オランダ病
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オランダ病（オランダびょう）とは、経済用語の一つ。
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解説 [編集]
天然資源と経済成長との関係において使われる言葉。天然資源の輸出によって通貨の為替レートが上昇して工業品の輸出が廃れ、国内製造業が廃れてしまう現象。
欧州における天然ガスの大産出国であるオランダでは、1973年に発生した第一次石油危機の後、エネルギー価格高騰に伴う天然ガス売却収入の増大が起こり、この収入を原資に高レベルの社会福祉制度が構築された。
しかし、天然ガス輸出拡大によって通貨ギルダーの為替レートが上昇し、同時に労働者賃金の上昇による輸出製品の生産コスト上昇も加わり、工業製品の国際競争力が急速に落ちたことから経済が悪化。経済の悪化に伴い、経済成長下で増大させた社会保障負担が財政を圧迫し、財政赤字が急増した。
オーストラリアの事例 [編集]
2000年代に入ると、中国を始めとした新興工業国の産業が活性化。鉄鉱石をはじめとした天然資源の価格は上昇し、多くの資源を保有するオーストラリア・ドルの為替レートも上昇した。しかし、2010年代に入るとドル高のまま住宅価格が下落、銀行業界の資金難、やがては需要の一巡による資源の価格低迷に直面することとなった。この過程からオーストラリアの状態をオランダ病であると指摘する経済調査会社も存在する[1]。
出典 [編集]
- ^ 資源ブーム衰退で豪州はオランダ病に＝米調査会社NNA.ASIA 2012年9月1日
関連項目 [編集]
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