ジム・ロジャーズ

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ジム・ロジャーズ

ジム・ロジャーズ（Jim Rogers、1942年10月19日 - ）は、アメリカ合衆国アラバマ州出身の投資家。クォンタム・ファンドの共同設立者(Co-Founder)。現在はRogers Holdingsの会長。

経歴

投資

投資手法は保守的な"BUY AND HOLD"ではなく、利益が出る状況に応じてロング（買い持ち）とショート（売り持ち）のどちらでもポジションをとり、投資対象も株式だけでなく通貨・商品と幅広く、また現物取引だけでなく先物取引やオプション取引も行う等、ジョージ・ソロスともに1970年代におけるヘッジファンドの先駆者であった。国際情勢、マクロ経済、金融政策、社会のトレンドなどによる需給の変化を徹底的に調査して、そこから価格の大きな上昇または下落を予想してポジションをとる、後にグローバル・マクロと呼ばれたスタイルの走りでもあった。ただし、いつもポジションをとるのが早過ぎるとして、下手なトレーダーを自称している。クォンタム・ファンドを2人で始めたときは、ジム・ロジャーズがアナリスト的な役割で、ジョージ・ソロスがトレーダー的な役割だったと、ジャック・D・シュワッガーの著書「マーケットの魔術師」で答えている。また、ジョージ・ソロスも自著"Soros on Soros"の中で、クォンタム・ファンド運営ではジム・ロジャーズがアナリストだったと述べている。

クォンタム・ファンド

Arnhold & S.Bleichroeder勤務時にジョージ・ソロスに出会ったことがきっかけで、1973年、ジョージ・ソロスとともにクォンタム・ファンドを設立する。クォンタム・ファンドは10年の間に3365％のリターンを得た（ちなみにこの間、ダウ平均株価は20％上昇したにすぎなかった）。この成功ののち、ジュニア・パートナーであったジムはスタッフの増強に反対し[1][2]、クォンタム・ファンド運営の考え方に違いが生じたためジョージ・ソロスと袂を分かち、1980年にクォンタム・ファンドを去るとともに仕事を引退した。その翌年クォンタムは成立以来初めて資産を半分失う程の損失を出した。

RICI

1998年、Rogers International Commodity index(RICI)を設立。この指数は当初こそ好調で、1998年8月1日から2007年12月までに326％上昇した。そして2004年に、書籍Hot Commoditiesを著し、従来の投資における考え方とは逆に、商品投資を最良の投資のひとつと主張した。 しかしその後のRICIのリターン（米ドルベース、年率平均）は、2004年3月1日-2014年2月28日の10年間で次のような結果に終わった（世界の株式、債券、不動産と比較）。

  • Rogers International Commodities Index(RICI) + 3.8％
  • MSCI AC (All Country) World Index (ACWI) + 7.4％
  • Citigroup World Government Bond Index + 4.4％
  • S&P Global REIT Index + 8.0％

RICIは他の投資クラスと比べて最低の成績であった。

ちなみに、RICIと連動する日本のファンドとして、大和証券の「ダイワ・コモディティインデックス・ファンド」と三貴商事の「商品新時代」がある。 しかし商品ファンドが抱える根本的な問題である先物運用コストに加え、高い信託報酬と販売手数料の問題により、指数に対して大幅に劣る運用結果となっている。 例えばダイワ・コモディティインデックス・ファンドでは、設定当初から2014年2月28日までの10年弱で、1割しか上がっておらず、販売手数料を引くと年率リターンは1％にも満たない。

商品市場

1990年代から商品市場が強気相場になることを予想するとともに投資を実践し、21世紀初めの商品相場の高騰を的確に捉えたかに見えた。原油相場が100ドル（NYMEX:WTI先物）を超えた後も、大型油田の発見が無いことをもとに強気相場の終焉を否定していた[3]。しかしサブプライムバブル時の乱高下後、原油相場は5年以上に渡って100ドル前後を越えられず、2014年後半からは暴落を始め、2015年初頭には半値の50ドルを割り込んだ。

2008年に発生した未曾有の金融危機の際にも、ファンダメンタルズが損なわれていないとして商品投資を奨めていた[4]が、その後5年間の商品の反発(+50%)は世界株(+150%)に比べて大きく劣後している[5]。

2004年には「商品の時代」（邦題）という本を出版し、これから10年の投資戦略と銘打って「株の時代は終わり商品の時代だ」と主張し続けていた。しかしその後2013年までの10年間で世界株は2倍になったのに対して、商品のリターンはほぼゼロであった[6]。

中国市場

中華人民共和国の株式市場の将来性を高く評価して、積極的に中国株投資を行っていた。「19世紀はイギリスの時代、20世紀はアメリカの時代、21世紀は中国の時代」と評して、中国に関する著書("A Bull in China")も発刊している。インドへの投資には懐疑的な見方をたびたび表明して、中国への投資が有望と一貫して主張し続けている[7]。娘には中国語（北京官話）を学ばせている。

2007年1月26日上海総合指数が2,800まで上昇すると中国株式市場のバブルを主張した[8]が、その後上海総合指数が4,000になると前述の発言を否定した[8]。そして上海総合指数が6,000近くになると中国株に楽観的な考えを表明し、2007年10月には中国株式市場のバブル崩壊にもかかわらず中国株の長期投資を表明した[9]。しかし、実際は2007年7月保有株が4倍になった時点で売り抜けていたと、中国で指摘された[8]。

2009年7月に上海総合指数が3,300まで反発すると、株価上昇はファンダメンタルズに対して行き過ぎているとの見解を示す[10][11]とともに、（上海総合指数が1,700から2,300で推移していた）2008年10月の購入以来、中国株は買っていないと述べた[10][11]。

なお、自身の中国株投資の運用成績は公表していない。

米ドル

米国経済の破綻によって米ドルは暴落すると主張し続けている。自身は米ドル建て資産の処分と中華人民共和国の通貨である人民元の将来性を表明している[12]。しかしドルの総合的な強さを表すドルインデックスは、その当時（2007年10月）の76から、7年後（2014年10月）には86に上昇している。

その他

  • 2005年頃から、株より商品先物相場を推奨していた。彼の説によれば、世界的な人口増加と発展により生活向上の変化から今までボックス圏で推移していた市場が底離れした事で大きく値上がる、と本などで紹介していた。またドル安を唱えて来ており、さらにリーマンショック後はユーロも通貨としてダメになったと説明している。
  • マクロエコノミーを中心にロングスタンスで需給の読みをしていると語っている。
  • サブプライムショックが2007年の夏に起きた頃、株式は殆ど手仕舞いして損失を出さなかったと語っている。ただし、商品では株式以上の損失を出している。
  • 日本の人口減少と円高問題によって、基本的に日本の株を推奨していない。人口が減少する国においては、かつての英国のように経済が鈍化することを予知していた。逆に中国市場などは20年前から目をつけていた。
  • 2009年からゴールドに代わってシルバーも投資の対象となると積極的に自らも買い続け、ドルやユーロの通貨の価値が下がることを主張している。またナスダックの株を春から空売りを始めている。しかし5年後の2014年には、年率リターン20％の世界株式に比べてシルバーは年率10％と低迷し（米ドルベース）、ドルやユーロは対円で上昇し、ナスダックの株は3倍近くになっている。
  • 日本の経済の鈍化については、政府が余計な支援をして駄目な会社を倒産させないのが問題であると指摘。株価が日本だけ20年前から上がってない事に関して、政策の問題を指摘している。米国に関しては、過剰な財政支出に対して国債の発行やドルの増刷で対応している事から通貨危機を問題視していた。日本の株は子ども手当が政府の方針で出た事からサンリオの株を購入した。
  • 2014年にNISAが始まると自分はNTT株を買った事を公表。

旅

シンガポールへ移住

2007年に家族とともにニューヨークからシンガポールに移住した。「1807年にロンドンに移住することはbrilliant（素晴らしい、明晰なこと）だった、1907年に米国に移住することはbrilliantだった、そして2007年にアジアに移住することが次のbrilliantにだろう[13]。」と英Telegraphのインタビューに答えている。娘たちには将来を見越して、華僑圏で中国語を学ばせている[14]。

中央銀行

米国の中央銀行（連邦準備制度理事会）の金融政策には厳しい見方をとることが多い。たとえば、2008年の金融危機の際には英Telegraphのインタビューの中で、米国の連邦準備制度理事会の低金利・過剰流動性や金融機関の倒産回避指向の政策を批判する一方で、高金利政策や預金準備率でインフレーション抑制策を重視していた中華人民共和国の中央銀行（中国人民銀行）を高く評価した。

家族

著書"Adventure Capitalist"にも登場する米国人女性と3回目の結婚をし、2003年に長女、2008年に次女をもうけている。

発言

  • ロシア政府や、世界銀行から発表された情報を信じるなんて、正気か？[要出典]
  • 自分で調べた会社の株を買いなさい。さもなければ、家で映画を見ているほうがいい。[要出典]
  • 幸運は、常に努力を怠らない人のもとへ訪れる。[要出典]
  • 口を開いてあれこれ喋って、自分が疑いようのない馬鹿だということを証明するよりも、黙っていて、他人に愚か者を見るような目で見られた方がよい。[要出典]
  • 中央銀行の連中は、木がなくなるまで紙幣を刷っているだけじゃないか？[要出典]
  • 私の母でさえ、あれがバブルだと気づいていたよ。（90年代のハイテクバブルを指しての発言）[要出典]
  • 子供や孫には、中国語を教えなさい。
  • 安倍首相が今やっていること、つまり紙幣の増刷によって自国通貨の価値を下げるということは、非常にお粗末だと私は思います。10年後、20年後になってみて、「あのとき、日本は終わっていたんだな」と気がつくでしょう。[15]
  • (日本脱出を考える日本人の移住先として)おカネをすべて持って行けるなら北朝鮮でしょうね。1980年の中国、2010年のミャンマー、そして今の北朝鮮の状況は非常によく似ていて、北朝鮮は今後の展開が楽しみなところです。[15]

脚注

  1. ^ "Soros on Soros", George Soros著, ISBN 978-0471119777
  2. ^ "Market Wizards", Jack D. Schwager著, ISBN 978-0887306105
  3. ^ Bloomberg TV, 2008年9月25日
  4. ^ "8 really, really scary predictions - Jim Rogers (5) - FORTUNE", CNNmoney.com, 2008年12月11日
  5. ^ 世界の主な投資資産リターン
  6. ^ 世界の主な投資資産リターン
  7. ^ "Jim Rogers Prefers China, Sri Lanka to India for Investment", Bloomberg.com, 2009年5月21日
  8. ^ a b c ロジャーズ氏「信頼できない予測家」中国紙が酷評, サーチナ, 2008年12月19日
  9. ^ "Jim Rogers quits dollar after declaring US recession", Telegraph, 2007年10月26日
  10. ^ a b ジム・ロジャーズ氏：中国株投資手控え－相場は行き過ぎ, 2009年7月22日, Bloomberg.com
  11. ^ a b Rogers Says He Hasn’t Traded Chinese Stocks Recently (Update1) , 2009年7月22日, Bloomberg.com
  12. ^ "Jim Rogers Shifts Assets Out of Dollar to Buy Yuan", Bloomberg.com, 2007年10月24日
  13. ^ Jim Rogers Portfolio & Thoughts: A Recent Summary marlet folly 2009年6月17（英語）
  14. ^ 人生と投資で成功するために 娘に贈る12の言葉 日本経済新聞出版社 2007年4月28日出版
  15. ^ a b http://toyokeizai.net/articles/-/61765

外部リンク

記事

伝記

著書

インタビュー

ニュース

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関連項目
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