デイリー・テレグラフ

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The Daily Telegraph
種別日刊紙
判型Broadsheet
所有者Telegraph Media Group
編集者Will Lewis
設立1855年
政治的傾向右派[1]
保守主義[2]
本社所在地111 Buckingham Palace Road, London, SW1W 0DT
発行数317,817 (2019年12月現在)
ウェブサイトhttp://www.telegraph.co.uk

デイリー・テレグラフThe Daily Telegraph)は、1855年に創刊されたイギリスの一般紙サイズの新聞であり、オンライン上ではザ・テレグラフ(The Telegraph)[3]として配信される。姉妹紙のサンデー・テレグラフ (The Sunday Telegraph) は、1961年に創刊。

概要[編集]

  1. デイリー・テレグラフ
  2. タイムズ
  3. ガーディアン[4]

上記の他2紙とともに「高級紙」の代表格とされるが、ゴシップなど砕けた内容の記事は他と比べてやや多い。イデオロギー的には保守に属し、権威主義と自由主義に対しては中道に分類される。The Spectatorより自由主義的で、エコノミストよりは伝統主義的。保守党との関係が深く、個人的繋がりを持っているジャーナリストが多い。また、ウィリアム・ヘイグノーマン・テビットのような保守党重鎮がコラムニストとして参加している。保守党の有力政治家であり、2019年7月より首相を務めているボリス・ジョンソンはテレグラフの出身である。推理小説作家のヘンリー・クリストファー・ベイリーも同社のリーダー・ライターだった[5]

同じく保守的な論調を張るタブロイド紙デイリー・メールを擁護しがちだと指摘されたことがある。よって、この新聞はしばしばDaily Torygraph(保守党日報)やらMaily Telegraph(デイリー・メール通信)などと揶揄される。

ガーディアンは2018年、デイリー・テレグラフが毎日新聞ニューヨーク・タイムズなどとともに、中国政府系の英字新聞チャイナデイリーが制作した小冊子「チャイナウォッチ」を折込広告として頒布していることを報じた。ガーディアンはその折込の見出しを引用して「古典的なプロパガンダ手法」と批判し、有名新聞に折り込むことで信憑性を借り受けようとしている可能性を指摘している。[6]。2020年、ガーディアンはチャイナウォッチおよび人民網からの引用記事がデイリー・テレグラフのウェブサイトから削除されたことを報じた[7]

歴史[編集]

デイリー・テレグラフを創刊したスレイ大佐は初代バーナム男爵に売却するまでの短い間経営していた。バーナムの息子は初代カムローズ子爵に売却した。

その後もコンラッド・ブラックの買収までは、スレイとバーナムの家族はこの新聞の経営に関わっていた。

1908年、この新聞が掲載したヴィルヘルム2世の発言記録は論議を呼んだ(デイリー・テレグラフ事件)。イギリスとドイツの関係が悪化し、第一次世界大戦に繋がる世界的緊張感を増幅させた。

1937年、伝統的に保守的立場をとり引退将校を主な読者として持つモーニングポスト英語版を吸収合併する。当初はカムローズ卿はモーニングポストとデイリー・テレグラフの2紙併売を目指して買収したが、モーニングポストの少ない発行部数のため2紙は合併する。その後改題してモーニングポスト・アンド・デイリー・テレグラフになるが数年後現在の題字に戻る。

タイムズのタブロイドサイズ版発行に対して追随するかについては様々な臆測があるが、公式には否定している。

2016年のイギリスの欧州連合離脱是非を問う国民投票では離脱賛成の立場を取った。

脚注[編集]

  1. ^ “UK Conservative candidates throw hats in ring to replace Johnson”. Al Jazeera. (2022年7月10日). https://www.aljazeera.com/news/2022/7/10/uk-conservatives-throw-hats-in-ring-to-replace-johnson 2023年9月17日閲覧. "Foreign Secretary Liz Truss announced her candidacy in the right-wing Daily Telegraph newspaper on Sunday evening [...]" 
  2. ^ General Election 2015 explained: Newspapers Archived 22 October 2017 at the Wayback Machine. The Independent, 28 April 2015. Retrieved 9 December 2016.
  3. ^ The Telegraph on line2022年3月13日閲覧。
  4. ^ Newspaper Marketing Agency - Newspaper Data Archived 2009年5月1日, at the Wayback Machine.
  5. ^ 中島河太郎『探偵小説辞典』講談社文庫、1998年、P.418頁。 
  6. ^ “Inside China's audacious global propaganda campaign” (英語). ガーディアン. (2018年12月7日). https://www.theguardian.com/news/2018/dec/07/china-plan-for-global-media-dominance-propaganda-xi-jinping 2019年4月13日閲覧。 
  7. ^ “Daily Telegraph stops publishing section paid for by China” (英語). ガーディアン. (2018年12月7日). https://www.theguardian.com/media/2020/apr/14/daily-telegraph-stops-publishing-section-paid-for-by-china 2021年6月14日閲覧。 

外部リンク[編集]