降下救助員

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降下救助員(こうかきゅうじょいん)は、海上自衛隊における救助任務要員。回転翼航空士センサーマン」の副任務でもあり、SH-60JSH-60KMCH-101、CH-101に搭乗している。また、海上自衛隊内の資格であるHRS(Helicopter Rescue Swimmer)を有する者は機外に出て救助にあたる[1]

概要[編集]

海上自衛隊では1993年頃から、降下救助員の養成を開始した。当初は、厚木航空基地でのアメリカ海軍機の夜間飛行訓練に対する支援策の一環であったが、次第に任務領域が拡大されていき、友軍の救助のみならず、災害派遣も考慮されるようになった。従来のヘリコプターからの救助方法は、ホイストと呼ばれる救助用ウィンチにスリング(救命浮環)を装着し、遭難者を揚収するものであったが、遭難者が自力で救命浮環を捉えることができない状況も容易に想像できる。そこで、センサーマンがホイストで降下し、遭難者を確保するよう任務が追加されていった。

降下救助員は、精神的にも体力的にも強靭であり、自ら志願して特別警備隊で活躍する者もいる。センサーマンは、この降下救助任務を追加されたことで「エイトマン」と呼ばれるようになった。これはSS-1ソナー員)、SS-3レーダー員)、機上通信員フライトエンジニア機上電子整備員機上武器整備員、ロードマスターとしての任務に加え、降下救助任務が付与され8個の任務を背負っているからである。

創設時には、米海軍救難ヘリコプター部隊、海上自衛隊救難飛行隊第1空挺団などで基幹要員の訓練が行なわれた。現在は各航空隊で自隊養成が行なわれている。この自隊養成課程は、地獄の特訓とも呼ばれ、陸上自衛隊レンジャー課程と同レベルの難関とされている。現在約150名が降下救助員として活躍している。

活動内容[編集]

海上自衛隊のヘリ部隊の救難任務は、最前線での戦闘救難(コンバットレスキュー)を主眼として捉えているため、降下救助員は全員が機関銃の射撃員でもある。この重複任務をこなすため、陸上自衛隊レンジャー課程を模範とした厳しい訓練が行われているといわれ、特別警備隊創設時には、降下救助員が機関銃射撃、戦闘救難、ラペリングなどを指導していたといわれる。 HRSの資格保持者は航空自衛隊救難隊救難員と同様に救難ヘリでの救助にあたり、海上自衛隊の機上救護員メディック(衛生兵)と異なり、看護士等の資格を持たない者もいる。そのため、資格を保有しないものは、機内での医療行為をしてはならないが、HRSの中には准看護師救急救命士などの資格を持つ者もいるため、機内には救命装備品が用意されており、軽傷者の応急手当程度は可能となっている。また、応急処置などの救助訓練は定期的に行なわれている。

また、緊急時を除き、ホイストケーブルを自ら離脱して遊泳してはならない。降下救助員は、ホイストで降下して、要救助者を確保することのみが任務である。これは、降下救助員はセンサーマンの副次任務であるため、救助専門の隊員よりもより任務が簡素化されているからである。

SH-60Jでの救助可能人数は最大4名までで、ホイストのケーブル長は、最大60m、最大許容荷重は、約300kgとなっている。

航空自衛隊航空救難団の救難隊による救難作業では、フライトエンジニアがパイロットと共同してのホバリング操作やホイストウィンチを操作し、専任の救難員が要救助者を確保するが、降下救助員は2名でこれらの作業を行なうことになる。

救助方法[編集]

降下救助員の救助方法は、以下の4種類がある。

サバイバスリング救助法
降下救助員は降下せず、救命浮輪をホイストで下ろし、遭難者が、自力で救命浮輪を装着して救助する方法。ヘリコプターの強烈な下ろし風の中で、救命浮輪の装着することは、素人には困難であり、自衛隊機や軍用機の搭乗員の救助に用いる。
レスキューハーネス救助法
遭難者が軍用機の搭乗員である場合、降下救助員が降下して遭難者のサバイバルジャケットを、ホイストケーブルに結合する。
ハーネススリング救助法
遭難者が自力で救命浮輪を装着できない場合、降下救助員が降下して遭難者に救命浮輪を取り付け、身体を確保してからホイストで揚収する。
ハーネスレスキューネット救助法
遭難者が負傷している場合、降下救助員が降下して遭難者を救命ネットで確保して、負傷部位を圧迫することなくホイストで揚収する。

主な出動実例[編集]

2000年7月21日 千葉県和田漁港の沖合で訓練中に漂流したライフセーバーの(男女2名)の捜索に係り千葉県知事より災害派遣要請。海上自衛隊第21航空群(SH-60J 8268号機 8260号機)災害派遣。遭難者を救助した。

2003年11月26日 千葉県麻綿原高原にて遭難したハイキンググループ30名の捜索に参加。当グループは、自力で下山。

2004年、10月20日の丹後由良川大洪水では、舞鶴航空基地の降下救助員がバスの天井部に取り残された被災者を救助した。

同年12月26日スマトラ沖大地震発生。付近を航行中の護衛艦からSH-60Jを派遣し、医療品などの物資輸送に従事。海上自衛隊は、被災者の遺体57体を収容。

2005年7月7日長崎県長崎市池島沖における行方不明船舶(プレジャーボート(3名乗組))の捜索に関し第7管区海上保安本部長より海自佐世保地方総監に対し災害派遣要請。海自SH-60J(大村)×1機災害派遣。大蟇島において海上自衛隊ヘリが1名を救助。

2007年1月12日 長崎県長崎沖大村の西方約55km地点における漁船からの急患(転倒により負傷)輸送に係り第7管区海上保安本部長から海自第22航空群司令(大村)に対して、災害派遣要請。海自SH-60J(大村)×1機災害派遣。海自大村基地において患者を引き渡し。

2008年度、海上自衛隊航空部隊の災害派遣回数は、創設以来累計4000回を突破した。

2011年3月12日、東日本大震災の翌日、三陸海岸一帯に出動し、多くの人命救助に活躍した。

2015年9月10日、鬼怒川堤防の決壊により千葉県館山航空基地と神奈川県厚木航空基地からSH-60ヘリが災害派遣に出動し、人命救助に活躍した。

採用基準[編集]

  • 海上自衛隊航空電子整備員センサーマン)である男性曹士隊員。
  • 連続水泳能力 800m以上
  • 潜水能力50m以上
  • 呼吸停止 1分以上
  • 自由形50m 30秒未満
  • 平泳ぎ50m 40秒未満
  • 立ち泳ぎ 15分以上
  • 赤十字水上安全法救助員養成講習修了(部内養成者を含む)

装備品[編集]

降下救助員には、救助用の装備が付与される。

  • ヘルメット、水中眼鏡、シュノーケル、足ひれ
  • ウェットスーツ(寒冷時はドライスーツを使用)
  • 航空無線機
  • 救助用スリング(救命浮輪)

所属基地[編集]

脚注[編集]

関連項目[編集]