大元帥

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大元帥(だいげんすい、イタリア語: Generalissimo)は、国軍の総司令官に与えられる称号。軍隊における元首の地位を示すことも多いが、軍人の最高位の階級となっている場合もある。

日本[編集]

大元帥の肩章
大元帥の襟章

日本では、明治4年(1871年)の建軍当初に大元帥という官名が兵部省職員令附属の相当表に記載され[1]、明治5年(1872年)9月7日太政官布告第252号にて服制(階級章)も定められたものの、任官者が無いまま明治6年(1873年5月8日に廃止された[2]。明治22年(1889年)施行の大日本帝国憲法下では天皇統帥権を持つと定められ、即ち陸海軍の最高指揮官たる天皇が唯一の大元帥と定められた(明治22年9月30日陸達第142号「野外要務令草案」第1部第1篇第1)。大元帥たる天皇は大将の階級章に菊花紋章が付された階級章を佩用し、軍服型の御服を着用した[3]

明治天皇大正天皇と、在位中に大元帥の位が廃止となった昭和天皇までの3名がこれを称した。

井原今朝男は大元帥の呼称について、古来天皇のみが行うことが出来た外寇鎮圧の仏教儀式である大元帥法大元帥明王に対する祈祷)に由来するという考えを呈示している[4]

アメリカ合衆国[編集]

陸軍大元帥の階級章案
海軍大元帥の階級章

アメリカ軍では「Generalissimo」の語は使われず、陸海軍に設けられた元帥の上位の階級であるため、厳密には他国の大元帥とは異なる。なお、海兵隊には大元帥の位は置かれていない。

陸軍大元帥
1919年ジョン・パーシング大将が「General of the Armies of the United States」に叙せられた。この階級は「アメリカ合衆国陸軍大元帥」、「合衆国総軍元帥」とも訳される。ただし、パーシング本人は最後まで四つ星の陸軍大将章を佩用し続けた。1945年にダグラス・マッカーサーに贈られる予定があり、六つ星の階級章も制定される予定であったが、本人が辞退し実行されなかった。1976年には連邦議会からアメリカ初代大統領ジョージ・ワシントンにこの階級が追贈され、同時に序列最高位の合衆国軍人として扱う大統領布告がなされている[5]
海軍大元帥
1903年ジョージ・デューイ大将が米西戦争の功績により、1899年の日付まで遡り「Admiral of the Navy」に叙せられた[6]。この階級は「海軍大提督」、「海軍主席提督」とも訳される。1945年にチェスター・ニミッツのためにこれと同格の「Flag Admiral(旗旒提督)」の階級創設が検討されたが、実行されなかったため、現在に至るまでデューイただ一人が叙されている。

フランス[編集]

アンシャン・レジーム時代のフランスには通常の元帥の上に「国王の陣営と軍隊の大元帥(フランス語: Maréchal général des camps et armées du roi)」、いわゆる「フランス大元帥」の位が存在していた。

1847年ニコラ=ジャン・ド・デュ・スールトが叙せられた[7]

ドイツ[編集]

国家元帥の階級章

ドイツには大元帥にあたる位は存在しないが、12世紀以前の神聖ローマ帝国時代には国家元帥(Reichsmarschall)の称号が存在した。その後の帝政ドイツヴァイマル共和政を通じて任官者はいなかったが、ナチス・ドイツ時代に復活、1940年ヘルマン・ゲーリング空軍元帥が唯一これに叙された。ゲーリングは自身の任命式英語版において、国家元帥が国防軍元帥より上位であると言及した。

一方総統アドルフ・ヒトラーの軍事上の役職は、国防軍最高司令官および陸軍総司令官であったが、親衛隊のものも含めて特定の階級を称することはなかった。

ロシア[編集]

ソビエト連邦大元帥の正装用肩章

ロシア帝国[編集]

ロシア帝国で大元帥に叙せられたのは以下の4名のみであった。

ソビエト連邦[編集]

帝政廃止後に成立したソビエト連邦では、大元帥は長らく設けられなかったが、1945年6月26日に最高会議幹部会決定により、軍の最高階級として「ソビエト連邦大元帥英語版ロシア語: Генералиссимус Советского Союзаギニラリッシムス・サヴェーツカヴァ・サユーザ)」が制定され[8]、翌27日にヨシフ・スターリンが叙された[9]。ソ連の全歴史を通じて大元帥はスターリンただ1人である。

ロシア連邦[編集]

ロシア連邦では大元帥の位は再び廃止され、存在しない。ロシア連邦軍における最高階級は「ロシア連邦元帥」である。

ポーランド[編集]

ポーランド王国では、元帥に相当する「王冠領野戦ヘトマン」の上に、大元帥に相当する「王冠領大ヘトマン」が存在した。

現在のポーランドでは大元帥の位は存在せず、軍の最高階級は大将Generał) である。

朝鮮[編集]

大韓帝国[編集]

大韓帝国大元帥の肩章
1897年の帝政宣言後は皇帝への権力集中が図られ、1899年6月22日に高宗皇帝は「元帥府官制(원수부관제)」の詔勅を発布した[10]。これにより統帥機関たる元帥府朝鮮語版が設置され、韓国皇帝を大元帥、皇太子を元帥と定めた[11]
歴代大元帥

北朝鮮[編集]

朝鮮民主主義人民共和国大元帥の肩章
朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)の初代最高指導者である金日成国家主席朝鮮労働党中央委員会総書記党中央軍事委員会委員長)は、生前の1992年4月に朝鮮民主主義人民共和国大元帥の称号を授与された[12]。金日成の長男で第2代最高指導者である金正日国防委員長朝鮮労働党中央委員会総書記党中央軍事委員会委員長朝鮮人民軍最高司令官)は、死後の2012年2月15日に追贈された。

中国[編集]

中華民国特級上将の肩章
皇政時代

皇政時代の中国では、元帥や大元帥は通常の軍階として用いられた。1127年に靖康の変によって、北宋の皇帝以下の皇族が捕虜となった際に、唯一逃れた康王が大元帥府を開いてとの抗戦軍を組織した事例がある。また反乱組織の長が大元帥を名乗ることもしばしばあった。小刀会劉麗川などがいる。

中華民国
中華民国草創期の1911年10月10日の武昌起義後、黎元洪は革命政府の首班になり、大都督、假定副元帥、假定大元帥に就任している。広東省で発生した護法運動においては護法軍政府(大元帥府)が設置され、大元帥が政軍の全権を握るとされたが、1918年にこの組織は改組された。1922年2月21日には孫文が「陸海軍大元帥」に就任して、大元帥府を再置している。孫文の死後は胡漢民が大元帥代理となった。1926年12月には張作霖が北京で「中華民国安国軍大元帥」を称し、北京政府の最高権力者となった。南京国民政府では 1935年3月30日に「特級上将」の位が制定され[13]、翌4月1日に国民政府軍事委員会委員長・蒋介石が叙せられた[14][15]。これは陸海空軍を統括する最上位の将官で、大元帥に相当とされていたが、2000年に廃止された。
中華人民共和国
中華人民共和国大元帥の肩章
1955年毛沢東への授与を想定して中華人民共和国大元帥の地位が制定されたが[16]、毛が授与を辞退したため任官者のないまま1965年に廃止された。なお、十大元帥と呼ばれる将軍たちがいるが、これは「10人の偉大な元帥」の意味である。

その他の国の大元帥[編集]

イギリス[編集]

イギリスには伝統的に大元帥の位は存在しない。

イタリア王国[編集]

スウェーデン[編集]

スペイン[編集]

メキシコ[編集]

チリ[編集]

キューバ[編集]

ドミニカ共和国[編集]

ベネズエラ[編集]

コロンビア[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 寺村(2002年)、pp.75-76
  2. ^ 寺村(2002年)、p.77
  3. ^ 刑部 p.67
  4. ^ 井原『中世の国家と天皇・儀礼』校倉書房、2012年、p.166
  5. ^ Public Law 94-479 (英語)
  6. ^ Admiral of the Navy George Dewey, USN (Naval History and Heritage Command)
  7. ^ ブカーリ(2001年)、p.22
  8. ^ ソビエト連邦最高会議幹部会令(1945年6月26日) (ロシア語)
  9. ^ УКАЗ Президиума Верховного Совета СССР О ПРИСВОЕНИИ ВЕРХОВНОМУ ГЛАВНОКОМАНДУЮЩЕМУ ВСЕМИ ВООРУЖЕННЫМИ СИЛАМИ СССР СТАЛИНУ ИОСИФУ ВИССАРИОНОВИЧУ ВЫСШЕГО ВОИНСКОГО ЗВАНИЯ - ГЕНЕРАЛИССИМУС СОВЕТСКОГО СОЮЗА (Russian) (PDF). СОВЕТСКАЯ СИБИРЬ: p. 1. (29 ИЮНЯ 1945). http://elib.ngonb.ru/jspui/bitstream/NGONB/10375/2/126.pdf 
  10. ^ 糟谷憲一甲午改革期以後の朝鮮における權力構造について」 『東洋史研究』 70巻1号、2011年6月、p.104
  11. ^ 元帥府官制(光武3年6月22日詔勅)(国史編纂委員会・韓国史データベース)
  12. ^ 中川(1993年)、p.42
  13. ^ 特級上將授任條例
  14. ^ 「蔣中正聘任狀及賀函」典藏號001016142027、中華民國國民政府檔案/國史館藏
  15. ^ 國民政府任官狀 甲字第壹號
  16. ^ 中国人民解放军军官服役条例第7条、第9条、第18条

参考資料[編集]

関連項目[編集]