コンテンツにスキップ

板谷和也

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

板谷 和也(いたや かずや、1975年 - )は、日本経済学者流通経済大学経済学部教授。長野県上田市生まれ。[1]長野市出身。[2]

板谷 和也いたや かずや
人物情報
生誕 1975年(48 - 49歳)
日本の旗 日本長野県上田市
国籍 日本の旗 日本
出身校 東京大学工学部
東京大学大学院新領域創成科学研究科
学問
研究分野 都市工学
交通政策
交通論
研究機関 流通経済大学
博士課程指導教員 原田昇
学位 博士(環境学)(東京大学)
学会 土木学会
日本都市計画学会
交通工学研究会
日本計画行政学会
日本交通学会
日本観光研究学会
日本モビリティ・マネジメント会議
日本物流学会
テンプレートを表示

人物

[編集]

東京大学大学院での指導教授は原田昇[3][4]
専攻は交通論,交通政策論,都市工学[5]
研究領域は、鉄道輸送,新交通システム,自動車輸送(バス,タクシー)を中心とする都市公共交通及び地方公共交通。国内外の鉄道政策。[6]
欧州(特にフランス)の交通政策,公共交通に精通する研究者である。[7]
交通政策の専門家として、地方公共団体での交通計画策定にも携わっている。[8]
研究以外の関心領域は、陸上競技,(趣味としての)鉄道。[9]

経歴

[編集]
  • 1994年 - 長野県長野高等学校卒業
  • 1995年 - 東京大学教養学部 文科三類 入学
  • 2000年 - 東京大学工学部 都市工学科 卒業
  • 2002年 - 東京大学大学院新領域創成科学研究科 修士課程修了
  • 2005年 - 東京大学大学院新領域創成科学研究科 博士課程修了(環境学博士)
  • 2005年 - 横須賀市都市政策研究所 研究員
  • 2006年 - 財団法人豊田都市交通研究所 研究員
  • 2008年 - 財団法人運輸調査局 調査研究センター 研究員
  • 2012年 - 一般財団法人運輸調査局 情報センター 主任研究員
  • 2015年 - 流通経済大学経済学部 准教授
  • 2016年 - 流通経済大学経済学部 教授(現在に至る)
  • 2022年 - 流通経済大学大学院 経済学研究科長(現在に至る)

所属学会

[編集]

著書

[編集]
共著
分担執筆

他多数

論文

[編集]

ほか

コラム

[編集]

ほか

公的な職務(過去のものを含む)

[編集]

ほか

講演・シンポジウム

[編集]

テレビ出演

[編集]

など

脚注

[編集]
  1. ^ 公共交通シンポジウムin旭川”. 国土交通省北海道運輸局. 2020年8月6日閲覧。
  2. ^ facebook板谷和也”. 2020年8月6日閲覧。
  3. ^ 学位論文”. 都市交通研究室(東京大学大学院工学研究科都市工学専攻). 2020年12月20日閲覧。
  4. ^ 研究室の歴史”. 都市交通研究室(東京大学大学院工学研究科都市工学専攻). 2020年12月20日閲覧。
  5. ^ 教員一覧”. 流通経済大学. 2020年8月6日閲覧。
  6. ^ 公共交通シンポジウムin旭川”. 国土交通省北海道運輸局. 2020年8月6日閲覧。
  7. ^ 公共交通シンポジウムin旭川”. 国土交通省北海道運輸局. 2020年8月6日閲覧。
  8. ^ 地域公共交通コーディネーター”. 国土交通省中部運輸局. 2020年8月6日閲覧。
  9. ^ CKHKK”. 2020年8月6日閲覧。
  10. ^ 会員”. 日本交通政策研究会. 2021年4月17日閲覧。
  11. ^ “不採算路線”鉄道をどう維持する?”. NHKオンライン. (2017年3月29日). https://web.archive.org/web/20170419072235/https://www.nhk.or.jp/ohayou/digest/2017/03/0329.html 2018年9月19日閲覧。 
  12. ^ “番組詳細”. NHKネットクラブ. (2017年6月29日). https://hh.pid.nhk.or.jp/pidh07/ProgramIntro/Show.do?pkey=105-20170629-11-07141 2018年9月19日閲覧。 
  13. ^ “最新TV速報”. JCC㈱. (2018年7月). http://e.jcc.jp/news/13742117/ 2018年9月19日閲覧。 
  14. ^ “経済学部板谷教授が、今夜、BSテレ東「日経ニュース プラス9」に生出演します”. 流通経済大学. (2022年8月17日). https://www.rku.ac.jp/news/35387/ 2022年8月23日閲覧。 

参考文献

[編集]

外部リンク

[編集]