日本パラスポーツ協会

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公益財団法人日本パラスポーツ協会
Japanese Para Sports Assosciation

略称 JPSA
設立 1965年5月24日
種類 公益財団法人
法人番号 7010005017932[1] ウィキデータを編集
法的地位 公益法人認定法
目的 障害者スポーツの振興
本部 東京都中央区日本橋蛎殻町2丁目13番6号 EDGE水天宮ビル3階
会長 森和之
(2021年12月1日時点)[2]
重要人物 伊藤雅俊(最高顧問)
(2021年12月1日時点)[2]
主要機関 医学委員会
技術委員会
科学委員会
加盟 日本スポーツ協会
関連組織 日本パラリンピック委員会
予算 5,132,374千円
(2021年度)[3]
ウェブサイト www.parasports.or.jp/index.html ウィキデータを編集
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公益財団法人日本パラスポーツ協会(にほんパラスポーツきょうかい、英語: Japanese Para Sports Assosciation[4]略称: JPSA)は、 日本障害者スポーツを統括する公益法人。主な事業は、パラリンピックをめざす選手の育成・強化やパラリンピック日本選手団の派遣をはじめ、障害者の生涯スポーツの実践を促進するための大会開催、人材養成、国民理解の促進である。公益財団法人日本スポーツ協会に加盟している。

概要[編集]

1964年に行われた東京パラリンピックの成功を受け、障害者国体である全国身体障害者スポーツ大会を開催するため、1965年5月24日に「財団法人日本身体障がい者スポーツ協会」(Japan Sports Association for the Disabled、略称 JSAD)として、厚生省(現厚生労働省)の認可を受けて設立された。

1998年長野パラリンピックにおける日本選手団の活躍を受け、また、三障害(身体障害・知的障害・精神障害)すべてのスポーツ振興を統括する組織として1999年8月20日、財団法人日本障害者スポーツ協会への名称変更[5]日本パラリンピック委員会(JPC)を内部組織として発足、三つの協議会(スポーツ協会協議会、競技団体協議会、スポーツ指導者協議会)を設置した。

2014年3月31日、組織名を「日本障がい者スポーツ協会」(Japanese Para-Sports Association[6]、略称JPSA)に変更し[7]

2021年10月1日には、組織名を「日本パラスポーツ協会」(Japanese Para Sports Assosciation、略称JPSA)に変更した[8]

主な事業として、パラリンピック大会への日本選手団派遣、国際パラリンピック委員会の登録商標である「パラリンピック」の保全、全国障害者スポーツ大会ジャパンパラ競技大会をはじめ、さまざまな障害者スポーツ大会を主催、障害者スポーツの指導者育成などをおこなっている。

日本パラリンピック委員会[編集]

日本パラリンピック委員会
Japanese Paralympic Committee
国/地域 日本の旗 日本
コード JPN
承認 1999
会長 森和之
委員長:河合純一[9]

日本パラリンピック委員会(: Japanese Paralympic Committee[6]、略称: JPC)は、日本の国内パラリンピック委員会国際パラリンピック委員会(IPC)およびアジアパラリンピック委員会(APC)に加盟している。

JOCとJPCは、2014年8月6日パラリンピックを目指す強化指定選手の就職支援する協定を結んだと発表。JOCが仲介役となりオリンピックを目指すトップ選手と企業の橋渡しをする制度アスナビに障害者選手も登録する。JOCとJPCの協定は初[10]

主催大会[編集]

<主な出典:[11]

加盟団体[編集]

統括競技団体[編集]

☆は日本パラリンピック委員会に加盟している団体

団体名 障害者参加状況 法人格 備 考
視 覚 肢 体 聴 覚 知 的 精 神
全日本ろうあ連盟スポーツ委員会 一般財団法人
日本盲人会連合スポーツ協議会    社会福祉法人
スペシャルオリンピックス日本 公益財団法人
全日本知的障がい者スポーツ協会 一般社団法人
日本精神保健福祉連盟精神障害者スポーツ推進委員会 公益社団法人

競技別競技団体[編集]

☆は日本パラリンピック委員会に加盟している団体 ※2019年1月23日現在

団体名 障害者参加状況 法人格 備 考
視 覚 肢 体 聴 覚 知 的 精 神
全国アダプテッドエアロビック協議会
全日本グランドソフトボール連盟
全日本車椅子空手道連盟
全日本視覚障害者ボウリング協会 一般社団法人
日本アンプティサッカー協会 NPO
日本ウィルチェアーラグビー連盟 一般社団法人
日本FIDバスケットボール連盟 一般社団法人
日本車椅子ソフトボール協会 一般社団法人
日本車いすツインバスケットボール連盟
日本車いすテニス協会 一般社団法人
日本車いすバスケットボール連盟 一般社団法人
日本ゴールボール協会 一般社団法人
日本CPサッカー協会 一般社団法人
日本視覚障害ゴルファーズ協会 NPO
日本視覚障害者柔道連盟 NPO
日本視覚障害者卓球連盟
日本肢体障がい者ボウリング連盟
日本肢体不自由者卓球協会 一般社団法人
日本障害者カヌー協会 一般社団法人
日本障害者ゴルフ協会 NPO
日本障害者シンクロナイズドスイミング協会
日本障害者スキー連盟 NPO
日本障害者スポーツ射撃連盟 NPO
日本障害者セーリング協会 NPO
日本障がい者乗馬協会 一般社団法人
日本パラバドミントン連盟 一般社団法人
日本障害者フライングディスク連盟 NPO
日本身体障害者アーチェリー連盟 一般社団法人
日本パラ水泳連盟 一般社団法人
日本身体障害者野球連盟 NPO
日本スポーツ吹矢協会 一般社団法人
日本ソーシャルフットボール協会 NPO
日本卓球バレー連盟  
日本知的障がい者サッカー連盟 NPO
日本知的障害者水泳連盟 一般社団法人
日本知的障がい者ソフトボール連盟  
日本知的障がい者卓球連盟 一般社団法人
日本知的障がい者フットベースボール連盟  
日本知的障がい者陸上競技連盟 NPO
日本聴覚障がい者ラグビーフットボール連盟   NPO
日本聴覚障害者陸上競技協会   一般社団法人
日本デフゴルフ協会 NPO
日本デフバスケットボール協会 NPO
日本デフバドミントン協会 一般社団法人
日本デフバレーボール協会 一般社団法人
日本電動車椅子サッカー協会 一般社団法人
日本トライアスロン連合   公益社団法人
日本パラアーティスティックスイミング協会    
日本パラアイスホッケー協会 一般社団法人
日本パラサイクリング連盟 一般社団法人
日本パラバレーボール協会 一般社団法人
日本パラ陸上競技連盟   一般社団法人
日本バリアフリーダイビング協会 NPO
日本ブラインドサッカー協会   NPO
日本ブラインドテニス連盟  
日本ブラインドマラソン協会   認定NPO
日本フロアバレーボール連盟
日本ボート協会   公益社団法人
日本ボッチャ協会 一般社団法人
日本ろうあ者卓球協会   一般社団法人
日本ろう者サッカー協会   一般社団法人
日本ろう者水泳協会   一般社団法人

準登録競技団体[編集]

※法人格を除いて50音順

JPSAオフィシャルパートナー[編集]

うち、パナソニックとトヨタ自動車はワールドワイドオリンピックパラリンピックパートナーを兼任。また東京ガスや三菱商事、あいおいニッセイ同和損保を傘下に持つMS&ADインシュアランスグループはJPCオフィシャルスポンサーでもある。

スポンサー企業(2022〜)[編集]

ワールドワイドパートナー[編集]

JPCオフィシャルスポンサー[編集]

参考文献[編集]

脚注[編集]

[脚注の使い方]

注釈[編集]

出典[編集]

  1. ^ https://www.houjin-bangou.nta.go.jp/henkorireki-johoto.html?selHouzinNo=7010005017932; 閲覧日: 13 3月 2022.
  2. ^ a b 公益財団法人日本パラスポーツ協会 役員等名簿 (PDF)”. 公益財団法人 日本パラスポーツ協会 (2021年12月1日). 2022年3月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年3月12日閲覧。
  3. ^ 令和3年度収支予算について (PDF)”. 公益財団法人 日本パラスポーツ協会. 2022年3月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年3月12日閲覧。
  4. ^ 定款 第1条(名称)”. 公益財団法人 日本パラスポーツ協会 (2021年11月24日変更). 2022年3月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年3月13日閲覧。
  5. ^ 公益財団法人 日本障がい者スポーツ協会 - ニュース - 協会情報 - 協会名称の変更について14.03.31
  6. ^ a b パラスポーツの歴史と現状 2022, p. 67.
  7. ^ 協会名称の変更について”. 公益財団法人 日本障がい者スポーツ協会 (2014年3月31日). 2014年7月12日閲覧。
  8. ^ 協会名称の変更について”. 公益財団法人 日本パラスポーツ協会 (2021年10月1日). 2021年10月1日閲覧。
  9. ^ 組織・委員会情報”. 日本パラリンピック委員会. 2022年3月13日閲覧。
  10. ^ 2014年8月7日中日新聞朝刊22面
  11. ^ パラスポーツの歴史と現状 2022, pp. 10–38.

関連項目[編集]

外部リンク[編集]