精神科医
| 精神科医 | |
|---|---|
 | |
| 基本情報 | |
| 職種 | 専門職 |
| 職域 | 医療 |
| 詳細情報 | |
| 必要技能 | 分析力、忍耐力、寛容力 |
| 必須試験 | 医師国家試験 |
| 就業分野 | 精神科 |
| 関連職業 | 麻酔科医、神経科医、内科医、公認心理師、作業療法士、言語聴覚士、音楽療法士、精神保健福祉士、医療ソーシャルワーカー、カウンセラー、看護師、薬剤師 |
精神科医（せいしんかい、英: Psychiatrist）とは、精神医学を専門とする医師であり、精神障害・依存症の治療を専門的に診察する医師免許を持つ[1]。
精神科医の業務には、精神疾患の診療、精神疾患の予防、精神衛生の普及がある。これらの中でも中心的業務となる診療業務は、外来のみの診療を行う精神科クリニック、入院施設を有する精神科病院、総合病院内の一診療科としての精神科など、各医療機関において主に行われる[2]。
分野
青は総合診療医、赤は精神科医、緑は臨床心理士。
精神疾患の治療は、OECD諸国においては主にプライマリ・ケアを担当する総合診療医が担っている[3]。日本ではプライマリ・ケアは整備途上であるため、プライマリケア医との連携が今後の課題である[4]。厚生労働省は「G-Pネット」としてプライマリ・ケア医と精神科医の連携を進める政策を取っている[5][6]。
専門とする精神医学には、児童精神医学、老年精神医学など人間の発達年齢別の分野のほか、犯罪精神医学、司法精神医学など特定の集団を扱う分野がある[7][8]。また、精神科医や臨床心理士が他科の患者の心理的ケアを行うなど、チーム医療活動に力点を置いた分野にリエゾン精神医学がある[9][10][11]。
各国の状況
青は総合診療医、赤は精神科医、緑は臨床心理士、橙は精神保健福祉士。
一般的に精神科医になるための要件は、国によって異なる[7][12]。
米国、カナダ
アメリカ合衆国とカナダにおいては、医学博士号（M.D.、D.O.）を保持した後、精神科レジデントとして4年間の研修を経なければならない（カナダでは5年間）。すべての精神科レジデントは認知行動療法、サイコドラマ、支持的精神療法の技能を有することが要求される。
イギリス
イギリスにおける精神科医は、医学士号を保持する必要がある[13]。なおイギリスの総合診療医（GP）では、精神科研修が必須である[14]。
ドイツ
ドイツにおいては、心理関係職は以下が挙げられる。
- 精神科医（Psychiatrists）とは、精神医学および心理療法の専門家である。1994年より心理療法研修が義務化されている。
- 心理療法家（Psychotherapists）とは、心理療法法とガイドラインに基づいて、自身の判断で患者に医薬品を処方し、また心理療法実施できる医師もしくは心理士である。その業務にはメンタルヘルス問題の診断と治療が含まれる。
- 心理士（Psychologists）とは、心理学の学士号もしくは修士号を持つ者であり、法的規制された独占名称である。
日本
| 精神科医 | |
|---|---|
| 英名 | Psychiatrist |
| 実施国 |
 日本 |
| 資格種類 | 国家資格 |
| 分野 | 医療 |
| 試験形式 |
マークシート（医師国家試験） ケースレポート（精神保健指定医申請） |
| 認定団体 | 厚生労働省 |
| 後援 | 日本精神神経学会 |
| 等級・称号 | 精神科医 |
| 根拠法令 | 医師法、精神保健及び精神障害者福祉に関する法律、医療法 |
 ウィキプロジェクト 資格 ウィキポータル 資格 | |
日本においては、6年制医学部を卒業し「学士（医学）」または「医学士」の学位を有する。さらに、精神科専門医となるためには、2年間の初期研修に加えて、3年間以上の精神科後期研修が必要である。
学会認定専門医
学会認定専門医として精神科専門医があり、日本精神神経学会が認定する。
精神保健指定医
精神科医療の臨床現場では、特に病識（自分が病気であるという認識）がない精神疾患患者の場合、患者本人および患者の周囲の人間の生命・身体などに、甚大な損失を招く可能性（自傷他害の恐れ）が認められることがある。そのような場合などは、たとえ当該患者本人の意にそぐわずとも、患者の「医療を受ける権利」を擁護するため、患者に適切な医療や処遇を強制する必要性が生じる。このように、人権と医療との間の微妙なバランスへの配慮を迫られる臨床現場において、その全責任を負う存在として、精神保健指定医がある[15]。
精神保健指定医は、専門医などのように学会が認定する民間資格ではなく、精神保健及び精神障害者福祉に関する法律（精神保健福祉法）第18条に基づき厚生労働大臣が指定する法的資格である。従って、上記の様に一歩間違えれば人権侵害の恐れもあるが「病識の欠如」「自傷他害の恐れ」「医療を受ける権利を擁護する必要性」が認められる場合などでは、精神保健指定医の診察・判定をもって精神疾患患者に入院などを強制できることが法的に担保されており、同時にその裏返しとして、強制的な処遇には精神保健指定医の診察・判定が法的に義務づけられている。例えば、措置入院、緊急措置入院、医療保護入院、応急入院、退院制限などを行うには、精神保健指定医の診察・判定を要する。また、保護室への隔離や身体拘束などの行動制限を行う時にも、一般の精神科医よりも精神保健指定医の法的な権限は大きい[16]。
日本での現状と問題点
医療水準に関わる問題
他科に比べ、客観的検査所見での診断がつきにくいことや、死亡などの医療事故（自殺以外）及び医療訴訟が少ないことで、誤診に対する意識が低いという声もある[17]。誤診の結果、医療機関を何度も変えた経験がある神奈川県の男性患者は「迷惑するのは何よりも患者です。精神疾患の確実で客観的な診断法の早期確立を強く求めます」と訴え、茨城県の女性患者は、診断基準にない病名もどきを押しつけられ、親子関係まで悪化した経験をし「安易で画一的な診断はこりごり」と吐露している[18]。このように患者の思いをくみ取らず、診察を一方的に進める精神科医も一定数存在する。
一方で、近年公開されている治療成績と医師配置水準の関連を調べた研究では[19]、医師配置が手厚い病棟ほど治療アウトカムが良好であることが示されており、他科同様にマンパワーが低い場所ほど医療水準が下がる傾向がある。これにはイギリスやフランスと比べて、日本では病床辺りの精神科医数が非常に少ないという背景があり、日本の精神科医療水準を高めるには医療資源の最適化が必要であるとされる[19]。
アメリカ合衆国では、医学部卒業後、義務付けられたプログラムを3 - 4年かけ修了し、学科試験に合格しなければ、精神科医として認められない。日本では、ほとんど教えられることのない、認知療法を含むエビデンス（根拠）に基づく、複数の個人精神療法を実践し、学習する事も求められる。イギリスでは、6年間のプログラムの前半3年間で、精神療法を学ぶ。日本は、かつて大学の医局が独自のやり方を教える方法だったが、現在は指導医制度が存在している。
防衛医科大学校精神科学講座教授の野村総一郎は、適切な薬物療法の指針として、
- 標準治療を知っている。
- 副作用とその対策を熟知。
- 向精神薬の種類を減らす（単剤化率）を上げる努力をする。
- 複数の薬を使う際，患者に納得できる説明（インフォームド・コンセント）ができる。
- 薬の少量投与をしない。
- 薬の飲み心地をいつも聞く。
の6条件を挙げている[20]。
また診療報酬の7割を占めるのは、通院精神療法と呼ばれる、いわば「問診」に対する診察報酬であるが、初診は500点（1点10円）、再診では30分以上の診察で400点、5分以上30分未満は330点であり、30分以上時間をかけても、レセプトはわずか700円しか違わない。この事から、病院経営を考えると、短時間で大量に診療を行い、大勢の患者を診察し、患者の回転率を上げることにつながりやすい反面、患者側からは診察に対する不満だけが募り、ドクターショッピングに陥る。獨協医科大学越谷病院こころの診療科教授の井原裕は「7割の診療報酬収入を精神療法から得ているのだから、精神科医は技術料に見合うだけの意味のある面接をするべきではないのか」と語る[21]。
2015年。精神保健指定医の資格不正取得問題。
著名な精神科医
出典
- ^ American Psychiatric Association. (Unknown last update). What is a Psychiatrist. Retrieved March 25, 2007, from http://www.healthyminds.org/whatisapsychiatrist.cfm
- ^ 厚生労働省 (2008年). “平成20年患者調査の概況 - 結果の概要 受療率” (PDF). 2010年11月3日閲覧。
- ^ a b OECD 2014, p. 63.
- ^ OECD 2014, Country press releases - Japan.
- ^ “G-Pネット”. 一般医・精神科医ネットワーク研究会事務局. 2015年1月20日閲覧。
- ^ 平成19年版 自殺対策白書 (Report). 内閣府. Chapt.2.2.
- ^ a b The Royal College of Psychiatrists. (2005). Careers info for School leavers. Retrieved March 25, 2007, from http://www.rcpsych.ac.uk/training/careersinpsychiatry/careerbooklet.aspx
- ^ American Board of Psychiatry and Neurology, Inc. (5 March 2007). ABPN Certification - Subspecialties. Retrieved March 25, 2007, from http://www.abpn.com/cert_subspecialties.htm
- ^ “EACLPP Training Guidelines”. EACLPP.org. 2008年7月5日閲覧。
- ^ 藤田保健衛生大学医学部精神科 (2006年). “特殊診療 リエゾン精神医学部門”. 2010年11月3日閲覧。
- ^ 福山市民病院 (2009年). “精神科・精神腫瘍科”. 2010年11月3日閲覧。
- ^ Psychiatry.com (Unknown last update). Student Information. Retrieved March 25, 2007, from http://www.psychiatry.com/student.php
- ^ Careers info for School leavers
- ^ “Training to become a doctor”. 国民保健サービス. 2015年8月1日閲覧。
- ^ 三重大学大学院 医学系研究科 神経感覚医学講座 精神神経科学分野 (2010年). “精神保健指定医” (PDF). 2010年11月3日閲覧。
- ^ e-Gov法令検索. “精神保健及び精神障害者福祉に関する法律”. 2020年1月8日閲覧。
- ^ 斉尾武郎 『精神科医 隠された真実〜なぜ心の病を治せないのか』〈東洋経済新報社〉2011年
- ^ 佐藤光展 (2015年2月17日). “患者の4割が誤診・誤診疑い経験”. 読売新聞 (読売新聞社) 2015年9月1日閲覧。
- ^ a b “精神科急性期の医師配置水準と治療成績の関連”. 週刊医学界新聞. 2020年4月14日閲覧。
- ^ 「うつ病：適切な治療を受けているのは1／4 学会、研修の実施検討」『毎日新聞』2006年9月27日
- ^ WEDGE編集部 (2012年3月19日). “WEDGE REPORT 名医求めてさまよう うつ病患者「うつ100万人」は減らない”. WEDGE 2019年3月16日閲覧。
参考文献
- Making Mental Health Count - The Social and Economic Costs of Neglecting Mental Health Care (Report). OECD. 2014-07. doi:10.1787/9789264208445-en。
{{cite report}}:|date=の日付が不正です。 (説明) - 佐藤光展『精神科医ダークサイド』講談社現代新書 ISBN 978-4062882316
関連項目
外部リンク
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