高田保馬

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高田 保馬
生誕 1883年12月27日
死没 1972年2月2日(満88歳没)
国籍 日本の旗 日本
研究分野 経済理論・経済哲学・形式社会学
母校 京都帝国大学
受賞 文化功労者
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高田 保馬(たかた やすま、1883年明治16年)12月27日 - 1972年昭和47年)2月2日)は日本経済学者社会学者文学博士歌人文化功労者京都大学名誉教授。大阪大学名誉教授。

人物[編集]

米田庄太郎に師事。「総合社会学」を否定し、独自の視点からジンメルの掲げた「形式社会学」の彫琢に努める。佐賀県内の多くの学校の校歌の作詞も手がけている。「勢力論」を提唱したことでも知られる。

経済学者としては京都帝国大学経済学部で経済原論の講義を担当し[1]、経済哲学担当教授の石川興二が憂国のあまり陸軍批判をしたことが原因で休職するとその後を引き継いで経済哲学の講義を担当した[2]。この時高田から経済原論と経済哲学の講義を聴いたのが後に大阪大学ロンドン大学の教授を歴任した森嶋通夫である[2]東京商科大学(旧制)教授時の弟子に、白南雲(元朝鮮民主主義人民共和国最高人民会議議長、元ソウル大学校教授)などがいる。

アメリカの経済学者であるM・ブロンフェンブレンナアーは高田を「日本のアルフレッド・マーシャル」と称し、功績を讃えている[3]

高田が生前に遺した言葉としては、例えば「志は朽ちざるに在り(学問する上で心に決めた目的をいつまでも亡びないようにする)」などが有名である。

略歴[編集]

  • 1883年(明治16年)12月27日 - 佐賀県小城郡三日月村(現・佐賀県小城市三日月町)遠江に生まれる。
  • 1897年(明治30年)3月 - 三日月村晩成小学校卒業。
  • 1902年(明治35年)3月 - 佐賀県立佐賀中学校(現・佐賀西高校佐賀北高校佐賀東高校)卒業。
  • 1907年(明治40年)7月 - 第五高等学校第一部卒業。
  • 1910年(明治43年)7月 - 京都帝国大学文科大学哲学科卒業、大学院進学。
  • 1914年(大正3年)9月 - 京都帝国大学法科大学講師。
  • 1919年(大正8年)6月 - 広島高等師範学校教授。
  • 1921年(大正10年)6月 - 東京商科大学教授。
  • 1921年(大正10年)12月 - 文学博士
  • 1925年(大正14年)5月 - 九州帝国大学法文学部教授。
  • 1929年(昭和4年)5月 - 京都帝国大学経済学部教授。
  • 1938年(昭和13年)2月 - 京都帝国大学経済学部長。
  • 1943年(昭和19年)3月 - 京都帝国大学退職。
  • 1946年(昭和21年) - 京都帝国大学名誉教授。
  • 1946年(昭和21年)12月 - 教職員適格審査委員会(京都帝国大学経済学部)より教職不適格者指定。
  • 1947年(昭和22年)6月 - 中央教職員適格審査委員会より教職不適格者指定。
  • 1951年(昭和26年)6月 - 教職不適格者指定取消。
  • 1951年(昭和26年)8月 - 大阪大学法経学部教授。
  • 1953年(昭和28年)6月 - 大阪大学法経学部長。
  • 1953年(昭和28年)8月 - 大阪大学経済学部長。
  • 1954年(昭和29年)3月 - 大阪大学経済学部附属社会経済研究室(現・大阪大学社会経済研究所)初代室長兼教授。
  • 1955年(昭和30年)7月 - 大阪大学退職。
  • 1955年(昭和30年)8月 - 大阪府立大学経済学部教授。
  • 1955年(昭和30年)11月 - 大阪大学名誉教授。
  • 1957年(昭和32年)10月 - 大阪府立大学経済学部長。
  • 1963年(昭和38年)から1965年(昭和40年)まで龍谷大学経済学部教授。

結合定量の法則[編集]

「結合定量の法則」とは、人間が日常生活において取り持つ相互関係の量には定量があるとする仮説である。熱力学エネルギー保存則を想起させるこの法則は、都市における人間同士の関係における「希薄さ」を数理モデルで説明しようとしたものであるが、社会学者であると同時に経済学者でもあった高田によってこそ、定式化が可能であった。

著作[編集]

  • 『分業論』京都法学会 1913 法律学経済学研究叢書
  • 『大数法論』京都法学会 1915 法律学経済学研究叢書
  • 『社会学的研究』東京寳文館 1918
  • 『社会学原理』岩波書店 1919
  • 『現代社会の諸研究』岩波書店 1920
  • 『社会学概論』岩波書店 1922
  • 『社会と国家』岩波書店 1922
  • 『階級考』聚英閣 1923
  • 『経済学研究』岩波書店 1924
  • 『階級及第三史観』改造社 1925
  • 『社会関係の研究』岩波書店 1926
  • 『人口と貧乏』日本評論社 1927
  • 『景気変動論』日本評論社 1928 現代経済学全集
  • 『経済学』社会科学叢書 日本評論社 1928
  • 『価格と独占』千倉書房 1929
  • 『社会雑記』日本評論社 1929
  • 『ふるさと 歌集』日本評論社 1931
  • 『マルクス経済学新批判』思想問題研究会編 社会教育会 1931
  • 『労働価値説の吟味』日本評論社 理論経済学叢書 1931
  • 『経済学新講』第1-5巻 岩波書店 1929-1932
  • 『経済原論』日本評論社 1933 理論経済学叢書
  • 『国家と階級』岩波書店 1934
  • 『貧者必勝』千倉書房 1934
  • 『マルクス経済学論評』改造社 1934
  • 『民族の問題』日本評論社 1935
  • 『利子論研究』岩波書店 1935
  • 『経済と勢力』日本評論社・理論経済学叢書 1936
  • 『経済原論 講義説明』久松屋書店 1937
  • 『利子論』岩波書店 1937
  • 『回想記』改造社 1938
  • 『経済学概論』日本評論社 1938 理論経済学叢書
  • 『東亜民族論』岩波書店 1939
  • 『新利子論研究』岩波書店 1940
  • 『民族と経済』有斐閣 1940
  • 『思郷記』文芸春秋社 1941
  • 『勢力説論集』日本評論社・理論経済学叢書 1941
  • 『民族論』岩波書店 1942
  • 『民族耐乏』甲鳥書林 1943
  • 『洛北集』甲鳥書林 1943
  • 『統制経済論』日本評論社 1944
  • 『価格・労銀・失業』東洋経済新報社 1946 東洋経済講座叢書
  • 『終戦三論』有恒社 1946
  • 『インフレエションの解明』関書院 1947
  • 『経済の勢力理論』実業之日本社 1947
  • 『社会歌雑記』甲文社 1947
  • 『社会学の根本問題』関書院 1947
  • 『世界社会論』中外出版 1947 世界経済学講座
  • 『洛北雑記』第1集 大丸印刷 1947
  • 『経済学原理』日本評論社 1948
  • 『経済学論』有斐閣 1948
  • 『最近利子論研究』有斐閣 1948
  • 『社会主義経済学入門』広文社 1948 入門経済学叢書
  • 『経済学方法論』小石川書房 1949
  • 『略説経済学』関書院 1949 経済学選書
  • 『労働価値説の分析』甲文社 1949 社会主義経済学研究
  • 『社会科学通論』有斐閣 1950
  • 『社会学大意』日本評論社 1950
  • 『耐乏夜話』実業之日本社 1950
  • 『マルクス批判』弘文堂・アテネ新書 1950
  • 『経済学講義』上中下巻 有斐閣 1951-1955
  • 『経済学入門』第1-3冊 有斐閣 1951-1959 社会科学叢書
  • 『社会学』有斐閣 1952 社会科学叢書
  • 『経済自立論』東洋経済新報社 1953
  • 『経済学概説』有斐閣 1954
  • 『ケインズ論難 勢力説の立場から』有斐閣 1955
  • 『貧しき日本経済』日本評論新社 1955
  • 『社会主義評論』自由アジア社 1956
  • 『消費函数の研究』有斐閣 1956
  • 『学問遍路』東洋経済新報社 1957
  • 『社会主義経済学』千倉書房 1959
  • 『勢力論』有斐閣、1959
  • 『望郷吟』日本評論新社 1961
  • 『高田保馬・社会学セレクション』全3巻 金子勇監修 ミネルヴァ書房 2003

共編著[編集]

  • 『日本民族の復興と経済の自立』一万田尚登共著 改造社 1950
  • 『経済成長の研究』全3卷(編)有斐閣 1954-57 大阪大学経済学部社会経済研究室編

翻訳[編集]

  • グロッパリ『社会学綱要』経済学資料 有斐閣書房 1913

記念論集[編集]

  • 『社会学の諸問題 高田先生古稀祝賀論文集』小松堅太郎等編 有斐閣 1954
  • 『分配理論の研究 高田保馬先生喜寿祝賀記念』青山秀夫等編 有斐閣 1964

参考文献[編集]

脚注・出典[編集]

  1. ^ 『思想としての近代経済学』、75頁。
  2. ^ a b 『思想としての近代経済学』、75-76頁。
  3. ^ 橘木俊詔 『朝日おとなの学びなおし 経済学 課題解明の経済学史』 朝日新聞出版、2012年、230頁。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]