ジム・ロジャーズ

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ジム・ロジャーズ

ジム・ロジャーズJim Rogers1942年10月19日[1] - )は、アメリカ合衆国投資家[2]クォンタム・ファンド英語版の共同設立者[2]。ロジャーズ・ホールディングスの会長[3]ウォーレン・バフェットジョージ・ソロスと並び「世界三大投資家」と称される[4]アラバマ州出身。

経歴[編集]

投資[編集]

投資手法は保守的な"BUY AND HOLD"ではなく、利益が出る状況に応じてロング(買い持ち)とショート(売り持ち)のどちらでもポジションをとり、投資対象も株式だけでなく通貨商品と幅広く、また現物取引だけでなく先物取引オプション取引も行う等、ジョージ・ソロスともに1970年代におけるヘッジファンドの先駆者であった。国際情勢、マクロ経済、金融政策、社会のトレンドなどによる需給の変化を徹底的に調査して、そこから価格の大きな上昇または下落を予想してポジションをとる、後にグローバル・マクロと呼ばれたスタイルの走りでもあった。ただし、いつもポジションをとるのが早過ぎるとして、下手なトレーダーを自称している。クォンタム・ファンドを2人で始めたときは、ジム・ロジャーズがアナリスト的な役割で、ジョージ・ソロスがトレーダー的な役割だったと、ジャック・D・シュワッガーの著書「マーケットの魔術師」で答えている。また、ジョージ・ソロスも自著"Soros on Soros"の中で、クォンタム・ファンド運営ではジム・ロジャーズがアナリストだったと述べている。

クォンタム・ファンド[編集]

Arnhold & S.Bleichroeder勤務時にジョージ・ソロスに出会ったことがきっかけで、1973年、ジョージ・ソロスとともにクォンタム・ファンドを設立する。クォンタム・ファンドは10年の間に3365%のリターンを得た(ちなみにこの間、ダウ平均株価は20%上昇したにすぎなかった)。この成功ののち、ジュニア・パートナーであったジムはスタッフの増強に反対し[6][7]、クォンタム・ファンド運営の考え方に違いが生じたためジョージ・ソロスと袂を分かち、1980年にクォンタム・ファンドを去るとともに仕事を引退した。その翌年クォンタムは成立以来初めて資産を半分失う程の損失を出した。

RICI[編集]

1998年、Rogers International Commodity index(RICI)を設立。この指数は当初こそ好調で、1998年8月1日から2007年12月までに326%上昇した。そして2004年に、書籍Hot Commoditiesを著し、従来の投資における考え方とは逆に、商品投資を最良の投資のひとつと主張した。 しかしその後のRICIのリターン(米ドルベース、年率平均)は、2004年3月1日-2014年2月28日の10年間で次のような結果に終わった(世界の株式、債券不動産と比較)。

  • Rogers International Commodities Index(RICI) + 3.8%
  • MSCI AC (All Country) World Index (ACWI) + 7.4%
  • Citigroup World Government Bond Index + 4.4%
  • S&P Global REIT Index + 8.0%

RICIは他の投資クラスと比べて最低の成績であった。

ちなみに、RICIと連動する日本のファンドとして、大和証券の「ダイワ・コモディティインデックス・ファンド」と三貴商事の「商品新時代」がある。 しかし商品ファンドが抱える根本的な問題である先物運用コストに加え、高い信託報酬と販売手数料の問題により、指数に対して大幅に劣る運用結果となっている。 例えばダイワ・コモディティインデックス・ファンドでは、設定当初から2014年2月28日までの10年弱で、1割しか上がっておらず、販売手数料を引くと年率リターンは1%にも満たない。

商品市場[編集]

1990年代から商品市場が強気相場になることを予想するとともに投資を実践し、21世紀初めの商品相場の高騰を的確に捉えたかに見えた。原油相場が100ドル(NYMEX:WTI先物)を超えた後も、大型油田の発見が無いことをもとに強気相場の終焉を否定していた[8]。しかしサブプライムバブル時の乱高下後、原油相場は5年以上に渡って100ドル前後を越えられず、2014年後半からは暴落を始め、2015年初頭には半値の50ドルを割り込んだ。

2008年に発生した未曾有の金融危機の際にも、ファンダメンタルズが損なわれていないとして商品投資を奨めていた[9]が、その後5年間の商品の反発(+50%)は世界株(+150%)に比べて大きく劣後している[10]

中国について[編集]

中華人民共和国の株式市場の将来性を高く評価して、積極的に中国株投資を行っていた。「19世紀イギリスの時代、20世紀はアメリカの時代、21世紀は中国の時代」と評して、中国に関する著書("A Bull in China")も発刊している。インドへの投資には懐疑的な見方をたびたび表明して、中国への投資が有望と一貫している。[11]。娘には中国語北京官話)を学ばせている。

2007年1月26日上海総合指数が2,800まで上昇すると中国株式市場のバブルを主張した[12]が、その後上海総合指数が4,000になると前述の発言を否定した[12]。そして上海総合指数が6,000近くになると中国株に楽観的な考えを表明し、2007年10月には中国株式市場のバブル崩壊にもかかわらず中国株の長期投資を表明した[13]。しかし、実際は2007年7月保有株が4倍になった時点で売り抜けていたと、中国で指摘された[12]

2009年7月に上海総合指数が3,300まで反発すると、株価上昇はファンダメンタルズに対して行き過ぎているとの見解を示す[14][15]とともに、(上海総合指数が1,700から2,300で推移していた)2008年10月の購入以来、中国株は買っていないと述べた[14][15]

2018年には中国はトランプ政権の政策と習近平政権により国交を深めよりさらに偉大な国になるであろうと述べている。[16]

米ドル[編集]

米国経済の破綻によって米ドルは暴落すると主張し続けている。自身は米ドル建て資産の処分と中華人民共和国の通貨である人民元の将来性を表明している[17]。しかしドルの総合的な強さを表すドルインデックスは、その当時(2007年10月)の76から、7年後(2014年10月)には86に上昇している。

日本について[編集]

アベノミクスに対しては以前より痛烈に批判している。2013年には安倍は日本を破滅させ始めたと述べており、安倍は政治的災害であり、日本は投資には不適格と政策を切った。[18]

2015年のインタビューでは日本の問題として、人口の減少、とめどない債務の増加、安倍晋三首相の在任とし、安倍首相は世界の投機家には益をもたらしたが、「安倍首相が今やっていること、つまり紙幣の増刷によって自国通貨の価値を下げるということは、非常にお粗末だと私は思います。10年後、20年後になってみて、『あのとき、日本は終わっていたんだな』と気がつくでしょう。」[19]と指摘しており、「(日本脱出を考える日本人の移住先として)おカネをすべて持って行けるなら北朝鮮でしょうね。1980年の中国、2010年のミャンマー、そして今の北朝鮮の状況は非常によく似ていて、北朝鮮は今後の展開が楽しみなところです。[19]」と語っている。2016年後期にあっても、自身も既に保有している日本株以外に新規に円を購入する気がなく、経済大国であっても最貧国になることは歴史的にもみられることであって、若い優秀な人材の日本からの流出の可能性をあげ、日本の状況が良くないとしている[20]

しかし、現実を見ると経済指数の一つである日経平均株価を見ても、終値の年間平均はアベノミクスの開始された2013年の13,261.82円から2018年には22,171.35円まで上昇している。

その他[編集]

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シンガポールへ移住[編集]

2007年に家族とともにニューヨークからシンガポールに移住した。「1807年にロンドンに移住するのは、すばらしいことだった。1907年にニューヨークに移住するのは、すばらしいことだった。そして、2007年にはアジアに移住することが次のすばらしい戦略となるだろう[21]。」と英Telegraphインタビューに答えている。娘たちには将来を見越して、華僑圏で中国語を学ばせている[22]

中央銀行[編集]

米国の中央銀行連邦準備制度理事会)の金融政策には厳しい見方をとることが多い。たとえば、2008年の金融危機の際には英Telegraphのインタビューの中で、米国の連邦準備制度理事会の低金利・過剰流動性や金融機関の倒産回避指向の政策を批判する一方で、高金利政策や預金準備率インフレーション抑制策を重視していた中華人民共和国の中央銀行(中国人民銀行)を高く評価した。

家族[編集]

著書"Adventure Capitalist"にも登場する米国人女性と3回目の結婚をし、2003年に長女、2008年に次女をもうけている。

発言[編集]

  • ロシア政府や、世界銀行から発表された情報を信じるなんて、正気か?[要出典]
  • 自分で調べた会社の株を買いなさい。さもなければ、家で映画を見ているほうがいい。[要出典]
  • 幸運は、常に努力を怠らない人のもとへ訪れる。[要出典]
  • 口を開いてあれこれ喋って、自分が疑いようのない馬鹿だということを証明するよりも、黙っていて、他人に愚か者を見るような目で見られた方がよい。[要出典]
  • 中央銀行の連中は、木がなくなるまで紙幣を刷っているだけじゃないか?[要出典]
  • 私の母でさえ、あれがバブルだと気づいていたよ。(90年代のハイテクバブルを指しての発言)[要出典]
  • 子供や孫には、中国語を教えなさい。

著書[編集]

脚注[編集]

  1. ^ CONTACT US”. jimrogers.com. 2019年4月12日閲覧。
  2. ^ a b c 伝説の投資家ジム・ロジャーズ 核心インタビュー”. ダイヤモンド・オンライン. ダイヤモンド社 (2011年12月2日). 2019年4月12日閲覧。
  3. ^ a b c d 売る気はないが金の大底はまた来る(ジム・ロジャーズ)”. NIKKEI STYLE. 日経BP (2013年6月27日). 2019年4月12日閲覧。
  4. ^ 【編集者のおすすめ】『お金の流れで読む 日本と世界の未来』 日本の読者に語り尽くす”. 産経ニュース. 産業経済新聞社 (2019年1月19日). 2019年3月15日閲覧。
  5. ^ a b ジム・ロジャーズ氏「ロシアで農業を始めよ」”. 日経ビジネス. 日経BP (2016年8月29日). 2019年3月15日閲覧。
  6. ^ "Soros on Soros", George Soros著, ISBN 978-0471119777
  7. ^ "Market Wizards", Jack D. Schwager英語版著, ISBN 978-0887306105
  8. ^ Bloomberg TV, 2008年9月25日
  9. ^ "8 really, really scary predictions - Jim Rogers (5) - FORTUNE", CNNmoney.com, 2008年12月11日
  10. ^ 世界の主な投資資産リターン
  11. ^ "Jim Rogers Prefers China, Sri Lanka to India for Investment", Bloomberg.com, 2009年5月21日
  12. ^ a b c ロジャーズ氏「信頼できない予測家」中国紙が酷評, サーチナ, 2008年12月19日
  13. ^ "Jim Rogers quits dollar after declaring US recession", Telegraph, 2007年10月26日
  14. ^ a b ジム・ロジャーズ氏:中国株投資手控え-相場は行き過ぎ, 2009年7月22日, Bloomberg.com
  15. ^ a b Rogers Says He Hasn’t Traded Chinese Stocks Recently (Update1) , 2009年7月22日, Bloomberg.com
  16. ^ Is Trump Making China Great Again? A Conversation With Jim Rogers
  17. ^ "Jim Rogers Shifts Assets Out of Dollar to Buy Yuan", Bloomberg.com, 2007年10月24日
  18. ^ Jim Rogers: Shinzo Abe Is Going to Ruin Japan:
  19. ^ a b http://toyokeizai.net/articles/-/61765
  20. ^ ジム・ロジャーズ氏「日本株も円も買わない」 カリスマ投資家が今でも日本に悲観的なワケ”. 東洋経済オンライン. 東洋経済新報社 (2016年12月4日). 2017年6月27日閲覧。
  21. ^ Jim Rogers Portfolio & Thoughts: A Recent Summary marlet folly 2009年6月17(英語)
  22. ^ 人生と投資で成功するために 娘に贈る12の言葉 日本経済新聞出版社 2007年4月28日出版

外部リンク[編集]

記事[編集]

伝記[編集]

インタビュー[編集]

ニュース[編集]

書簡[編集]