朴泳孝

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朴 泳孝
宮内府大臣
Park Yeong-hyo Portrait.jpg
朴泳孝(1910年、『朝鮮貴族列傳』より)
本貫氏派 潘南朴氏[1]
字号 子純
雅号 春皐
誕生年 咸豊11年6月12日1861年7月19日
誕生地 Flag of the king of Joseon.svg 李氏朝鮮京畿道水原
没死 昭和14年(1939年9月20日
没死地 大日本帝国の旗 日本統治下朝鮮京畿道京城府
実父 朴元陽
実母 全義李氏李潤行の娘
配偶者 永恵翁主
子女 朴妙玉 孫女 朴贊珠 朴贊汎
墓所 慶尚南道釜山府沙下区京畿道南楊州市

朴 泳孝(ぼく えいこう、パク・ヨンヒョ、朝鮮語: 박영효1861年7月19日 - 1939年9月20日)は、李氏朝鮮末期から大韓帝国期の政治家で、日本統治時代の朝鮮における貴族実業家日本名山崎 永春本貫潘南朴氏[2]

生涯[編集]

判書大監朴元陽朝鮮語版の子として京畿道水原に生まれた。金玉均らと共に開化党独立党)を結党した。独立党の中心メンバーは若く、多くが将来を嘱望される両班の令息たちだった。特に朴泳孝は、政権中枢の最高級官僚を父に持ち、国王の娘婿という外戚王族で錦陵尉の称号を賜った、貴公子中の貴公子だった[3]
光緒5年(1879年)、金玉均らと共に李東仁を日本に密出国させ、日本の情勢を探らせた。福澤諭吉の支援を受け、光緒8年(1882年)、壬午政変(壬午軍乱)の謝罪のために派遣された謝罪使(副使は金晩植と金玉均であった[4])として日本に向かう船上で、現在の大韓民国国旗である太極旗のデザインを考案したとされる。朴泳孝が日本に派遣された4ヶ月間のことを記した日記『使和記略[5]』によると、8月9日に仁川から日本船籍の明治丸に乗り日本へと向かった朴泳孝らは、船内でイギリス領事アストンとイギリス人船長ジェームスにそれまで国旗として提案されていた八卦と太極文様を描いた古太極図を見せて国旗について相談したところ、船長が八卦が複雑で区別しにくく他国がこれを見て作るのに不便であると述べたため、四卦を削り、残りの四卦を45°傾けて四隅に配した図案が提案され、大・中・小3本の太極旗が作られたという。8月14日、神戸に到着した一行は宿泊した西村旅館にはじめて太極旗を掲げ、8月22日、太極旗小本とともに国旗制定を本国に報告したという。

帰国後は漢城判尹となり、開化政策を進めるが守旧派(事大党)の反対に遭って挫折。さらに光緒10年(1884年)12月にはクーデターで閔妃派からの政権奪還を図ったが失敗(甲申政変)、日本郵船の「千歳丸」で日本へ亡命。慶應義塾に隣接していた福沢邸に寄食し、転じて神戸山本通に居を構えた[6]

明治27年1894年)、日本人作成の朝鮮輿地図に、“紹隆三寶”の題で“왕권과 국토와 국민을 보전하자”(王権と 国土と 国民を 保全しよう)と綴っている[7][8]

光緒20年(1894年)に甲午改革が始まると、帰国して内務大臣となり、改革の中心的な役割を果たすが、開国504年(1895年)に謀反の疑いをかけられ、再び日本に亡命した。その後光武11年(1907年)に再度韓国に戻り、李完用内閣の宮内府大臣となったが、大臣暗殺陰謀の疑いで済州島流刑処分とされた。

隆熙4年(1910年)の韓国併合後には侯爵朝鮮貴族)となり、神宮奉敬会初代総裁(1909年に開会、のち、神宮敬義会が開会。)、朝鮮貴族会会長(1911年)、朝鮮銀行理事(1918年)、朝鮮経済会会長(1919年)、朝鮮維民会会長(1919年)、東亜日報社初代社長(1920年)、朝鮮人産業大会会長(1921年)、朝鮮倶楽部の発起人(1921年11月)、京城紡績社初代社長、朝鮮殖産銀行理事、朝鮮総督府中枢院顧問(1921年)[9]東光会朝鮮支部初代会長(1922年)、貴族院議員(1932年12月23日就任[10])など、日本統治下の朝鮮における要職を歴任した。昭和10年(1935年)、 朝鮮総督府が編纂した"朝鮮功労者名鑑"に朝鮮人功労者353人のうちの一人に収録されている。


1939年に亡くなり、朝鮮半島にて執り行われた葬儀は、国葬といえる壮観なものだったという[11][12][13]

栄典[編集]

以上
流刑され悲嘆を詠む漢詩掛軸が画像で紹介 [15]
水は魚龍の国 山林は鳥獣の家 月の夜 私の生涯はどこに定めようか(水澤は魚龍の国 山林は鳥獣の家 孤舟と明月の夜 生涯を何処に定めようか)と翻訳される「水澤魚龍国 山林鳥獣家 孤舟明月夜 何処定生涯」という悲嘆的な書が鳥取県米子市の民家で発見されたが、これは、朴泳孝が朝鮮の改革に失敗し日本で亡命生活を送っていた頃に書いたものである[16]

家族[編集]

孫娘の朴贊珠(右、1914-1995)。女子学習院卒業後、と1935年に結婚した。夫没後ソウルで暮らし、81歳で自殺した

妻は哲宗の娘である永恵翁主。彼女は哲宗の子のうち唯一10代に達し成婚も、新婚3ヶ月後の1872年に14歳で子が無く逝去。朴泳孝は王婿つまり王族だったが、王婿の再婚は法により禁止ゆえ[17]、哲宗の慈悲で女官達を与えられる[18](日本にも子孫達を遺した)[19]。ここに哲宗の血筋は途絶えている。
長女の朴妙玉は、友国晴子を校祖とする親和女学校(兵庫県神戸市)における初めての外国人卒業生である[20][21]。朴泳孝は、親和女学校に書を遺している[22]。孫娘の朴贊珠は、李王家と結婚した[23][24][25][26]

その他[編集]

2004年11月27日第13回FNSドキュメンタリー大賞ノミネート作品『新たなる交流を求めて~非業の政治家・朴泳孝~』(制作:山陰中央テレビ)が、放送された。

2005年8月29日、韓国の民族問題研究所親日人名辞典編纂委員会親日人名辞典の第1回リストを発表、親日派リストに、朴泳孝の名前が掲載されている。また、親日反民族行為者にも認定された[27]

南山韓屋村には、鍾路区寛勲洞から移築された、かつて住んでいた屋敷が存在している。

登場作品[編集]

脚注[編集]

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  1. ^ 潘南朴氏大宗中 朴泳孝
  2. ^ 박영효(朴泳孝)”. 韓国民族文化大百科事典. 2022年6月21日閲覧。
  3. ^ 韓国併合への道 完全版 19ページ 著者:呉善花
  4. ^ 板垣退助監修『自由党史(下)』遠山茂樹佐藤誠朗校訂、岩波書店(岩波文庫)1992年、125頁
  5. ^ 한국민족문화대백과사전>한국학중앙연구원>사화기략
    韓国民族文化大百科事典>韓国学中央研究院>使和記略
  6. ^ 朴泳孝 神戸関係書籍一覧
  7. ^ 朝鮮輿地図
  8. ^ 圓覚寺聖寶博物館 朝鮮輿地図
  9. ^ 1938年発行の時事年鑑には朝鮮総督府中枢院・副議長と記されている。(社団法人・同盟通信社『時事年鑑・昭和14年版』1938年(昭和13年),656頁より。)
  10. ^ 『貴族院要覧(丙)』昭和21年12月増訂、貴族院事務局、1947年、40頁。
  11. ^ 開化派リーダーたちの日本亡命
    金玉均•朴泳孝•徐載弼 の 足跡を辿る
    著者:姜健栄 215ページ 墓地移転
  12. ^ モラン公園墓地と朴泳孝の墓
  13. ^ 朴泳孝候 危篤 近代의 ( 近代の ) 歴史的巨星
  14. ^ 『官報』第4045号「叙任及辞令」(タップして4コマ目 P五〇六)
  15. ^ 구한말 풍운아 박영효 친필 대전서 발견 ページ内 項目 : 민족개량주의의 중개역으로 변신한 박영효 (訳 : 旧韓末 風雲児 朴泳孝 直筆 大戦で 発見 ⬜︎ ページ内 項目:民族改良主義の 橋渡し役に 変身した 朴泳孝)
  16. ^ 第13回 FNSドキュメンタリー大賞 ノミネート作品
    『新たなる交流を求めて~非業の政治家•朴泳孝~』
    制作 : 山陰中央テレビ
  17. ^ 《粛宗実録》第12卷,粛宗7年(1681年)7月26日,第3條”. 朝鮮王朝実録. 2020年10月6日閲覧。
  18. ^ 박영효 결혼과 사별( 訳 : 朴泳孝 結婚と 死別 )
  19. ^ 日本での亡命生活
  20. ^ 青丘文庫 月報165号 2001年12月1日「朴妙玉」金慶海
  21. ^ 青丘文庫 2005年2月13日 朴泳孝を支援した日本人たち 金慶海
  22. ^ 朝鮮日報 chosun.com 2004年12月16日 1833号 박영효 친필 붓글씨 , 베일을 벗다 !( 訳 : 朴泳孝 直筆 筆字, ベールを 脱ぐ ! )
    ( 画像韓語 上から訳 :
    神戸 親和女高の 村上校長が 朴泳孝の 直筆 筆字を 聞いて いる .
    2004年11月20日 日本 親和女高で 開いた 朴泳孝 関係 セミナー 場面 .
    日本 親和女高が 所蔵した 京畿女高に 寄贈した 朴泳孝の 筆字 . )
  23. ^ 初代大韓帝国皇帝高宗の主要な子供たち
  24. ^ 운현궁의 4대 주인 이우(1912~1943)
  25. ^ 서울역사박물관
  26. ^ 이우 왕자, 일본 증오했던 조선의 마지막 황족(서프라이즈)[TV캡처]
    ( 文中 訳 :
    李鍝 王子は 結婚 また 日本 王室で 内定した 日本 女性が いたにも関わらず “ 結婚だけは 私の 国の 女人と する ” と 宣言した .
    これに 父の 親王と 朴泳孝の 助けで ついに 韓国 女性と 結婚した . )
  27. ^ 06년 12월6일 이완용 등 친일반민족행위자 106명 명단 확정 공개” (朝鮮語). 한국일보 (2021年12月6日). 2022年7月25日閲覧。

出典[編集]

参考文献[編集]