松井やより

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松井 やより(まつい やより、1934年4月12日 - 2002年12月27日[1])は、日本のジャーナリストフェミニスト、元朝日新聞編集委員。本名は松井耶依。

東京府(現:東京都)出身[1]。父の平山照次、母の秋子は牧師で[2]東京都渋谷区東京山手教会を創立した。本名の「耶依」もキリスト教に由来する。

人物[編集]

1961年東京外国語大学英米科を卒業して朝日新聞社に入社。社会部記者として福祉、公害、消費者問題、女性問題などを取材し、立川支局長、編集委員から1981~85年シンガポール・アジア総局員。1994年朝日新聞社定年退職。

朝日新聞社在職中の1977年に「アジア女たちの会」を設立し、退職後の1995年アジア女性資料センターを、1998年「戦争と女性への暴力」日本ネットワークを設立して代表となる。朝日時代から上智大学千葉大学日本福祉大学日本女子大学琉球大学の非常勤講師、横浜国立大学大学院の客員教授を務めた。

朝日新聞在職中の社会部のトップ時代に強制従軍慰安婦を取り上げた。

2000年12月に「戦争と女性への暴力」日本ネットワークなどが自主開催した「模擬裁判」女性国際戦犯法廷で国際実行委員会共同代表の1人となり、日本側主催者の代表となった。

2002年8月、韓国ソウルで開催された「軍事主義に反対する東アジア・米国・プエルトリコのネットワーク」に日本代表として参加。米国が展開している「テロとの戦争」が「軍事主義を強化し、女性と子どもへの暴力を増幅させている」と批判する声明を発表した[3]

2002年10月、渡航先のアフガニスタンにて体の不調を感じ急遽帰国。重度の肝臓ガンと診断され、ガンであることを公表したが、2ヶ月半の闘病後、同月27日に死去。68歳没[1]。葬儀は同年12月30日に東京山手教会で行われた。翌28日、朝日新聞は「私の視点」コーナーに、松井の寄稿文「託す「夢」 女性の平和資料館建設を」を掲載し、その死を悼んだ。

松井の遺志を継ぐ「女たちの戦争と平和資料館」には、松井の蔵書を収めたコーナーがある。

やより賞[編集]

NPO法人「女たちの戦争と平和人権基金」が「愛と勇気に満ち溢れたジャーナリストであった松井やよりさんの遺志に連なる活動の一助となること」を目的として、2005年に設立した賞[4]。選考委員には中原道子池田恵理子竹信三恵子辛淑玉らが名を連ねている[5]

  • 2005年
    • やより賞:ウシャ・ティティクシュ
    • やよりジャーナリスト賞:後藤由美
  • 2006年
    • やより賞:高維京
    • やよりジャーナリスト賞:山本柚
  • 2007年
    • やより賞:受賞者なし
    • やよりジャーナリスト賞:受賞者なし
  • 2008年
    • やより賞:金美穂
    • やよりジャーナリスト賞:大藪順子、山秋真
  • 2009年
    • やより賞:プロジェクト「戦時性暴力の被害者から変革の主体へ─正義を求める女性たちの闘い」
    • やよりジャーナリスト賞:境分万純
  • 2010年
    • やより賞:タヒラ・フィルダス
    • やよりジャーナリスト賞:北村年子
  • 2011年
    • やより賞:サラスワティ・ムトゥ
    • やよりジャーナリスト賞:イトー・ターリ、岸本眞奈美
  • 2012年
    • やより賞:アルマ・G・ブラワン
    • やよりジャーナリスト賞:謝花直美
  • 2013年
    • やより賞:武藤類子
    • やよりジャーナリスト賞:受賞者なし
  • 2014年
    • やより賞:運建立(ユン・チエンリー)
    • やよりジャーナリスト賞:李信恵(リ・シネ)

生き続ける署名記事[編集]

1984年11月2日の夕刊紙上に

《邦人巡査が強制連行 21歳故国引き離される》

と題した記事を執筆。「タイ南部の小さな町に、韓国人のハルモニ(おばあさん)を訪ねあてた」「八万人とも十万人ともいわれる従軍慰安婦の多くは、生きて帰れなかった」「十四歳で結婚したが・・婚家を逃げ出し・・各地を転々とした。ある日、釜山郊外で井戸の水を水がめにくんで頭に載せて帰ろうとしたら、日本人巡査が三、四人来た。『待て』と言われて身をかわした瞬間、水がめが落ちて割れ、巡査の服をぬらした。いくら謝っても許してもらえず、殴られたり、けられたりしたうえ、車の中に押し込まれた。それが人生の岐路となった」「この夜から、挺身隊員として地獄の日々が始まった」「慰安婦の生活は、昼間は兵隊の衣類の洗濯や兵舎の掃除、弾薬運びなどの重労働で、夜は兵隊のなぐさみものになった。朝から何十人もの相手をさせられる日もあった。少しでも反抗すると、監督に殴られ、髪を引っ張られ、半裸で引き回された。人間以下の生活だった」[6]

30年後の8月5日、朝日新聞は慰安婦問題検証記事を掲載、朝鮮や台湾では「軍などが組織的に人さらいのように連行した資料は見つかっていません」「女子挺身隊は、・・慰安婦とはまったく別です。・・誤用しました」[7]として、松井記事の依拠および主張する事実関係を否定している。検証記事は吉田証言に依った記事を取り消したが、この記事は取り消していない[8]

アジア連帯会議での一コマ[編集]

《長年、市民運動や女性の人権擁護に関わってきたフリージャーナリストの舘雅子氏が振り返る。「私は92年8月にソウルのYMCA会館で開かれた『アジア連帯会議』に出席しましたが、それを仕切っていたのが福島(瑞穂)さんと朝日新聞編集委員の松井やよりさん(故人)でした。当日、私は会場内で迷って、ある小部屋に立ち入ってしまったのです」そこで舘氏は仰天の光景を目撃する。「お揃いの白いチマチョゴリを着た女性が4、5人いて、日本人と韓国人のスタッフが”ああ言いなさい!””こう言いなさい”と一生懸命、振り付けをしているのです。本番の会議でも彼女たちが登場し、言われた通りに悲劇的な体験と、日本政府に対する怒りを切々と述べているではないですか」元慰安婦たちは操られている。舘氏はそう直感したという。

ところが、台湾人の元慰安婦の番になると”日本の兵隊さんは私たちに優しくしてくれました”などと言い出し、ステージの下に控えていた福島氏や松井氏が大慌て。「“それ止めて!止めて!”と遮り、それでも止めないとマイクや照明を切ったりして発言を封じ込むのです。タイの女性も “日本の軍隊ばかり叩くな!”“イギリス兵はもっと悪いことをした”と反発していましたが、福島さんや松井さんが抑え込んでしまいました。」》[9]

著書[編集]

単著[編集]

  • 『女性解放とは何か』未來社、1975年
  • 『人民の沈黙』すずさわ書店、1980年
  • 『魂にふれるアジア』 朝日新聞社、1985年
  • 『女たちのアジア』岩波書店、1987年
  • 『アジア・女・民衆』新幹社、1988年
  • 『市民と援助』岩波書店、1990年
  • 『アジアに生きる子どもたち』労働旬報社、1991年
  • 『魂にふれるアジア』朝日新聞社、1992年
  • 『アジアの観光開発と日本』新幹社、1993年
  • 『日本を問うアジア』部落解放研究所、1994年
  • 『アジア・女性・子ども』NCCキリスト教アジア資料センター、1995年
  • 『女たちがつくるアジア』岩波書店、1996年
  • 『北京で燃えた女たち』岩波書店、1996年
  • 『アジアの女たち』旬報社、1998年
  • 『グローバル化と女性への暴力』インパクト出版会、2000年
  • 『若い記者たちへ 松井やよりの「遺言」』樹花舎、2003年
  • 『愛と怒り闘う勇気』岩波書店、2003年

共著・編著[編集]

  • 『日本の医療. 5』(朝日新聞社編)朝日新聞社、1973年
  • 『講座おんな. 2』(吉武輝子ほかとの共著)筑摩書房、1973年
  • 『新国際秩序と平和』(日本平和学会編集委員会編)早稲田大学出版部、1986年
  • 『アジアから来た出稼ぎ労働者たち』(内海愛子と共編)明石書店、1988年
  • 『NGO,ODA援助は誰のためか』(R.ルプレヒトと共編)明石書店、1992年
  • 『フェミニズムはだれのもの?』(共著)増進会出版社、1996年
  • 『日本のお父さんに会いたい』(編著)岩波書店、1998年
  • 『あしたを拓く女たち』(監修)アジア女性資料センター、1998年
  • 『地球をめぐる女たちの反戦の声』(編著)明石書店、2001年
  • 『女性国際戦犯法廷の全記録. 1』(編著)緑風出版、2002年
  • 『女性国際戦犯法廷の全記録. 2』(編著)緑風出版、2002年
  • 『20人の男たちと語る性と政治』(編著)御茶の水書房、2002年

脚注[編集]

  1. ^ a b c “松井やよりさん死去 「戦争と女性への暴力」日本ネットワーク代表”. 共同通信社. 47NEWS. (2002年12月27日). http://www.47news.jp/CN/200212/CN2002122701000162.html 2012年11月11日閲覧。 
  2. ^ 何が常識だったのか―65年前の夏平山基生(沖縄・日本から米軍基地をなくす草の根運動運営委員長・共同代表)法学館憲法研究所
  3. ^ “米の軍事主義強化反対 東アジア、米らの女性たちが声明 ソウルで会見”. しんぶん赤旗. (2002年8月22日). http://www.jcp.or.jp/akahata/aik/2002-08-22/DB_1401.html 2010年3月15日閲覧。 
  4. ^ [1]
  5. ^ [2]
  6. ^ 朝日新聞 1984年11月2日記事
  7. ^ 朝日新聞 2014年8月5日記事
  8. ^ 産経新聞 2014年10月11日記事
  9. ^ 週刊新潮 2014年7月3日号

関連項目[編集]

外部リンク[編集]