レイプレイ
 |
この項目には性的な表現や記述が含まれます。免責事項もお読みください。 |
| 対応機種 | Windows |
|---|---|
| 発売元 | ILLUSION (アイワン) |
| ジャンル | リアルタイム3D痴漢ゲーム |
| 発売日 | 2006年4月21日 |
| 価格 | 9240円 |
| レイティング | 18歳未満者への販売禁止ソフト作品 |
| メディア | DVD |
『レイプレイ』(英: Rapelay)は、アイワンのブランドであるILLUSIONから2006年4月21日に発売されたアダルトゲームである。
同ブランドが得意とする3Dポリゴンを活用した写実的な人物描写を特徴としている。
詳細[編集]
以前、主人公の鬼村将哉は、電車内で痴漢をしているところを女学生の桐生蒼の通報で逮捕されたものの、自身の父親の力で釈放された。 彼はその復讐として桐生蒼を彼女の妹の桐生愛花と母親の桐生夕子も巻き込んで凌辱する。
本作は「接触編」と「調教編」の2段階に分かれている。
- 「接触編」
- 電車内で「のぞきモード」・「痴漢モード」・「Hモード」の3段階の行動を駆使しつつ女性に付き纏う
- 3人全員を陥れて「Hモード」まで進行すると「調教編」に移行する
- 「調教編」
- 電車外で本格的な陵辱を行う
- 女性キャラクターには危険日が設定されているため、その日にセックスを行うと妊娠することもある。
- 特定の条件のもとで凌辱を行うと女性キャラクターに性癖が付与され、全ての「性癖」が付いた後で陵辱すると、そのキャラクターは淫乱化して攻略完了になる。
登場人物[編集]
- 桐生 蒼 (きりゅう あおい) (CV;榎津まお)
- 身長;161cm・スリーサイズ;B86-W56-H82
- スポーツ万能で学校では剣道部に所属して部長を務めている
- 父親と死別した影響からか、家族は自分が守るという気持ちが強い。
- 桐生 愛花 (きりゅう まなか) (CV;まきいづみ)
- 身長：142cm・スリーサイズ：B72-W50-H70
- 蒼の妹
- 男性のことが苦手で引っ込み思案だが優しい性格で家事全般を得意とする
- 胸が小さいことを気にしている
抗議運動[編集]
アイワンは『レイプレイ』も含めた全作品を、コンピュータソフトウェア倫理機構(EOCS)の審査を通過させて、日本国内の18歳以上向けに発売してきている[1]が、2009年2月時点に第三者がアマゾンのイギリス法人で『レイプレイ』をマーケットプレイス方式によって販売していた。 2009年2月12日にこの件がベルファスト·テレグラフによって報道され[2]て世論が巻き起こる発端となった。 同年同月26日のイギリス国会で、暴力ビデオゲームとして問題とされた『マンハント』を発売禁止に追い込んだことで有名な労働党のナイジェル·キース·アンソニー·スタンディッシュ·ヴァズによって、フェミニストとして知られる女性・平等担当大臣のハリエット·ルース·ハーマンに対する質問のなかで取り上げられた[3]。 有害ソフトウェアのリストアップとインターネット上での流布状況の長期間に亘る調査等で児童ポルノ規制を強化していたことやその総仕上げとも云える法案が審議中であったこと等も、議会の家庭問題委員会で本件が取り上げられた要因であった[4]。 これを動きを受けて、アマゾンのアメリカやイギリス等の法人が同年2月にこの商品の取り扱いを中止した[5]。 英語圏では、ベルファスト·テレグラフのニュース記事がに転載される等した。 この時点では、日本国内のマスメディアによる報道は未だ無く、前述の報道は一部の国外のゲーム系ニュースサイトに限られていた[5]が、アマゾンの日本法人も同年4月下旬にこの商品の販売中止を決めた。 なお、日本国外のユーザーが『レイプレイ』を改造し、字幕部分を英語や中国語に翻訳した海賊版を作成している(もちろん、無許可)。
2009年2月23日に、ニューヨーク市議会の報道官であるクリスティン·クインと性的暴力に反対するニューヨーク連合(NYAASA)がこの問題を取り上げ、強姦ビデオゲームのボイコットを呼び掛けた。 その際に、これについては飽くまでニューヨーク市民が求めていることだと強調し、呼び掛けは検閲を奨励するものではないとの見解を示した[6]。 この問題はフリー·ラディカル等の団体によって取り上げられた[7]。 その後、同議会で取り上げられたのが正規市販品ではなく前述の海賊版(英語)であった[8]ことを首めとして、グランド·セフト·オートシリーズが許されて『レイプレイ』が許されないのは何故か、ゲームの表現は世相の反映だから『レイプレイ』を潰しても解決しない等と批判された[9]。 また、日本国外のゲーム制作者等も現場からの声を出し始めたために論争は収束していった。 しかし、このゲームのボイコット自体はニューヨーク市の正式なプロジェクトに昇格した。
同年5月6日には、ラディカルフェミニズムの国際的なNGOのイクオリティ·ナウが日本での販売中止を求める抗議活動を起こし、日本国内でも読売新聞社の報道を皮切りに各テレビジョン放送局等にも取り上げられた。 イクオリティ・ナウのロンドン支部の責任者は、「レイプレイ」の意味するものは女性の性的対象化と非人間化であり、女性に対する暴力の日常化である、と語っている[10]。 同年同月8日に、イクオリティ·ナウは、日本政府は何故レイプを奨励するかのようなゲームの流通を止めないのかと、日本国内で販売されているアダルトゲーム等の流通を批判する活動を開始した[11]。 日本国内のラディカルフェミニズム団体であるポルノ・買春問題研究会の共同代表の角田由紀子がイクオリティ·ナウの役員を務める[12]等して、イクオリティ·ナウとの活発な交流活動を展開している[13]が、彼女は、インターネット時代においてはこのような問題は国内だけに留まらなくなっている、との趣旨を述べている[14]。 更に、ポルノ・買春問題研究会のもう一人の共同代表である中里見博は、日本が国外のラディカルフェミニズム団体から以前から批判の目が向けてられていたとの談話を寄せている。 また、イクオリティ·ナウは、女性の性的対象化を阻止するためのポルノ・買春問題研究会による取り組みを紹介したうえで、メディア内で性あるいは暴力の対象として屡々描写されている女性のイメージが、ジェンダーステレオタイプに対して重大な影響を及ぼすとした国際連合女子差別撤廃委員会に対する報告書を引用して、日本国内のゲームメーカーおよび販売業者のアマゾン日本法人に対する販売自粛・および日本政府の要人らに対して女子に対するあらゆる形態の差別の撤廃に関する条約(CEDAW)に定められた義務の履行を求める「性暴力ゲーム」規制要求の抗議活動を展開することを、160ヵ国の会員約3万人に向かって呼び掛けた[15]。 この状況を受けてアイワンは、『レイプレイ』のウェブサイトへの掲載とオンライン販売を取り止め、小売店から同商品の撤去を進めた[16]。なお同社は、今後の販売等について意見を控えている。
同年同月29日に、自由民主党女性局が性暴力ゲームの規制に関する勉強会を開催し、内閣府特命担当大臣の野田聖子が、今回の件はアメリカ人権団体から各大臣に宛てた書簡で判った、とイクオリティ·ナウによる抗議活動に言及し、山谷えり子女性局長の担当のもとで政権政党として取り組む[17]、と説明している。 その数日後の同年6月4日に、コンピュータソフトウェア倫理機構が自主規制方針を打ち出し、凌辱系アダルトゲームの制作禁止を決定すると共に、販売を日本国内に限定して"Japan sales only"との表示の徹底を通達している[18][19]。 同年6月23日には、他社ではあるがアダルトゲームブランドのminoriが、自社のウェブサイトへの海外からのアクセスを遮断し『Why minori blocking foreign accesses?』（何故minoriは外国からのアクセスを遮断しているのか？）という英文が表示される仕様になるなど、規制の影響の大きさを示す事が伺える。 同年6月30日に、児童ポルノ規制・インターネット規制・ゲーム規制から成る「三つの挑戦」を推進してきた公明党は、インターネット事業者やアダルトゲーム業界が自主規制に乗り出した、と報じて、日本も漸く国際社会の潮流に乗りつつある、と評価している[20]。 2009年7月には、自由民主党女性局は、性暴力を含む有害ゲームを首めとするインターネット上の有害サイトや有害電子メール等の有害情報の規制を目的とした、罰則規定を含む法体系の整備を求める提言を取り纏めた[21]。 その中で、製造や流通業者への指導・管理体制の強化・インターネット接続業者によるブロッキング等の実施・フィルタリングの利用促進・青少年健全育成基本法の早期制定とその推進を訴えている。
同年7月1日に、イクオリティ·ナウは、"hentai"と呼ばれる創作表現のみならず実写の性暴力ビデオを含む過激なポルノグラフィが引き起こす女性に対する暴力の促進を問題視し、これを除去するための取り組みがどのような段階にあるのかを日本政府に問い質すことを書簡で国際連合女子差別撤廃委員会に求めた[22]。 同年同月23日には、国際連合女子差別撤廃委員会で、慰安婦問題での謝罪や性暴力ゲーム対策を求める声明が出された[23]。
また、イクオリティ·ナウは同年5月に出された声明の中で、漫画の形態をとる過激なポルノグラフィや特に女子児童に対する性的虐待を描写した「ロリコン」関連の作品が、日本では簡単に入手可能であることをも問題としている[15]。 また、第3回子どもと青少年の性的搾取に反対する世界会議の参加団体であり、ジェンダーの平等と子どもの幸福は切っても切れない関係との国際連合児童基金(UNICEF)事務局長のアン·マーガレット·ヴェネマンが示した認識[24]に基づいてジェンダーイクオリティを近年において強力に推進している日本ユニセフ協会は、インターネットでグローバル化された世界ではたった一つの抜け穴が全ての規制を無効化するものであり、世界の趨勢はバーチャルなイメージを掲載したウェブサイトにアクセスして閲覧することさえも違法化する方向に向かいつつある、とし[10]て、或る文化で受容されるものが他の文化ないしは文脈では受容されない事があることを日本人は知るべきである、と主張している[25]。
このような法規制に向けた動きに対し、法学者らが見解を述べている。 右崎正博は、小説や漫画にも有る性暴力を扱った表現は、法的なレベルで白か黒かと言えば黒とは言い難いが、現状では社会的な反発や安易な法規制を招き兼ねない、と述べ[26]て、表現の自由を守るためにも業界全体として改めて適切な自主規制を検討すべきとの見方を示しているが、或る種のジャンルを一切禁止するのは少々乱暴であり、作品ごとに個別に対応できるような方法を考えるべき、との見方も示している。 また、田島泰彦は、製造自体を禁止したコンピュータソフトウェア倫理機構の決定に疑問を呈し、フィルタリングシステムの導入等で表現の自由をできる限り追求することが大切である、と指摘している[27]。
なお、日本では本騒動以前に、『177』という凌辱ビデオゲームが存在し、1986年に国会で取り上げられてアダルトゲーム規制の切っ掛けとなった経緯が有る。
注釈[編集]
- ^ “海外の皆様へ”. アイワン. 2017年1月1日閲覧。
- ^ ゲーリー·フェンネリー (2008年12月2日). “Exclusive: Amazon selling rape simulation game Rapelay” (（英語）). ベルファスト·テレグラフ (インディペンデント·ニュース&メディア)
- ^ “House of Commons Hansard Debates for 26 Feb 2009 (pt 0007)” (（英語）). イギリス国会. 2009年2月26日閲覧。
- ^ “【レイプレイ騒動その3】フェミニスト団体、日本政府に販売禁止を要求”. suzacu. 2009年5月11日閲覧。
- ^ a b “イギリスの議員が、アマゾンで売られる日本の18禁ゲーム『レイプレイ』を国会で追及”. Game*Spark (イード). (2009年2月12日)
- ^ “Boycott Of Rape-Themed Video Game Urged In NYC” (（英語）). WCBS-TV (CBS放送). (2009年2月23日). オリジナルの2010年4月5日時点によるアーカイブ。
- ^ “Should the United States ban a Japanese "rape simulator" game?” (（英語）). フリー·ラディカル. (2009年3月9日). オリジナルの2010年6月18日時点によるアーカイブ。
- ^ リー·アレクサンダー (2009年3月12日). “And You Thought Grand Theft Auto Was Bad ― Should the United States ban a Japanese "rape simulator" game?” (（英語）). スレート (スレート·グループ)
- ^ ラトーヤ·ピーターソン. “A vicious reflection of society” (（英語）). ガーディアン. ガーディアン·メディア·グループ. 2009年3月5日閲覧。
- ^ a b “Japanese firm shrugs off rape game protests” (（英語）). インクワイヤー (フィリピン·デイリー·インクワイヤー). (2009年5月8日). オリジナルの2015年7月13日時点によるアーカイブ。
- ^ “日本製「性暴力ゲーム」欧米で販売中止、人権団体が抗議活動”. 読売新聞 (読売新聞社). (2009年5月7日)
- ^ “Equality Now Board of Directors” (（英語）). イクオリティ·ナウ. 2009年2月6日時点のオリジナルよりアーカイブ。2009年2月6日閲覧。
- ^ “国際人権団体「イクオリティ・ナウ」の本部を表敬訪問” (プレスリリース), ポルノ・買春問題研究会, (2002年9月26日)
- ^ “「性暴力ゲーム」メーカーがネット販売中止、アマゾンも”. 読売新聞 (読売新聞社). (2009年5月11日)
- ^ a b “Women's Action 33.1” (（英語）) (プレスリリース), イクオリティ·ナウ, (2002年5月1日), オリジナルの2009年5月9日時点によるアーカイブ。
- ^ “ILLUSIONからのお知らせです” (プレスリリース), アイワン, (2009年5月14日), オリジナルの2010年3月7日時点によるアーカイブ。
- ^ “活動報告” (プレスリリース), 山谷えり子, (2009年5月29日), オリジナルの2009年6月21日時点によるアーカイブ。
- ^ ““陵辱系ゲーム”発売禁止 業界団体が自主規制”. ITmedia (アイティメディア). (2009年6月5日)
- ^ “Japan Bans Rape-Simulation Video Games” (（英語）). FOXニュース (フォックス·ニュース·ネットワーク). (2009年6月5日)
- ^ “児童ポルノ追放へ“三つの挑戦”” (プレスリリース), 公明党, (2009年6月30日), オリジナルの2010年4月8日時点によるアーカイブ。
- ^ “性暴力ゲームの規制強化に向けた提言” (プレスリリース), 自由民主党女性局, (2009年7月31日), オリジナルの2009年7月17日時点によるアーカイブ。
- ^ “Re: Information on Japan for consideration by the Committee on the Elimination of Discrimination against Women at its 44th Session (PDF)” (（英語）). 国際連合人権高等弁務官事務所(OHCHR). 2009年6月1日閲覧。
- ^ “女性差別解消で国内法不備゠慰安婦問題でも日本批判―国連委”. 時事ドットコム (時事通信社). (2009年7月24日)
- ^ “『世界子供白書2007』” (プレスリリース), 日本ユニセフ協会, (2009年12月11日)
- ^ “Japan under pressure to clamp down on child pornography” (（英語）). ガーディアン. ガーディアン·メディア·グループ. 2009年5月11日閲覧。
- ^ “強姦体験ゲーム 海外から抗議―制作会社が出荷自粛 過激表現、国内は流通”. 朝日新聞(夕刊) (朝日新聞社). (2009年5月13日)
- ^ “【衝撃事件の核心】「性暴力を奨励」か「表現の自由」か 凌辱系ゲーム“外圧”で制作禁止に波紋”. 産経ニュース (産経新聞社). (2009年6月14日). オリジナルの2009年7月7日時点によるアーカイブ。
