デジタルトランスフォーメーション

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デジタルトランスフォーメーション: Digital transformation, DX[1])とは、「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という仮説である。2004年スウェーデンウメオ大学教授、エリック・ストルターマンが提唱したとされる[2]ビジネス用語としては定義・解釈が多義的ではあるものの、おおむね「企業がテクノロジー(IT)を利用して事業の業績や対象範囲を根底から変化させる」[3]というIT化といった意味合いで用いられる。

なお、本用語は一般的に「DX」と表記される。英語の接頭辞「trans-」には「across(を超えて)」という意味があり、後半の cross を「X」と略してDigital Transformation は「DX」と表記されることが多い[4]

本稿のデジタルは情報技術というよりカジュアルで狭い意味である。

定義[編集]

エリック・ストルターマンによる定義[編集]

デジタルトランスフォーメーションという言葉の初出は、2004年にスウェーデンのウメオ大学教授のエリック・ストルターマン(Erik Stolterman)が "Information Technology and the Good Life" の中で提唱した。ストルターマンは「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」と定義し、下記の特徴を提示している[2]

  • デジタルトランスフォーメーションにより、情報技術と現実が徐々に融合して結びついていく変化が起こる。
  • デジタルオブジェクトが物理的現実の基本的な素材になる。例えば、設計されたオブジェクトが、人間が自分の環境や行動の変化についてネットワークを介して知らせる能力を持つ。
  • 固有の課題として、今日の情報システム研究者が、より本質的な情報技術研究のためのアプローチ、方法、技術を開発する必要がある。

なお、ストルターマンの提唱する概念を示した論文は「本論文は、よりよい生活のために技術を批判的に調べることができる研究の出発点として、適切な研究ポジションを確立する試みである」とあることから、研究へのアプローチ・方法論を述べた内容となっている。

2022年、ストルターマンは、日本の組織、文化、DXの進捗を鑑み、社会、公共、民間の3つの観点で、デジタルトランスフォーメーションの定義を自身のブログ等で再提示した[5]。新定義は、株式会社デジタルトランスフォーメーション研究所と協働の上、策定および翻訳されている[6]

IDC Japan社による定義[編集]

2016年にIT専門調査会社のIDC Japanは、デジタルトランスフォーメーションを定義している[7]

企業が外部エコシステム(顧客、市場)の破壊的な変化に対応しつつ、内部エコシステム(組織、文化、従業員)の変革を牽引しながら、第3のプラットフォーム(クラウド、モビリティ、ビッグデータ/アナリティクス、ソーシャル技術)を利用して、新しい製品やサービス、新しいビジネスモデルを通して、ネットとリアルの両面での顧客エクスペリエンス(経験、体験)の変革を図ることで価値を創出し、競争上の優位性を確立すること

また、ITプラットフォームの概念を用いて説明している。

そして、これに投資することは2017年以降5年間のIT市場における成長の大部分を占め、ITサプライヤーの優先事項になると予測している。 なお、この定義は経済産業省のDX推進のためのガイドライン[8]でも引用されている。

ガートナー社による定義[編集]

ガートナー(Gartner)社は「デジタルビジネス」という概念を用いる。

ガートナー社によれば、企業内のIT利用は三段階ある。

  1. 業務プロセスの変革
  2. ビジネスと企業、人を結び付けて統合する
  3. 仮想と物理の世界を融合して人/モノ/ビジネスが直接つながり、顧客との関係が瞬時に変化していく状態が当たり前となる

ガートナーはこの第3段階の状態をデジタルビジネスと呼び、「仮想世界と物理的世界が融合され、モノのインターネット(IoT)を通じてプロセスや業界の動きを変革する新しいビジネスデザイン」と定義している[9]

また、このデジタルビジネスへの改革プロセスを「デジタルビジネストランスフォーメーション」と定義している[10]

経済産業省による定義[編集]

経済産業省は、「DX推進ガイドライン」において、DXを以下のように定義している。

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。

広義の解釈と類語[編集]

ビジネス用語して用いられるDXは多義的であり、さまざまな類語と混同される。下記には広義におけるデジタルトランスフォーメーションの解釈として内包される概念と類語を記載する。なお狭義におけるデジタルトランスフォーメーションは文脈によってはこれらの類語すべてと区別される。

デジタルシフト[編集]

デジタルシフトとは、「デジタル化が進むグローバル社会においてあらゆる企業活動(経営、マーケティング、人材採用・教育、生産活動、財務活動など。およびビジネスモデルそのもの)において本質的なデジタル対応をすること」と定義される。デジタルトランスフォーメーションと比較するとデジタルシフトはより狭義であり、個々のサービスや業務におけるデジタル化を指す。対してデジタルトランスフォーメーションはデジタル技術による社会全体や企業全体のビジネスモデルの改革・変革を指すことが多い[11][12][13]

デジタル化[編集]

後述する#(情報の)デジタイゼーションを参照。 情報をアナログからデジタルへ変換することはDXを推進する段階のうちの1つであり、デジタル化そのものがデジタルトランスフォーメーションではない。

デジタライゼーション[編集]

後述する#(産業や組織の)デジタライゼーションを参照。 デジタル化(デジタイゼーション)とも混同されるが、デジタライゼーションはプロセスやワークフローに焦点を当てた変革を指すことが多い[14]

デジタルディスラプション[編集]

デジタルディスラプションとはデジタル技術の破壊的イノベーションで生まれた新しい製品・サービスによって、旧来の製品・サービスが廃れることを指す。DXが成されたことにより社会や業界の現象の一側面としてディスラプションが起こるとされる[3][15]

段階[編集]

(情報の)デジタイゼーション[編集]

政治、ビジネス、貿易、業界、メディアの言説では、デジタイゼーション (デジタル化) は「アナログ情報をデジタル形式に変換する」という「技術的プロセス」と定義される。電気工学では、古くから使われているデジタライゼーションという用語も同様の意味で、この意味でまだ使われている。多くの場合、アナログデジタルコンバータと呼ばれる電子デバイスは、例えば画像スキャナや音のサンプリング(例えば音楽サンプリング)や測定データのサンプリングに利用される。この用語は、ペンタブレットを使用したイラストなど、手動での情報デジタル化を指す場合もある。デジタル化は、信号、画像、音、物体を表現する一連の数字を生成することとして技術的に説明され、離散値として表現され、2進数で表現される[16]。例えば、デジタル化は、1970年代から通信ネットワークに導入され、通話音質、応答時間、ネットワーク容量、費用対効果、持続可能性を向上させる観点から導入された。

(産業や組織の)デジタライゼーション[編集]

デジタイゼーションとは異なり、デジタライゼーションは、産業、組織、市場などの中で技術的に誘発されて「組織プロセス」または「ビジネスプロセス」が変化することである[16]。製造業のデジタライゼーションにより、モノのインターネット、産業用インターネットインダストリー4.0マシンツーマシンの通信、人工知能マシンビジョンなど、今日の新しい生産プロセスや現象の多くが可能となった。ビジネスや組織のデジタライゼーションは、新しいビジネスモデル(フリーミアムなど)、新しい電子政府サービス、電子決済オフィスオートメーション、ペーパーレスな事務プロセスを、スマートフォンウェブアプリケーションクラウドサービス電子認証ブロックチェーン電子契約暗号通貨ビッグデータを使用したビジネスインテリジェンスなどの技術を使用して生み出した。教育のデジタライゼーションは、eラーニングMOOCコースを生み出した。 デジタライゼーションを取り巻く学術的議論は、現象の明確な定義がないために課題となっていた[17]。デジタライゼーションは、デジタル技術とデータを活用するために、よりITの使用を多くする意味だと一般的には誤解されていた。しかし、この初期の定義は、今日では上記の定義に大きく置き換えられた。

(社会の)デジタルトランスフォーメーション[編集]

最後に、デジタルトランスフォーメーションは「デジタライゼーションの社会全体への影響」と説明される[16]。デジタイゼーションはデジタライゼーションのプロセスを可能にし、既存のビジネスモデル、消費パターン、社会経済構造、法律・政策施策、組織パターン、文化的障壁[18]、社会そのもののデジタル性を変革し、変化させる機会をもたらす[19]。 デジタイゼーション(技術的な変換)、デジタライゼーション(ビジネスプロセス)、デジタルトランスフォーメーション(影響)は、既存の継続的な社会の変化のグローバルなプロセスを加速させることになる[16]

事例[編集]

①デジタイゼーション:業務のデジタル化と効率化[編集]

紙の漫画の編集作業をクラウド上で編集、保存することで、編集者がどこにいても仕事ができるようになる。

またデジタル化された原稿は、保管倉庫を必要とせず、紛失リスクもない。

データが必要となった際に、簡単な検索で過去のデータを取り出せるようになりなる。

②デジタライゼーション:ビジネスの変革[編集]

デジタル化した漫画を電子書籍として販売する。

自社で電子書籍ストアを展開することで、書店に加えて新しい販売チャネルを展開することで売上が向上。

③デジタルトランスフォーメーション:ビジネスの変革を推し進め、企業風土自体を変革する[編集]

電子書籍用に蓄積されたデータとデジタル技術を活用して、リアル書籍を1冊から印刷できるオンデマンド印刷の仕組みを構築。

流通業者を挟むことなく、出版社に直接廃盤になった書籍を発注することが可能にする。

また蓄積さた販売データを活用して、リアル書籍の需要を予測、返本率の低下を実現。[20]

課題[編集]

ビジネス創出できない

PoCを繰り返すなど、ある程度の投資は行われるものの、実際のビジネス変革には繋がっていない多くの企業の現状がある[8]

既存システムのブラックボックス化

これまでの既存システムが老朽化・複雑化・ブラックボックス化する中では、新しいデジタル技術を導入したとしても、データの利活用・連携が限定的であるため、その効果も限定的となってしまうといった問題がある。また、既存システムを放置した場合、今後ますます維持・保守コストが高騰する(技術的負債の増大)とともに、既存システムを維持し保守できる人材が枯渇し、セキュリティ上のリスクが高まる[8]

スキルの獲得

デジタルトランスフォーメーションでの課題として最も多く挙がったのが、「適切な技術スキルの獲得」だった。自社の社員をスキルアップできない理由として幹部があげたものとしては、「時間不足」「トレーニングのための構造がない」「組織に知識がない」がトップ3だった[21]。 デジタルトランスフォーメーションの取得の手段として越境転職が増加の傾向にある。[22]

外部との協力

非IT企業や自治体にとっては、そもそもデジタルに抵抗があり、紙での業務処理を行っている場合やSIerに丸投げしていた組織は少なくない。そのため、上流工程が正確にベンダーに出すことが難しい場合もある[23][24]。これはITは非IT企業にとっては本業ではなくコスト部門であったからである[25]オープンイノベーションによる、非IT業種とIT企業の協力によって実現を図る場合も多い[26]

背景[編集]

ITプラットフォーム基盤の変化[編集]

ガートナー社は2011年の講演において、「クラウド・情報・ソーシャル・モバイルの4つのプラットフォームが独立の進化を遂げつつ、数年の調査でこれらが収束しており、既存のアーキテクチャが時代遅れになっている」と警告している。これを2012年に「Nexus of Forces(力の結節)」としてまとめ、新しいIT基盤として提唱した[27]

同様の概念はIDC社の第3のプラットフォーム「クラウド、ビッグデータ/アナリティクス、ソーシャル技術、モビリティー」 [7]やIBM社のSMAC「Social、Mobile、Analytics、Cloud」[28]にも挙げられる。

これらのIT基盤の活用により市場の優位性を獲得する一環として、デジタルトランスフォーメーションが注目されることとなった。

法律の整備[編集]

日本では、2005年に施行された「e-文書法」によって、紙での保存が義務付けられていた文書(証券取引法や商法、法人税法など)をデジタル化したデータで保存することが容認された。また、1998年に制定された電子帳簿保存法では、国税庁が管轄する所得税法人税といった税に関する法令関連の書類や帳簿を、デジタル化したデータで保存することが容認されている。同法律は2005年にe-文書法の施行に伴い、それまで認められなかった紙文書のスキャナ保存を容認した(スキャナ保存制度)。2015年から、電子署名と金額制限の廃止、翌2016年にはスマートフォンデジタルカメラなどで撮影した領収書も電子保存可能とするなど、規制緩和が行われた[29]

日本政府におけるDX施策[編集]

2000年、日本政府は日本型IT社会の実現を目指すe-Japan構想を打ち立て、内閣に高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部(IT総合戦略本部)[30]が設置され主にインフラ整備とIT利活用、およびデータ利活用とデジタル・ガバメントを推進する。 同年にIT基本戦略[31]をとりまとめ、高度情報通信ネットワーク社会形成基本法(IT基本法)[32]を成立させる。

2018年、日本のIT投資が米国と比較し進んでいない課題をDX推進により解消することを目的として経済産業省がデジタルトランスフォーメーションに向けた研究会を発足し、「DXレポート~ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開~」を公表[33]。さらにDX推進のためのガイドライン[8]や翌年2019年にはIPAと連携しデジタル経営改革のための評価指標(DX推進指標)を公表[34]し、日本企業のデジタルトランスフォーメーションを推進する。

2020年、COVID-19により、国・地方公共団体や社会におけるデジタル化の遅れや人材不足、不十分なシステム 連携に伴う非効率さが明らかとなった状況を踏まえ、菅義偉首相デジタル庁を創設することを柱としたデジタル改革の方針となる「デジタル社会の実現に向けた改革の基本方針」を閣議決定し、翌年2021年にはのIT総合戦略本部が廃止され、デジタル戦略は新設されたデジタル社会推進会議およびデジタル庁が担うという体制となった[35]

方法論[編集]

DX推進システムガイドライン[編集]

2018年、経済産業省のデジタルトランスフォーメーションに向けた研究会が策定したDX推進のためのガイドライン[8]である。正式名称は「DXを推進するための新たなデジタル技術の活用とレガシーシステム刷新に関するガイドライン」。DXの失敗の典型パターンから、DXを実現すべくITシステムを構築していく上でのアプローチや必要なアクションを示す。

2018年策定の構成案

  1. DX の位置づけ
    1. 経営戦略とDXの関係
    2. 事業のビジネス・モデルや価値創出の具体化
    3. 戦略方針について社内組織との共有
    4. スピーディーな対応を可能とする変革
  2. 体制・仕組み
    1. ITシステムの基本構想の検討体制
    2. 経営トップのコミットメント
    3. 新たなデジタル技術活用におけるマインドセット
    4. 事業部門のオーナーシップ
    5. ユーザ企業自らの選択・判断能力
    6. ユーザ企業自らの要件定義能力
    7. 評価・ガバナンスの仕組み
  3. 実行プロセス
    1. 情報資産の分析・評価
    2. 情報資産の仕分けと移行プランニング
    3. レガシー刷新後のシステム: 変化への追従力
    4. 経営者自らによるプロジェクト管理
    5. DXの取組の継続

ContinuousNext戦略[編集]

2018年11月、ガートナージャパン株式会社は、「ContinuousNext」のアプローチを取り入れることを提唱[36]。 CIOが取り組むべきこととして以下の5項目を挙げている。

  1. プライバシー - プライバシー管理プログラムを担当する責任者を配置し、セキュリティ侵害を速やかに検知・報告し、個人が自身のデータをコントロールできるようにする。
  2. 拡張知能 - 高度なAIに基づくシステム、プロセス、ロボティクスと 協働することで、従業員はより大きな影響力を発揮できること。
  3. 組織文化 ‐ CIOの46%は、組織文化がデジタル・ビジネスの潜在力の実現を阻む最大の障壁。ただし組織文化の変革を大規模な取り組みとして実施する必要はなく、また改革は必ずしも難しいものではない。
  4. プロダクト管理 - ガートナーの2019年CIOアジェンダ・サーベイにおいて、先進企業がプロジェクト中心ではなくプロダクト中心のデリバリを実践している可能性は、ほかの企業に比べて2倍高いことが明らかになっ ている。
  5. デジタル・ツイン - デジタル・ツインは、多くの場合、センサやコンピュータ・モデリングを介してジェット・エンジンや風力タービンなどの物理的なモノを管理するために使用されている。

デジタルへの移行は官民問わず既存の運営モデルを破壊しつつある。新しいモデルは、組織にとっても価値あるものとなり、変化に適応できる体制が求められている。

課題[編集]

2020年12月28日に経産省が発表した「デジタルトランスフォーメーションの加速に向けた研究会の中間報告書」[37]によれば「約500社におけるDX推進への取組状況を分析した結果、実に全体の9割以上の企業がDXにまったく取り組めていない(DX未着手企業)レベルか、散発的な実施に留まっている(DX途上企業)状況であることが明らかになった」と報告され、「我が国企業全体におけるDXへの取組は全く不十分なレベルにあると認識せざるを得ない。」と評価されている。[38]

また、この結果はDXの概念が企業に正しく理解されていないことが一因とされている。


非IT企業、自治体のDX事例[編集]

非IT企業がDXに取り組む例では、全く新しいビジネスモデルや新規的なサービスにつながりやすい。製造業ではセンサーやネット接続機能を持つコネクトテッドカーやスマート家電からセンシングしたデータをWEBサービスと組み合わせたりすることで新しい分野が生まれそれを新規事業として活用する動きが生まれている[39]。 流通業では、「モノ売り」から「コト売り」に転換できるかが重要であり流通から販売までインターネットサービスに転換できるかが課題となっている[39]

日本の先進的な会社としては、コマツが建設現場のデジタル化を進める[40]ことやタクシーのDXでは日本交通などが独自のアプリ開発などをしている[41]経済産業省東京証券取引所はDX先進企業としてDX銘柄を選定している[42]。DXを進める中で、ユーザー企業の超上流工程の重要性が増しており[43]、外部のベンダーに丸投げではなく開発するソフトウェアを企画し管理できるVMO(ベンダーマネジメントオフィス)の重要性が増している[44]DeNA日産自動車が協力し自動運転を開発したり[45]、自治体においては神奈川県がLINE執行役員をデジタル化にCIO(情報統括責任者)兼CDO(データ統括責任者)として招くなどの例がある[46]。 また、非IT企業がノウハウの会得のために他業界から人を採用することもあり、これを越境転職とよぶ。 先進的な取り組みをしている企業の中ではIT勉強会をオンラインで非IT企業が行っている例も見られる。 また、トヨタ自動車NTTの共同開発など、オープンイノベーションの手法が用いられることが多い[47]

脚注[編集]

[脚注の使い方]

出典[編集]

  1. ^ O'Donnell, Jim (2017年3月10日). “IDC says get on board with the DX economy or be left behind”. techtarget.com. 2020年10月10日閲覧。
  2. ^ a b Eric Stolterman, Anna Croon Fors. “Information Technology and The Good Life”. Umeo University. 2018年11月18日閲覧。
  3. ^ a b Clint Boulton. “デジタルトランスフォーメーションの核心はディスラプション”. Nikkei Business Publications, Inc.. 2018年11月18日閲覧。
  4. ^ アシュリー (2020年11月14日). “#4219. なぜ DXdigital transformation の略記となるのか?” (日本語). hellog〜英語史ブログ. 2022年1月20日閲覧。
  5. ^ エリック・ストルターマン ブログ A new definition of Digital Transformation together with the Digital Transformation Lab, Ltd.”. 2022年7月27日閲覧。
  6. ^ 株式会社デジタルトランスフォーメーション研究所 エリックストルターマンによるDX新定義”. 2022年2月10日閲覧。
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  9. ^ Business+IT. “ガートナーが提言するデジタル・ビジネスとは?抜本的な技術革新によりすべてが変わる(2014年11月14日)”. SB Creative. 2018年12月11日閲覧。
  10. ^ https://www.gartner.com/it-glossary/digital-business-transformation
  11. ^ デジタルシフトとは?得られる効果や具体的な活用例を紹介”. テクロ株式会社 (2021年12月3日). 2021年12月16日閲覧。
  12. ^ デジタルシフトとは?言葉の意味から最新の調査結果や最先端事例、参考書籍までを紹介”. Digital Shift Times(デジタル シフト タイムズ) その変革に勇気と希望を. 2021年12月16日閲覧。
  13. ^ 注目のデジタルシフトとは?必要とされている理由や要素、事例まで解説! | Think with Magazine” (日本語). KDDI まとめてオフィス株式会社. 2021年12月16日閲覧。
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  18. ^ Cochoy, Hagberg, Peterson McIntyre, Sörum (2017) Digitalizing Consumption. How devices shape consumer culture. Routledge.
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関連項目[編集]

外部リンク[編集]