日本体育協会

日本体育協会; Japan Sports Association
	; 日本体育協会が入居する岸記念体育会館
創立者	嘉納治五郎
団体種類	公益財団法人（文部科学省所管）
設立	1927年8月8日
所在地	東京都渋谷区神南1-1-1; 岸記念体育会館2階
起源	大日本體育協會
主要人物	会長張富士夫
活動地域	日本
活動内容	国内競技連盟（NF）
活動手段	国民体育大会・日本スポーツマスターズ開催
収入	事業活動収入 3,532,084,945円; 投資活動収入 149,680,169円; （2009年度）
基本財産	正味財産 3,644,891,177円; （2010年3月31日現在）
子団体	#加盟団体を参照
標語	みんなでスポーツを!
ウェブサイト	日本体育協会
	1911年7月創立
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公益財団法人日本体育協会（にほんたいいくきょうかい、英：Japan Sports Association）は、日本のスポーツ競技連盟、協会および各都道府県の体育協会を統括する団体。略称 JASA、体協、日体協。

名称[編集]

英語表記はJapan Sports Association、この略称は JASA(Japan Sports Association)である。元々の英語表記はJapan Amature Sports Associationでこの頭文字を取ってJASAであったが、2005年に英名からAmatureを除外した。^[2]日本語による略称は「体協」が使われる事の方が多い。

プロフィール[編集]

大日本體育協會として発足 1911年（明治44年）7月
所在地東京都渋谷区岸記念体育会館内

主な主催行事[編集]

国民体育大会（旧・明治神宮競技大会） - 文部科学省、実施都道府県との共催
体育の日に行われる各地の体力測定会
スポーツ少年団の育成

組織[編集]

上位団体としては「アジア太平洋オセニアスポーツ協議会」がある。さらに日本体育協会への加盟団体の多くは同時に日本オリンピック委員会 (JOC) にも加盟している^[3]。体協に加盟しないと国体やアジア競技大会には参加できないが、オリンピックに関してはその競技団体がJOCに加盟していてその競技がオリンピックの種目として採用されている限りは出場できる。同様に国際オリンピック委員会(IOC)とは別に国際競技連盟(IF)が主催している国際競技大会への出場に関しても、参加対象になる当該競技団体がそのIFに加盟していれば体協への加盟は必要条件にはならない^[4]。

複雑な実例: 日本学生野球協会所属（大学野球・高校野球）の選手の場合、日本学生野球協会は体協には未加盟だが、その上位組織的な位置付けにある全日本アマチュア野球連盟がJOCに加盟しているのでオリンピックには参加できた。またオリンピック以外の国際野球大会にも出場できる。なお、全日本アマチュア野球連盟を日本学生野球協会と同時に構成している日本野球連盟は体協に加盟している。

各競技団体が加盟し、都道府県単位の下部組織を持つスポーツの全国組織としては、体協の他に新日本スポーツ連盟があるが、両者の接点はなく、お互いの公式サイトでもリンクは設定されていない。ただし、新日本スポーツ連盟の加盟団体に所属する各クラブや選手は体協加盟団体への参加も可能で、両者の公式戦に参加する事が可能である。また、加盟団体を通じた参加者数では体協が新日本スポーツ連盟を圧倒し（特にオリンピック参加が可能な程度のハイクラスの選手層ではほぼ全員が体協系の団体のみに参加）、JOCなどとも深く関連しているため、通常のマスメディア報道などでは注釈抜きで体協が日本を代表するスポーツ団体と見なされている。

出来事[編集]

1980年代までプロ選手の存在を認めていなかった。現実方向として選手のプロ化が進んでいた日本サッカー協会や日本テニス協会にとっては国体やアジア大会の参加資格との板ばさみに悩まされる事になった。
2006年 6月13日 - 不正アクセスにより日本体育協会のホームページ (HP) が改竄されていることが判明。同日よりホームページの公開を一時停止する事態となる。改竄されたページには英語で「私たちはワールドカップで負けた」などと書かれていた。同協会は不正アクセスを受けた疑いが強いと見て警視庁に通報した^[5]。なお、改竄を受けたのはTOP画面のニュース一覧と履歴一覧ページである。
2007年 3月14日 - 理事会で、日本アメリカンフットボール協会の準加盟申請を承認。

歴代会長[編集]

カッコ内は主な肩書き。太字の人物は現存者

1911年 - 1921年嘉納治五郎（東京高等師範学校校長）
1921年 - 1933年岸清一（弁護士）
1936年 - 1937年大島又彦（陸軍中将）
1937年 - 1942年下村宏（貴族院議員）
1943年 - 1945年太平洋戦争激化のため会長を設けず
1946年平沼亮三（横浜市長）
1947年 - 1958年東龍太郎（東京都知事）
1959年 - 1962年津島寿一（大蔵大臣）
1962年 - 1975年石井光次郎（衆議院議長）
1975年 - 1983年河野謙三（参議院議長）
1983年 - 1988年福永健司（衆議院議長）
1989年 - 1993年青木半治（日本陸上競技連盟会長）
1993年 - 1995年高原須美子（経済企画庁長官）
1995年 - 2005年 安西孝之（昭和エンジニアリング相談役）
2005年4月 - 2011年3月 森喜朗（第85代、第86代内閣総理大臣、衆議院議員）
2011年4月 - 張富士夫（トヨタ自動車会長）

特に第二次世界大戦後は保守系の大臣経験者や首長が多く、中でも自由民主党の政治家が占める場合が多い。主に体育指導者としての経歴を積んだのは日本陸上競技連盟（陸連）会長だった青木半治のみで、オリンピックに選手として出場経験を持つ者もいない。ただし、東龍太郎は日本スポーツ医学の草分けと評され、河野謙三（陸上競技）や森喜朗（ラグビー）など学生時代に選手として活動するなど、スポーツに関わりが深い人物も多く、会長の実権やそれに値する知識のない人物が就任して「名誉職」と揶揄されるような例は少ない。

加盟団体[編集]

日本体育協会／加盟団体一覧（リンク集）より［2012年8月30日現在］
※印は日本オリンピック委員会非加盟、野球は全日本アマチュア野球連盟が加盟。

中央競技団体[編集]

公益財団法人日本アイスホッケー連盟
公益社団法人全日本アーチェリー連盟
一般社団法人日本ウエイトリフティング協会
社団法人日本エアロビック連盟※
公益社団法人日本オリエンテーリング協会※
公益社団法人日本カーリング協会
公益社団法人日本カヌー連盟
公益財団法人全日本空手道連盟
公益財団法人全日本弓道連盟
日本近代五種・バイアスロン連合
一般財団法人全日本剣道連盟
公益社団法人日本グラウンド・ゴルフ協会※
社団法人日本クレー射撃協会
公益財団法人日本ゲートボール連合※
公益財団法人日本ゴルフ協会
公益財団法人日本サッカー協会
社団法人日本山岳協会
財団法人日本自転車競技連盟
公益社団法人全日本銃剣道連盟
公益財団法人全日本柔道連盟
一般財団法人少林寺拳法連盟※
公益財団法人日本水泳連盟
財団法人全日本スキー連盟
公益財団法人日本スケート連盟
公益社団法人日本スポーツチャンバラ協会
財団法人日本相撲連盟
公益財団法人日本セーリング連盟
公益財団法人日本ソフトテニス連盟
公益財団法人日本ソフトボール協会

都道府県体育協会[編集]

北海道体育協会など、47都道府県に各体育協会が組織されている。

関係スポーツ団体[編集]

公益財団法人日本障害者スポーツ協会
NPO法人日本スポーツ芸術協会

公益財団法人日本中学校体育連盟
社団法人日本女子体育連盟

準加盟[編集]

社団法人日本アメリカンフットボール協会※
公益社団法人日本ダンススポーツ連盟

公益社団何法人日本チアリーディング協会
NPO法人日本ローラースポーツ連盟※

脚注[編集]

^ ^a ^b 平成２１年度事業・決算報告書日本体育協会 2010年6月28日閲覧
^ 平成16年度第7回理事会議事録（2007年9月5日閲覧）
^ 一見して判り難い構造になっているが、日本体育協会とJOCは双方同士が上下関係にあるわけでも包括関係にあるわけでもなく、加盟するそれぞれの団体が必要に応じて参加している。
^ 単体競技としてではなく総合競技大会として、日本の窓口が体協である場合のみ体協への加盟が義務付けられる。
^ 2006年6月16日毎日新聞朝刊の報道

外部リンク[編集]

公益財団法人日本体育協会

[shunyu-1] 平成２１年度事業・決算報告書日本体育協会 2010年6月28日閲覧

[2] 平成16年度第7回理事会議事録（2007年9月5日閲覧）

[3] 一見して判り難い構造になっているが、日本体育協会とJOCは双方同士が上下関係にあるわけでも包括関係にあるわけでもなく、加盟するそれぞれの団体が必要に応じて参加している。

[4] 単体競技としてではなく総合競技大会として、日本の窓口が体協である場合のみ体協への加盟が義務付けられる。

[5] 2006年6月16日毎日新聞朝刊の報道

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