世界の一体化

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世界の一体化
Coronelli celestial globe.jpg
近世
大航海と征服・植民地化の時代
近世から近代にかけて
イギリス覇権の確立
近代
二重革命とパックス・ブリタニカ
近代から現代にかけて
2度の大戦と米国の覇権
現代
多極化の時代
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世界の一体化(せかいのいったいか)では、世界の歴史において、交通通信の発達などによって、諸地域間の分業システム(近代世界システム)が形成され、固定化され、また幾度か再編されたその全過程をあらわす。歴史事象としては、16世紀大航海時代以降本格化し、現在もなお進行中である。

主として歴史学上および歴史教育における概念であり、とりわけ日本における世界史教育では平成11年以降学習指導要領のなかで基軸となる観点のひとつとして盛り込まれた。

世界の一体化とは[編集]

「世界の一体化」という言葉[編集]

1953年鈴木成高は「世界の一體化」のなかでアーノルド・トインビーが文明史の立場から「ダ=ガマ以後」をそれ以前と峻別し、近世に着目して世界の一体化の進展を論じていることを受けて、ジュール・ヴェルヌの『八十日間世界一周』を例示しながらコミュニケーション革命(運輸革命)の進展についてその重大性について説きおこし、二度の世界大戦を経て「世界の完全なる同時化」が実現したと指摘している[1]

それ以後も、九里幾久雄「世界の一体化を中心とした世界史の構成」(1970年[2]中山治一「世界の一体化」(1975年[3]など、この用語は広く使用された。

「世界の一体化」は、意味合いとしては「グローバル化」「グローバリゼーション」とほぼ同義である[4][5]。学際的にグローバリゼーションの概念に取り組んだ伊豫谷登士翁編『グローバリゼーション』では、先駆者的な存在としてウォーラーステインの世界システム論を掲げている[6]。ウォーラーステイン自身は、『入門・世界システム分析』の用語解説において、グローバリゼーションという言葉は1980年代の発明だとしている[7]

なお、川北稔は、世界システム論とパトリック・カール・オブライエンらのグローバル・ヒストリーとの違いに論究するなかで、ウォーラーステインの所論は伝統的なアジア史研究者などから「ヨーロッパ中心史観」だとするような批判があるが、それは誤解であるとして、世界システム論における「世界」とはいわば広汎な分業体制のことだとしている。それによれば、「世界」がグローバル、すなわち地球的になったのは近年の現象にあるにすぎず、それこそ近代世界システムの成長の到達点としての現象なのであり、かつては地中海世界、東アジア世界など、いくつもの世界があったのだとしている[8]

「世界の一体化」における分業関係には、ウォーラーステインが指摘し、平成11年改訂の高等学校地理歴史科「世界史A」学習指導要領が言及するように、経済的不平等・経済格差をともなっている[9]。また、ここでいう「一体化」とは、経済的不平等を生み出しながらも互いに結びつきが深くなることを意味し、切り離すことがいよいよ難しくなる傾向や様態をあらわしており、「同一化」や「平準化」は含意していない。

世界システムという考え方[編集]

I.ウォーラーステイン

アメリカ合衆国の歴史社会学者イマニュエル・ウォーラーステインはアフリカ研究から出発して1970年代に「従属理論」の影響のもとマルクス主義に近づく一方、歴史に長期的および短期的変動の組み合わせをみるフランスアナール学派第二世代の中心的な歴史家フェルナン・ブローデルの社会史、「全体史」そのほか、カール・ポランニー経済人類学の方法なども取り入れて、独自の世界システム論をうちたてた。

彼は、それまでの歴史学は世界史国家民族の「リレー競争」のようなものとして描いていると批判した。つまりそれは、どの国や民族も同じ段階をたどることを暗黙の前提としており、それゆえ、それぞれの国や民族にとって、いまどの段階にあるかを知ることが肝要となる。しかし、ウォーラーステインは、実際には世界、とくに16世紀以降の近代世界は一国史の寄せ集めではなく、一つの大きなシステム(「世界経済」)であり、個々の国や民族はこのシステムを構成する要素であって、それぞれの国の歴史は世界史の部分にほかならないとした。こうした立場に立つと、重要なことはむしろ、このシステムの内部においてどのような役割を果たしているかということになる[10]

こうした考えは従来の歴史像を一新するほどの影響力をもったが、それにもまして、それに先立って1966年に発表されたアンドレ・グンダー・フランクの論文「ラテンアメリカにおける低開発の開発」は、それまでの先進国後進国の対比によって語られる「低開発イコール発展段階の遅れ」とする見方を否定し、サテライト(衛星)諸国の低開発はメトロポリス(中心)諸国の開発によって作り出されたものであると主張して衝撃をあたえた。つまり、フランクによればイギリスにおける開発とインドにおける低開発はいわばコインのオモテウラのようなものであり、一つの歴史的なプロセスにおける 2側面である。世界資本主義とは、このような裏表をなす2つの部分より成り立つ構造なのであり、開発と低開発の問題を考慮するには、この構造そのものを検討しなければならないとした。

エジプト出身の経済学者サミール・アミンは、このフランクの考え(従属理論)を踏襲し、経済学的に展開することを試みた。彼は世界資本主義を「中心部」と「周辺部」とに二分して、両者の関係をフランクが単に経済余剰の獲得と充用の対立として説明したのに対し、彼はこれを分業構造であると把握し、

  1. 輸出品生産部門
  2. 大衆消費財生産部門
  3. 奢侈消費財生産部門
  4. 生産財生産部門

の4つに分け、このうち「周辺部」資本主義が1.と3.を、「中心部」資本主義が2.と4.を引き受けることによって、後者が前者を支配するとした。そして、世界資本主義の2つの部分をマルクス主義でいう「社会経済構成」であるとし、それぞれが資本主義的生産様式の組み合わせではあるが、「中心部」が資本主義に純化する傾向をもつ一方、「周辺部」ではいくつもの生産様式が残り、いつまでも併存するものとしてとらえた。

ウォーラーステインは、フランクやアミンら「従属理論」の影響を強く受けながらも、それが「中心」と「周辺」の関係が固定的にとらえがちな傾向にあったことを考慮して、下表[11]に示すように、両者の垂直的分業関係のあいだに中間(混合経済)領域として「半周辺」(「半周縁」)を設け、世界システム構造の複雑を指摘すると同時に、内部における上昇や衰退の可能性(流動性)をより的確に把握できるようにした。

時代区分 「中核」地域 「半周縁」地域 「周縁」地域 特色 世界商品
1 17世紀初頭から18世紀中頃
オランダの覇権)
オランダ
イギリス
フランス
ポルトガル
スペイン
南フランス
ラテンアメリカ
西アフリカ
東ヨーロッパ
重商主義による西ヨーロッパ諸国の争いのなかオランダが覇権を掌握。16世紀以来の世界の一体化が進展。
17世紀後半以降、イギリスが環大西洋地域に市場を拡大、ラテンアメリカと西アフリカを従属化。
コーヒータバコキャラコ黒人奴隷
2 18世紀中頃から1917年
イギリスの覇権)
イギリス
フランス
ドイツ
アメリカ
欧州諸国
カナダ
ロシア
日本
オセアニア
東南アジア
インド
オスマン帝国
アフリカ
ラテンアメリカ
バルカン諸国
フランスとの植民地抗争に勝利したイギリスが覇権を確立、世界の一体化がほぼ完成。
蒸気船の普及により、工業製品の大量輸送や地球規模での移民が可能となる。19世紀にはドイツアメリカ合衆国が「中核」に加わった。
綿花綿織物石炭ゴムが加わる。
3 1917年から1967年
アメリカ合衆国の覇権)
アメリカ
西欧
日本
ソヴィエト連邦
韓国
シンガポール
(東ヨーロッパ諸国)
オセアニア
東南アジア
インド
中東
アフリカ
ラテンアメリカ
カナダ
(中国)
2つの世界大戦を経てアメリカ合衆国がドイツとの覇権争いに勝利し覇権を確立、世界システムが地球全体を覆った。
ロシア革命以降の社会主義国家群が「反システムの運動」を展開。ベトナム戦争によりアメリカ覇権が衰退し、多極化の時代となった。
石油自動車等が加わる。

ウォーラーステインによれば、近代世界システム[12]は「中核」、「半周縁」、「周縁」の3部分から構成され、それ自体の内的運動によって不断に膨張しつつ変化する「史的システム」であり、そのシステムは資本主義的な「世界経済」の形態をとっており、この「世界経済」は「長期の16世紀」にその起源を持っていること、そして、そこには、特有の生産物再分配様式、つまり貢納による再分配の様式(これを、ブローデルは「経済上のアンシャン・レジーム」と呼ぶ)から、全く異質な社会システムへの「移行」があった、としている[13]。また、資本主義的な「世界経済」は、単一の分業によって結ばれておりながら、政治的には多中心であり、文化的にも多様である。その点が、16世紀以前の「世界帝国」とは異なるとした。

そして、史的システムとしての「世界経済」の変動には「循環運動」と「長期変動」があり、前者は資本主義生産の無政府性と有効需要の限界から生まれ、ほぼ4、50年の周期で繰り返される拡張と好況、停滞と不況の2局面の交替に代表されるのに対し、後者は利潤増大のための生産諸要素(財貨・土地・労働力)の不断の商品化、生産における機械化、世界経済の地域的広がり、さらには社会運動、労働運動ないし民族運動のかたちをとった反体制運動としてあらわれる。この二者の相互作用のうえに「世界経済」は生命のサイクルにも相似する発生・成長・衰退・死滅の経過をたどるであろうとした。

また、ウォーラーステインは「世界経済」における「循環運動」に呼応して、その上部構造である「国際システム」に「勢力均衡」と「覇権(ヘゲモニー)国家」の出現の周期的交替が起こるとした。「勢力均衡」を支えるのは列強、すなわち「中核」「半周縁」の諸国民国家であり、これは本質的にはそれぞれの国の支配階級が「世界経済」のなかで自己の利益を追求し、実現していくための手段であるが、それはあくまで国際システムの構成要素にすぎず、必ずしも自律的な存在ではない。諸国家間の「勢力均衡」は「中核」のどれか一国が「世界経済」を一元的に支配する「世界帝国」となることを妨げる。

世界システム内において、ある「中核」の国家が他の「中核」に属する諸国家を圧倒している場合、その国家を「覇権国家」と呼ぶ。ウォーラーステインによれば、表に示したように、覇権はオランダ、イギリス、アメリカ合衆国の順で推移したとされる。ウォーラーステインは、オランダの「覇権」を1625年から1775年にかけてとしており、「オランダ以外のいかなる国も、これほど集中した、凝集性のある、統合された農=工業生産複合体をつくりあげることができなかった」と評している[13]。しかし、ウォーラーステインに師事した山下範久は、「覇権」と呼びうるか疑問を呈している[14]。これらに共通するのは、その国が「覇権」のピーク時に生産、流通(貿易)、金融の各分野であいついで優位に立ち、軍事・政治そして文化の各領域でその支配と価値を他国に強要できることである。しかしその「覇権」は全能でも永遠でもなく、やがて上述した各分野・領域における優位が次々に失われ、再び列強が対峙する「勢力均衡」へと道をゆずる。

なお、ウォーラーステインは、世界が資本主義の「世界」と社会主義の「世界」に分断されていると理解されてきた冷戦期にあっても「世界経済の一体性」を強調した。彼は、ソヴィエト連邦が近代世界システムのなかでアメリカ合衆国と政治的には敵対することで、むしろ機能的には世界経済を安定化させていると論じている。

このように整理されたウォーラーステインの考え方は彼の学問上の師であるブローデルに逆影響して、その『物質文明・経済・資本主義』において、「世界=経済」というかたちでより広い視野のもと多角的な視覚から考察されている。さらに国際政治学にも影響をあたえ、ジョージ・モデルスキーの覇権循環論(長波理論)に共感をもってむかえられるなど多方面にわたる影響をおよぼしている。彼は、

など、一連の経済発展段階説を乗り越え、世界を一体として把握する、巨視的で新しい歴史学の道を開拓した。

学校教育における用語の登場[編集]

1998年(平成10年)7月の教育課程審議会答申では高等学校地理歴史科「世界史A」の改善事項として、次のように指摘されている[15]

近現代を中心に、諸文明の特質と世界の一体化の過程を地理的条件と我が国の歴史の展開との関連に留意しながら理解し、現代の諸課題を歴史的な観点から追究することを一層重視する。

このような指摘をうけて、1999年(平成11年)3月29日、「世界史A」の新しい高等学校学習指導要領が告示された。[16]。以下に3つの大単元とそれぞれの単元目標を示す(中項目以下の内容については省略する)。

  1. 諸地域世界と交流圏
    風土,民族,宗教などに着目させながら,ユーラシアを中心に形成された諸地域世界の特質を把握させる。また,諸地域相互の交流に触れ,世界の一体化につながる交流圏の成立に気付かせる。
  2. 一体化する世界
    16世紀以降の世界商業の進展と産業革命後の資本主義の確立を中心に,世界の一体化の過程を理解させる。その際,ヨーロッパの動向と日本などアジア諸国の対応に着目させる。
  3. 現代の世界と日本
    地球規模で一体化した現代世界の特質と展開過程を理解させ,人類の課題について考察させる。その際,世界の動向と日本とのかかわりに着目させる。

この改正によって初めて「世界の一体化」の用語が登場しており、そればかりではなく「世界史A」は「世界の一体化」の観点を基軸とする科目として再構成されたといってよい改訂内容となっている。なお、同指導要領は、平成14年5月、15年4月、15年12月にそれぞれ一部改正がなされている[17]

「世界史B」では、「諸地域世界の結合」「世界の支配・従属関係を伴う一体化」の観点からの内容が盛りこまれた[16]。それを受けて、現在、高等学校の世界史教科書では各社とも「世界の一体化」の観点を重視しており、特に世界史Aでは重要語句として扱っていて、世界史Bでも重要語句として載せている教科書がある。世界史A教科書の執筆にたずさわった近藤和彦(東京大学)の「グローバル化の世界史」[18]では、世界史教科書の組み立てと歴史の書き直しに関する感想、グローバリズム時代の世界史にまつわる所論と展望を展開している。

大学教育においても「世界の一体化」の観点は近年きわめて重視されており、講義シラバスなどに当該用語を用いる例が増えている。田中ひかる(大阪教育大学)の講義シラバス「近代世界システムの歴史と現在」[19]などが該当する。なお、学術的論文においても中澤勝三(弘前大学)の論文「近代世界システム論の射程― 重商主義の位置づけをめぐって ―」[20]のように、「世界の一体化」の用例は一般的なものになりつつある。

「世界の一体化」前史としてのモンゴル帝国[編集]

「世界史A」新学習指導要領では、前近代を「諸地域世界と交流圏」として扱うこととするのは、上述のとおりであるが、そのなかで諸地域相互の交流を促進し、「世界の一体化」につながるような交流圏の成立に寄与したのがモンゴル帝国であった。

モンゴル帝国の版図の変遷 テムジンがチンギス・カンを名乗った1206年から1294年のモンゴル帝国(赤)の領域に続き、4つの領域国家のゆるやかな連邦体制に移行した帝国の版図を示した(1294年時点)。ジョチ・ウルス(黄)、チャガタイ・ウルス(濃緑)、イルハン朝(緑)、大元ウルス(紫)である。

すなわち、13世紀ユーラシア大陸ではモンゴル人が、東アジアから東ヨーロッパ、イスラーム世界を覆う空前の大帝国を建設し、それにより各地で勢力の交替が起こったのである。モンゴルによる征服は人びとに恐怖の記憶を刻んだが、その一方で「タタールの平和(パクス・タタリカ)」という言葉に表現されるように、モンゴル人によってユーラシアと北アフリカの諸地域が政治的、経済的にたがいに結びつけられ、国際色豊かな統治体制とそれに支えられた遠隔地商業など東西交流が、その宗教的寛容も相まって空前の繁栄ぶりを呈した。情報技術が整備され、世界紙幣がつくられ、ジャムチ(駅伝制)が各地を結んだ。

杉山正明岡田英弘らを主とする中央ユーラシア史の研究者からは、この13、14世紀の大モンゴル時代を世界史におけるひとつの分水嶺ととらえ、「近代」につながる諸要素を指摘する声があがっている[21][22]。杉山らは、モンゴル帝国自身が陸上だけでなく海上の帝国の面もそなえて海上ルートのシステム化をも推進した結果、以後の陸上国家は単なる陸上国家ではなくなったのであり、また、16世紀に隆盛をほこったロシア帝国オスマン帝国ムガル帝国明朝などの大規模国家(ユーラシア近世帝国)はモンゴル帝国およびその地方政権の後継国家としての性格を有し、いわゆる「大航海時代」もモンゴル時代を前提にしなければ理解しにくいことを指摘しており、比較文明史の湯浅赳男、世界システム論の山下範久らの論者もこの観点に着目した所論を展開している[10][14]。また、堺屋太一など、モンゴルが世界史に果たした役割を重視する知識人も少なくない。『堺屋太一が解くチンギス・ハンの世界』などがそれに該当する[23]。堺屋は、このなかで、大量報復思想、信仰の自由、「世界」の3つを「ジンギス・カンの三大発明」と呼称し、従来の統治体制にない3つの思想と手段だとして高く評価している。

13、14世紀のヨーロッパでは、西欧世界が十字軍や東方植民、イベリア半島でのレコンキスタなどによる膨張運動が展開され、これらはいずれもイスラーム世界に対するモンゴルの衝撃と深いかかわりを有していた。そして、そのなかで特に地中海沿岸やバルト海沿岸、および両者をつなぐ内陸部に顕著な都市の発達がみられ、王権の伸張という新しい歴史の動きを生んでいた。

そしてまた、ポストモンゴル時代の遊牧民は、近世以後も諸帝国をむすびつける役割を果たした。杉山は、「ポスト・モンゴル時代」のティムール帝国はじめ一連のモンゴル国家、明代モンゴルから「最後の遊牧王国」ドゥッラーニー朝(アフガニスタン)までの流れを清、オスマン、ムガルとともに「第五の波」と称している[21]

モンゴルによって生じたグローバリゼーションの芽は、16世紀以降の「世界の一体化」と深く呼応していた。大航海時代における海洋の時代をむかえるまで、ユーラシア内陸部ではが一種のの役割を果たし、古代から中世にかけて歴史的に形成されてきた諸世界を結びつけたのである。

各時代における世界の一体化[編集]

以下の各記事を参照。

16世紀と17世紀(一体化のはじまり—大航海と征服・植民地化の時代、オランダ黄金時代と英仏抗争のはじまり)
近世における世界の一体化
18世紀初頭から中葉にかけて(イギリス覇権の確立)
近世から近代にかけての世界の一体化
18世紀後葉から1917年まで(二重革命の時代、パックス・ブリタニカの時代)
近代における世界の一体化
1917年から1967年まで(2度の大戦とアメリカ合衆国の覇権)
近代から現代にかけての世界の一体化
1968年以降(多極化の時代)
現代の世界の一体化

脚注[編集]

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  1. ^ 鈴木成高 「世界の一體化」 創文社編集 『現代史講座第5巻 明日への課題』 創文社、1953年。
  2. ^ 九里幾久雄 1970.
  3. ^ 中山治一 1975.
  4. ^ ワシントン大学金川修身 「海外だより」。「グローバリゼーション」と「世界の一体化」を同義として扱っている。
  5. ^ 東京電機大学石塚正英「歴史知通信 第32号」。同上。
  6. ^ 伊豫谷登士翁 2002.
  7. ^ I.ウォーラーステイン 『入門・世界システム分析』 藤原書店、2002年。
  8. ^ 川北稔 「イギリスのヘゲモニーと日本の戦後史学」 2002年。
  9. ^ ウォーラーステインは、資本主義的な「世界-経済」の内部では、全ての国家が同時に「発展する」ことは定義上不可能であると述べている。藤瀬・麻沼・金井訳 『資本主義世界経済I-中核と周辺の不平等-』 1987年。
  10. ^ a b 湯浅赳男 「世界史の一体化と近代世界システム」 1998年。
  11. ^ ウォーラーステインの時代区分(pdf)および「近代世界システム(世界的分業体制)の成立」川北稔・桃木至朗監修『最新世界史図説』(2007年)をもとに作成。
  12. ^ フェルナン・ブローデルのもとで「アナール学派」の歴史を学んだウォーラーステインは、植民地社会の社会学にも関心をもっていたところから新従属理論にも興味をもち、「資本主義的農業と16世紀における世界経済の起源」(1974年)を発表して、近代世界システムの概念を定着させることに成功した。I.ウォーラーステン著・川北稔訳 『近代世界システム—農業資本主義と<ヨーロッパ世界経済>の成立— I』 1981年。
  13. ^ a b I.ウォーラーステン 『近代世界システム—農業資本主義と<ヨーロッパ世界経済>の成立— II』 1981年。
  14. ^ a b 山下範久 『世界システム論で読む日本』 2003年。
  15. ^ 佐伯眞人・原田智仁・澁澤文隆編著 『高等学校学習指導要領の展開<地理歴史科編>』 2000年
  16. ^ a b 「高等学校学習指導要領 第2節地理歴史」より
  17. ^ それ以前の学習指導要領については学習指導要領データベースを参照。
  18. ^ 東京大学近藤和彦 「グローバル化の世界史」 山川出版社 『歴史と地理』 No.554
  19. ^ 大阪教育大学田中ひかる「近代世界システムの歴史と現在」
  20. ^ 弘前大学中澤勝三 「近代世界システム論の射程― 重商主義の位置づけをめぐって ―」
  21. ^ a b 杉山正明 『モンゴルが世界を覆す』 2006年。
  22. ^ 岡田英弘 『世界史の誕生モンゴルの発展と伝統』 1999年。なお、岡田は「世界史はモンゴルより始まる」との所論を展開している。
  23. ^ 堺屋太一 『堺屋太一が解くチンギス・ハンの世界』 2006年 など。

参考文献[編集]

外部リンク[編集]