ヤクルトレディ

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ヤクルトレディ

ヤクルトレディとは、ヤクルトの商品を、会社の社員など個人へ宅配、販売を行う女性スタッフ(婦人販売スタッフ)のことである。ヤクルトさんとも呼ばれる。

顧客の多くは一般家庭の主婦であったため、同じ立場の女性が届けることで親しみを持たれると考えられた。1963年に開始され、2013年には誕生から50周年を迎えた[1]

ヤクルトのモットーである、人々の健康を保ち続けることを目指し、自転車オートバイ、また自動車などでヤクルト商品の販売、普及活動を行っている。 男性でも石井一久などが経験している。

概要[編集]

ヤクルトレディの自転車

1954年、四国の高松で営業を開始する際、販売員を家庭の主婦に限って採用。その後、各地の事業所でも婦人販売員を採用した事業所は業績が伸びていたことから、1963年から「婦人販売店システム」が全国的に採用されることになった。子供がいても仕事ができるよう、託児所なども整備している[2]。ヤクルトレディの身分は、いわゆるパートタイマーアルバイトなどの契約社員ではなく、各参加者の個人事業主となっているケースが多い。ヤクルト本社から販売を委託された小売店と、ほぼ同じ関係にある。

インターネットによる配達申し込みも導入されている(一部対象外のエリアあり)[3]

ヤクルトは世界31か国で販売を行っているが、ヤクルトレディは中華人民共和国インドネシアなどのアジア地域や、ブラジルなどの南アメリカ地域で販売、普及活動を行っている。欧米ではヤクルトが販売されているものの、ヤクルトレディはいない。

ヤクルトレディの利点[編集]

ヤクルト本社の経営陣は、ヤクルトの販売方法としてヤクルトレディは適していると考えている。ヤクルトは、スーパーマーケット、コンビニエンスストア、果ては自動販売機でも売られているが、「商品の入れ替わりが激しく、宣伝の他に、営業などの費用も多くかかる」ために、販売員が口コミで売り込める宅配の方が利点があるという[4]

また日本の租税などの面においても、前述のとおり個人事業主の「事業所得」に分類されることと、会社側が契約を結ぶ顧問税理士確定申告を任せることで(貸借対照表が作成できる帳簿書類を用意する必要があるが)それぞれ最大65万円の家内労働者の必要経費の特例と青色申告特別控除を同時に受けることができるため、給与所得が適用される通常のパートタイマーと比べて、所得税社会保険料の支払の面で有利となる可能性が高い。

この他に、地域の見守りといった、ある種の社会貢献が行われたケースも知られる。例えば北海道室蘭市に住む80歳の女性が、自宅の便所で便器と壁の間に挟まって動けなくなり、3日後にヤクルトレディの訪問がきっかけで救助されたことがある[5]

日本での制服[編集]

日本ユニフォームセンターによると、2013年現在、日本での女性用の制服として最も出荷数が多いのがヤクルトレディの制服であるとのこと[6]。ただし2013年までの50年間に何度かモデルチェンジされている。

脚注[編集]

  1. ^ 小学館「女性セブン」2013年11月14日号(第51巻第42号)91頁 雑誌20922-11/14
  2. ^ ヤクルト保育所.ヤクルトレディのお仕事情報!!、ヤクルト本社、2019年5月12日閲覧。
  3. ^ ヤクルト届けてネット.ヤクルト本社、2019年5月8日閲覧。
  4. ^ 堅調ヤクルトレディー 地域密着、不況知らず.朝日新聞デジタル(朝日新聞社)、2009年7月27日
  5. ^ “室蘭の女性がトイレに三日間…ヤクルト販売員が発見”. 室蘭民報社. オリジナルの2013年6月2日時点によるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20130602170632/http://www.muromin.mnw.jp/murominn-web/back/2012/09/07/20120907e_01.html 2019年5月8日閲覧。 
  6. ^ 小学館「女性セブン」2013年11月14日号(第51巻第42号)91頁 雑誌20922-11/14

関連項目[編集]

外部リンク[編集]