第11機動師団

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第11機械化歩兵師団
創設 1950年8月27日
所属政体 大韓民国
所属組織 大韓民国陸軍
部隊編制単位 師団
兵科 機械化歩兵
愛称 花郎部隊
主な戦歴 朝鮮戦争
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第11機械化歩兵師団11th Maneuver Division第11機動師団제11기동사단)は大韓民国陸軍の師団の1つ。

歴史[編集]

第11機械化歩兵師団は朝鮮戦争中の1950年8月27日に第9連隊(大邱)、第13連隊(鎮海)、第20連隊(三浪津)を基幹に慶尚北道永川市で創設された[1]。創設時、李承晩大統領が「花郎の後裔として南北統一の主役になれ」という意味で下賜し、部隊愛称として制定された[2]

1950年10月14日から1951年3月30日まで智異山地域で北朝鮮軍敗残兵掃討作戦を展開[1]。1951年2月に居昌事件を起こし、当時の師団長だった崔徳新はこの事件をきっかけに師団長職を解任された。

1951年4月、師団司令部と第9、第20連隊は大邱に、第13連隊は慶山に移動し、第一線出動に備えて部隊整備と教育訓練を実施した[3]。4月16日、江原道襄陽に移動して第1軍団に配属[3]

1951年4月29日、中共軍の第1次春季攻勢(4月攻勢)により、襄陽-注文津に撤収[3]

1951年5月7日から17日まで第1軍団の右翼師団となり、雪岳山地区で北朝鮮軍と激戦を展開[3]

1951年5月19日から22日まで、中共軍の第2次春季攻勢(5月攻勢)により、雪岳山-38度線-江陵に撤収[3]

1951年5月26日から6月10日まで、江陵-カンソンデ(襄陽)-香爐峰-乾峰山に進撃[3]

1951年6月11日から乾峰山主抵抗線の前方に対する偵察戦を展開[3]

1951年8月、884高地戦闘を実施[3]

1951年9月から11月まで第1軍団の前線調整計画に従い、左隣接部の首都師団第1連隊の陣地を引き継ぎ、継続して乾峰山地域を防衛[3]

1951年11月16日、首都師団の作戦地域を引き継ぎ、東海岸の27km正面を防衛[3]

1951年11月18日から24日まで月比山戦闘を実施[3]

1952年1月、作戦地域は第5師団が引き継ぎ、陸軍本部直轄となって襄陽に移動し、1月25日から3月29日まで部隊整備と教育訓練を実施[4]

1952年3月31日、陸軍本部直轄から第1軍団に配属変更となり、廣上里に移動し、第1軍団の左翼戦線を担当[4]

1952年4月15日から7月11日まで、第20連隊が後方の捕虜警備を担当[4]

1953年6月10日、作戦地域を第21師団が引き継ぎ、第1軍団から第2軍団に配属変更[5]華川に移動し、6月17日から7月12日まで部隊整備と教育訓練を実施[5]

1953年7月、金城の戦いに参加。

休戦後は、1967年に蔚珍三陟武装共匪掃討作戦、1968年に永同、1996年に江陵地区で対間諜作戦を行った[2]

2000年に車両化歩兵師団、2004年に機械化歩兵師団、2021年に機動師団に改編された[2]

編成[編集]

  • 師団司令部
  • 第9機械化歩兵旅団
    • 第56戦車大隊
    • 第127機械化歩兵大隊
    • 第128機械画歩兵大隊
    • 第9旅団軍需支援大隊
  • 第13機械化歩兵旅団
    • 第36戦車大隊
    • 第112機械化歩兵大隊
    • 第129機械化歩兵大隊
    • 第13旅団軍需支援大隊
  • 第61機械化歩兵旅団
    • 第12戦車大隊
    • 第108機械化歩兵大隊
    • 第111機械化歩兵大隊
    • 第61旅団軍需支援大隊
  • 砲兵旅団
    • 第55砲兵大隊
    • 第78砲兵大隊
    • 第91砲兵大隊
    • 第955砲兵大隊
  • 工兵大隊
  • 軍需支援大隊
  • 情報大隊
  • 情報通信大隊
  • 装甲捜索隊
  • 補給中隊
  • 憲兵隊
  • 防空大隊
  • 義務勤務隊
  • 衛生隊

師団長[編集]

氏名 在任期間 出身校・期 前職 後職 備考
漢字/片仮名表記 原語表記
1 崔徳新 최덕신 1950.9.25 中央軍校10期
警士3期
高級副官 予備士官学校長
2 呉徳俊 오덕준 1951.5.28[6] 軍英 人事局長 第1訓練所長
3 林富澤 임부택 1952.8.29[6] 警士1期 第5師団副師団長 国防部第1局長
劉興守 유흥수 1954.9 軍英 監察監 第6管区司令官
崔宇根 최우근 1963[7] 陸士 第30師団長 第3軍団副軍団長

出典[編集]

  1. ^ a b 国防部戦史編纂委員会 1986, p. 304.
  2. ^ a b c 신기수 2023, p. 71.
  3. ^ a b c d e f g h i j k 国防部戦史編纂委員会 1986, p. 305.
  4. ^ a b c 国防部戦史編纂委員会 1986, p. 306.
  5. ^ a b 国防部戦史編纂委員会 1986, p. 307.
  6. ^ a b 박동찬 2014, p. 109.
  7. ^ 世界政経調査会 編『韓国・北朝鮮人名辞典』世界政経調査会、1966年、71頁。国立国会図書館書誌ID:000001080573 

参考[編集]

関連項目[編集]