自然エネルギー財団

自然エネルギー財団
Renewable Energy Institute
創立者	孫正義
団体種類	公益財団法人
設立	2011年8月12日
所在地	〒105-0001; 東京都港区虎ノ門1-10-5　KDX虎ノ門1丁目ビル11F; 北緯35度40分6.3秒東経139度45分2秒 / 北緯35.668417度東経139.75056度座標: 北緯35度40分6.3秒東経139度45分2秒 / 北緯35.668417度東経139.75056度
法人番号	1010405009799
ウェブサイト	https://www.renewable-ei.org/
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公益財団法人自然エネルギー財団（しぜんエネルギーざいだん）は、再生可能エネルギーの普及推進を行うための日本の公益財団法人である。

概要[編集]

2011年の東日本大震災による福島第一原子力発電所事故を受け、ソフトバンクの孫正義が同年に設立し、会長に就任^[1]。理事長にはスウェーデンのエネルギー庁（スウェーデン語版）長官であったトーマス・コーベリエル（スウェーデン語版）が就任した^[1]。

「自然エネルギー100%」の未来を標榜しており^[2]、「脱炭素社会」を掲げて石炭などの化石燃料を批判する^[3]。

本財団の英語名称は当初「Japan Renewable Energy Foundation」（日本再生可能エネルギー財団）、2017年からは「Renewable Energy Institute（再生可能エネルギー研究所）」とされている^[4]。なお「自然エネルギー」という語は、日本国内では一般的に再生可能エネルギーに類する意味で用いられる場合があるが、明確な定義が不可能であるため、学術用語としては国際的に使われない^[5]。

2016年現在、経常収益のほぼ全てを寄付金に依存している^[6]。

役員[編集]

職位	氏名	所属
設立者・会長	孫正義	ソフトバンク株式会社代表取締役社長
評議員	黒川清	東京大学・政策研究大学院大学名誉教授、東海大学特別栄誉教授、日本医療政策機構代表理事
評議員	坂本龍一	音楽家、一般社団法人 more trees 代表^[7]、東北ユースオーケストラ代表
評議員	神野直彦	東京大学名誉教授
代表理事理事長	トーマス・コーベリエル（スウェーデン語版）	元スウェーデンエネルギー庁（スウェーデン語版）長官
代表理事副理事長	末吉竹二郎	国連環境計画・金融イニシアティブ (UNEP FI) 特別顧問
常務理事	大野輝之	公益財団法人自然エネルギー財団　事務局長兼任
理事	デヴィッド・スズキ	ブリティッシュコロンビア大学動物学名誉教授デヴィッド・スズキ基金共同設立者
理事	エイモリー・B・ロビンス（英語版）	ロッキーマウンテン研究所（英語版）共同設立者・チーフサイエンティスト・名誉会長
理事	ドルテ・フーケ	ベッカー・ビュトナー・ヘルド弁護士・パートナー
理事	三輪茂基	ソフトバンクグループ株式会社 CEOプロジェクト室室長、SBエナジー株式会社代表取締役社長
理事	佐和隆光	滋賀大学特別招聘教授
理事	国谷裕子	ジャーナリスト
監事	松尾清	松尾清公認会計士事務所

組織構成員[編集]

職位	氏名	所属
代表理事	トーマス・コーベリエル	理事長
代表理事	末吉竹二郎	副理事長
常務理事	大野輝之
事業局長	大林ミカ

アドバイザー[編集]

職位	氏名	所属
アドバイザー	村上憲郎	アドバイザー
アドバイザー	ボー・ノーマーク	上級政策アドバイザー
アドバイザー	加藤茂夫	上級顧問

脚注[編集]

^ ^a ^b “ソフトバンク、脱原発へ年明けにも合弁会社　自然エネ財団設立イベント”. 産経新聞. 産業経済新聞社 (2011年9月13日). 2011年9月13日閲覧。
^ 大野輝之 (2017年). “自然エネルギーが脱炭素社会への扉を開く―2017年、自然エネルギー100％への転換を日本からも”. 2017年1月18日閲覧。
^ 世界の石炭ビジネスと政策の動向自然エネルギー財団、2016年10月
^ 公益財団法人　自然エネルギー財団 (2016年). “自然エネルギー財団の英語名称変更のお知らせ”. 2017年1月18日閲覧。
^ 弘前大学北日本新エネルギー研究所. “新エネルギーとは”. 2017年8月13日閲覧。 “なお、正確には、自然エネルギーには明確な定義が（でき）ない状態ですので、本来、学術用語としては不適切な用語です。……自然エネルギーを英訳すれば、”Natural Energy”ですが、天然ガスも"Natural Gas"ですし、天然資源も"Natural Resource"であり、Natural（自然・天然）という言葉には、枯渇するかどうかについての区別がありません。”
^ 公益財団法人自然エネルギー財団 (2016年). “第5年期事業報告書” (PDF). 2017年1月18日閲覧。
^ “more trees”. http://www.more-trees.org/ 2012年3月30日閲覧。

外部リンク[編集]

公益財団法人自然エネルギー財団

[sankei110913-1] “ソフトバンク、脱原発へ年明けにも合弁会社　自然エネ財団設立イベント”. 産経新聞. 産業経済新聞社 (2011年9月13日). 2011年9月13日閲覧。

[2] 大野輝之 (2017年). “自然エネルギーが脱炭素社会への扉を開く―2017年、自然エネルギー100％への転換を日本からも”. 2017年1月18日閲覧。

[3] 世界の石炭ビジネスと政策の動向自然エネルギー財団、2016年10月

[4] 公益財団法人　自然エネルギー財団 (2016年). “自然エネルギー財団の英語名称変更のお知らせ”. 2017年1月18日閲覧。

[5] 弘前大学北日本新エネルギー研究所. “新エネルギーとは”. 2017年8月13日閲覧。 “なお、正確には、自然エネルギーには明確な定義が（でき）ない状態ですので、本来、学術用語としては不適切な用語です。……自然エネルギーを英訳すれば、”Natural Energy”ですが、天然ガスも"Natural Gas"ですし、天然資源も"Natural Resource"であり、Natural（自然・天然）という言葉には、枯渇するかどうかについての区別がありません。”

[第5期事業報告書-6] 公益財団法人自然エネルギー財団 (2016年). “第5年期事業報告書” (PDF). 2017年1月18日閲覧。

[7] “more trees”. http://www.more-trees.org/ 2012年3月30日閲覧。

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[5]

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表話編歴ソフトバンクグループ
国内通信事業	ソフトバンク Agoop ODN J.Score SpinNet SBアド SBクラウド BOLDLY SBパートナーズウィルコム沖縄 BB Satellite DiDiモビリティジャパンネットマーブルジャパン HAPSモバイル PayPay PayPayカード PayPay証券 MONET Technologies LINEモバイル Wireless City Planning LINEMO SBペイメントサービス PSソリューションズベクター IDCフロンティア BBIX
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流通事業	Brightstar SB C&S ディーコープ
アーム事業	ARMホールディングス
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取締役	孫正義（代表取締役会長兼社長）宮内謙（代表取締役副社長）ロナルド・フィッシャー（取締役副会長）マルセロ・クラウレ（取締役）ラジーブ・ミスラ（取締役）サイモン・シガース（取締役）柳井正（社外取締役）
その他	携帯電話事業 SoftBank (キャリア) Y!mobile サイバー大学出版事業 GA文庫 GAノベル SB新書サイエンス・アイ新書ビューンロボット事業 Whiz Pepper Nao Romeo ビッグドッグアトラススポナビライブバスケットLIVE ブライトラインエクスプレスウエスト USAトゥデイソフトバンクアカデミア東日本大震災復興支援財団自然エネルギー財団
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