日本CPサッカー協会. 2017年2月4日閲覧。
  5. ^ 東京五輪のエアラインのオフィシャルパートナーは異例の2社共存 ニュースイッチ(日刊工業新聞 2015年6月16日)
  6. ^ 新聞社の例
  7. ^ 旅行業界の例

関連項目[編集]

外部リンク[編集]