要注意外来生物

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要注意外来生物(ようちゅういがいらいせいぶつ)とは、外来生物法に基づき、環境省が指定していた特定外来種には選定されていないが、適否について検討中、または調査不足から未選定とされている生物種。2015年3月26日をもって廃止され、「生態系被害防止外来種」に変更された[1][2]

概要[編集]

以下の4つのカテゴリに、計148種類が選定されていた。

  1. 被害に係る一定の知見があり、引き続き指定の適否について検討する外来生物
    生態系被害が懸念されているが、指定時の大量遺棄等種類ごとの問題から指定対象となっていないもの。特定外来生物指定の検討対象となっている。
    16種が選定されていた。
  2. 被害に係る知見が不足しており、引き続き情報の集積に努める外来生物
    生態系等被害が懸念されているが、情報集積・科学的知見の不足から情報収集状況を踏まえて指定を検討するもの。同時に種の利用上の注意を喚起する必要があるとされている。
    116種が選定されていた。
  3. 選定の対象とならないが注意喚起が必要な外来生物(他法令の規制対象種)
    他の法令で既に規制されているため、本法の対象となっていないもの。
    植物防疫法の規制対象となっている4種が選定されていた。
  4. 別途総合的な取組みを進める外来生物(緑化植物)
    外来植物での緑化について、生態系被害発生状況の把握、代替種類・代替方法の検討等を含めて農林水産省国土交通省との連携で検討するもの。
    被害の指摘が文献にある12種が選定されていた。

指定種[編集]

類型1・2・3・4は上記に基づく。

哺乳類[編集]

鳥類[編集]

爬虫類[編集]

両生類[編集]

魚類[編集]

昆虫類[編集]

甲殻類[編集]

軟体動物[編集]

環形動物[編集]

有櫛動物[編集]

植物[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 環境省自然環境局野生生物課外来生物対策室「生態系被害防止外来種リスト」『外来生物法ホームページ』(2015年5月10日閲覧)
  2. ^ 環境省自然環境局野生生物課外来生物対策室「要注意外来生物リスト」『外来生物法ホームページ』(2015年5月10日閲覧)

参考文献[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]