デイリー・テレグラフ

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The Daily Telegraph
Daily Telegraph.svg
Daily Telegraph Allied Troops Marching To Athens 2 December 1916.jpg
種別 日刊紙
判型 Broadsheet
所有者 Telegraph Media Group
編集者 Will Lewis
設立 1855年
政治的傾向 保守中道
本社所在地 111 Buckingham Palace Road, London, SW1W 0DT
発行数 639,578[1]
ウェブサイト http://www.telegraph.co.uk

デイリー・テレグラフThe Daily Telegraph)は、1855年に創刊されたイギリスの一般紙サイズの新聞。姉妹紙のサンデー・テレグラフ (The Sunday Telegraph) は、1961年に創刊。イギリスの一般紙サイズの新聞では発行部数は1位。

概要[編集]

  1. デイリー・テレグラフ - 639,578部
  2. タイムズ - 449,809部  
  3. ガーディアン - 263,907部
  4. インデペンデント - 180,743部[2]

上記の他3紙とともに「高級紙」の代表格とされるが、ゴシップなど砕けた内容の記事は他と比べてやや多い。イデオロギー的には保守に属し、権威主義と自由主義に対しては中道に分類される。The Spectatorより自由主義的で、エコノミストよりは伝統主義的。保守党との関係が深く、個人的繋がりを持っているジャーナリストが多い。また、ウィリアム・ヘイグノーマン・テビットのような保守党重鎮がコラムニストとして参加している。保守党の有力政治家であるボリス・ジョンソンはテレグラフの出身である。推理小説作家のヘンリー・クリストファー・ベイリーも同社のリーダー・ライターだった[3]

同じく保守的な論調を張るタブロイド紙デイリー・メールを擁護しがちだと指摘されたことがある。よって、この新聞はしばしばDaily Torygraph(保守党日報)やらMaily Telegraph(デイリー・メール通信)などと揶揄される。

一方、ガーディアンによれば、デイリー・テレグラフは、毎日新聞ニューヨーク・タイムズなどとともに、中国CGTNなどから影響や支援を受けている報道機関の一つとして挙げられている。これらの報道機関は、中国に対して否定的な報道は除外し、好意的な報道を、意図的に優先している可能性が指摘されている[4]

歴史[編集]

デイリー・テレグラフを創刊したスレイ大佐はバーナム男爵一世に売却するまでの短い間経営していた。バーナムの息子はカムローズ子爵一世に売却した。

その後もコンラートコンラッド・ブラックの買収までは、スレイとバーナムの家族はこの新聞の経営に関わっていた。

1908年、この新聞が掲載したヴィルヘルム2世の発言記録は論議を呼んだ(デイリー・テレグラフ事件)。イギリスとドイツの関係が悪化し、第一次世界大戦に繋がる世界的緊張感を増幅させた。

1937年、伝統的に保守的立場をとり引退将校を主な読者として持つモーニングポスト紙を吸収合併する。当初はカムローズ卿はモーニングポストとデイリー・テレグラフの2紙併売を目指して買収したが、モーニングポスト紙の少ない発行部数のため2紙は合併する。その後改題してモーニングポスト・アンド・デイリー・テレグラフになるが数年後現在の題字に戻る。

タイムズのタブロイドサイズ版発行に対して追随するかについては様々な臆測があるが、公式には否定している。

2016年のイギリスの欧州連合離脱是非を問う国民投票では離脱賛成の立場を取った。

脚注[編集]

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  1. ^ Newspaper Marketing Agency2011年4月4日5月1日の平均)
  2. ^ Newspaper Marketing Agency - Newspaper Data Archived 2009年5月1日, at the Wayback Machine.
  3. ^ 中島河太郎『探偵小説辞典』講談社文庫、1998年、P.418。
  4. ^ “Inside China's audacious global propaganda campaign” (英語). ガーディアン. (2018年12月7日). https://www.theguardian.com/news/2018/dec/07/china-plan-for-global-media-dominance-propaganda-xi-jinping 2019年4月13日閲覧。 

外部リンク[編集]