濵畠太

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はまはた ふとし

濵畠 太
生誕 1973年
東京都
国籍 日本の旗 日本
別名 浜畠 太
職業 ビジネス書作家(ノンフィクション作家)
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濵畠 太(はまはた ふとし 1973年 - )は、日本ビジネス書作家[1]ノンフィクション作家[1]自己啓発書作家[1]マーケター[1]ブランドマネージャー

東証プライム上場企業を3社経験したのち、『鎌倉新書』のプロモーション室長を経て、現在は一般社団法人の代表理事など、複数の職に就いている。

濱畠太、浜畠太の表記も使用する[1]。 なお、濱畑太は誤り[1]

来歴・人物[編集]

職歴・学歴[編集]

東京都出身。大学を中退したのち、広報・広告関連の専門学校を2校卒業している。

1999年卒業後は本田技研工業傘下のモータースポーツ施設運営会社『モビリティランド』に入社し、鈴鹿サーキットの広報担当。モータースポーツファンの減少と高齢化が課題となっており、主にフォーミュラ1鈴鹿8耐など国際大会の入場者数回復に向けた広報、マーケティング業務に従事していた。在職時は社団法人三重県観光連盟の広告宣伝も兼務していた。

その後は、2008年に『柿安本店』 販売促進部門、2012年に『大東建託』 広告宣伝部門を経て、2018年に『鎌倉新書』 プロモーション室長に就任。4社で広報・宣伝・マーケティング部門を担当した[2]

マーケター、ブランドマネージャーとして[編集]

職歴4社のうち2社は地方に本社を置き、2社は全国に営業拠点を置く企業であったため、自治体との交渉や地元企業と協業したビジネス展開なども多く経験し、結果として地方活性化や地方企業のマーケティング、経営課題の抽出や改善に強くなっていったという。現在までに複数地方の自治体や中小企業のコンサルティングを受託している[3]

官庁の観光誘致、大手企業の商品開発など多くのプロジェクトへ参加。企業や学生を対象にした研修、講演、異業種交流会の主催なども行っている。

マーティング従事者約1,000名からなる日本最大級のマーケティング勉強会『商品開発の会』幹事。ビジネスセミナー『山手会』幹事[2]。マーケティング研究協会講師。2017年度、厚生労働省・職業能力評価(マーケティング部門)検討委員。2017年に日本能率協会が主催する日本のサラリーマン100選(現在は廃止)に選ばれている。

女優桜井日奈子写真集『CM MAKING PHOTO BOOK(玄光社CM NOW2017年5月号別冊)』に、デビュー間もない桜井日奈子を抜擢した際のコメントが記載されている[4]。またCM総合研究所の月刊CM INDEX(2017年9月号)には、2017年7月度に作品別CM好感度で住宅・建設業類1位に輝いた際のインタビューが掲載されている[5]。ほかにも広告関連の受賞歴がある。

ビジネス書作家として[編集]

2013年より、企業に所属しながらビジネス書、自己啓発書の作家活動を開始。

著書は自らの実績を基にしたマーケティング、ブランディングに関連するビジネス書と、働き方、セルフブランディングをテーマにした自己啓発書に分けられる。日本史に関連した著書やセミナーも多く、近著ではNHK大河ドラマの主人公を題材にしている。

日本写真史研究家として[編集]

幕末から明治にかけての日本人写真師、および日本の古写真について独自に研究を続けており、日本各地で活躍した幕末明治の写真師を962名収録した電子書籍が出版されている。写真師の人名検索サイト「幕末明治の写真師 総覧」も運営している。

2020年1月6日の神戸新聞に、日立造船の創業者エドワード・ハズレット・ハンターのガラス原板写真を発見したという記事が掲載されている[6]

2021年2月1日の毎日新聞に、紀州藩剣術家・橘内蔵介の肖像写真を発見したという記事が掲載されている[7]

2022年7月4日の毎日新聞に、大礼服姿の10代加賀美嘉兵衛光則の肖像写真を発見したという記事が掲載されている[8]

主な著書[編集]

以下ほか、団体名義、企業名義で複数の書籍を出版している。

ビジネス書(企業ブランディング)[編集]

自己啓発書(セルフブランディング)[編集]

その他[編集]

脚注[編集]

  1. ^ a b c d e f Amazon.co.jp: 濵畠太:作品一覧、著者略歴
  2. ^ a b 自著・ヒット商品を生み出す最良最短の方法(こう書房)180ページ「著者紹介」
  3. ^ 自著・倒産寸前だった鎌倉新書はなぜ東京証券取引所東証一部上場できたのか(方丈社)
  4. ^ 2017年4月8日、玄光社『CM NOW』2017年5月号別冊
  5. ^ CM総合研究所、月刊CM INDEX 2017年9月号
  6. ^ 2020年1月6日『神戸新聞』 [リンク切れ]
  7. ^ 2021年2月1日『毎日新聞』
  8. ^ 2022年7月4日『毎日新聞』

外部リンク[編集]