自然エネルギー財団
公益財団法人自然エネルギー財団（しぜんエネルギーざいだん）は、再生可能エネルギーの普及推進を行うための日本の公益財団法人である。
2011年の東日本大震災による福島第一原子力発電所事故を受け、ソフトバンクの孫正義が同年に設立し、会長に就任[1]。理事長にはスウェーデンのエネルギー庁長官であったトーマス・コーベリエルが就任した[1]。
「自然エネルギー100%」の未来を標榜しており[2]、「脱炭素社会」を掲げて石炭などの化石燃料を批判する[3]。
なお「自然エネルギー」という語は、日本国内では一般的に再生可能エネルギーに類する意味で用いられる場合があるが、明確な定義が不可能であるため、学術用語としては国際的に使われない[4]。そのため、2017年に英文団体名を「Renewable Energy Institute（再生可能エネルギー研究所）」[5]へ変更した。
2016年現在、経常収益のほぼ全てを寄付金に依存している[6]。
組織構成員
| 職位 | 氏名 | 所属 |
|---|---|---|
| 代表理事 | トーマス・コーベリエル | 理事長 |
| 代表理事 | 末吉竹二郎 | 副理事長 |
| 常務理事 | 大野輝之 | |
| 事業局長 | 大林ミカ |
役員
| 職位 | 氏名 | 所属 |
|---|---|---|
| 設立者・会長 | 孫正義 | ソフトバンク株式会社代表取締役社長 |
| 評議員 | 坂本龍一 | 一般社団法人more trees 代表[7]。 |
| 評議員 | 神野直彦 | 東京大学名誉教授 |
| 評議員 | 寺島実郎 | 財団法人日本総合研究所理事長 |
| 代表理事 理事長 | トーマス コーベリエル | 元スウェーデンエネルギー庁 長官 |
| 代表理事 副理事長 | 末吉竹二郎 | 国連環境計画・金融イニシアティブ (UNEP FI) 特別顧問 |
| 常務理事 | 大野輝之 | 公益財団法人自然エネルギー財団 事務局長兼任 |
| 理事 | ドルテ・フーケ | ベッカー・ビュトナー・ヘルド弁護士・パートナー |
| 理事 | 小林武史 | apbank代表理事。[8] |
| 理事 | エイモリー ロビンス | ロッキーマウンテン研究所
共同創設者・会長・チーフサイエンティスト |
| 理事 | 三輪茂基 | ソフトバンク株式会社社長室室長 |
| 理事 | デヴィッド スズキ | ブリティッシュコロンビア大学動物学 名誉教授
デヴィッド・スズキ基金 共同設立者 |
| 理事 | 村上憲朗 | 村上憲朗事務所代表 |
| 理事 | 佐和隆光 | 滋賀大学学長 |
| 監事 | 松尾清 | 松尾清公認会計士事務所 |
脚注
- ^ a b “ソフトバンク、脱原発へ年明けにも合弁会社 自然エネ財団設立イベント”. 産経新聞. 産業経済新聞社 (2011年9月13日). 2011年9月13日閲覧。
- ^ 大野輝之 (2017年). “自然エネルギーが脱炭素社会への扉を開く―2017年、自然エネルギー100％への転換を日本からも”. 2017年1月18日閲覧。
- ^ 世界の石炭ビジネスと政策の動向 自然エネルギー財団、2016年10月
- ^ 弘前大学 北日本新エネルギー研究所. “新エネルギーとは”. 2017年8月13日閲覧。 “なお、正確には、自然エネルギーには明確な定義が（でき）ない状態ですので、本来、学術用語としては不適切な用語です。……自然エネルギーを英訳すれば、”Natural Energy”ですが、天然ガスも"Natural Gas"ですし、天然資源も"Natural Resource"であり、Natural（自然・天然）という言葉には、枯渇するかどうかについての区別がありません。”
- ^ 公益財団法人 自然エネルギー財団 (2016年). “自然エネルギー財団の英語名称変更のお知らせ”. 2017年1月18日閲覧。
- ^ 公益財団法人 自然エネルギー財団 (2016年). “第5年期事業報告書” (PDF). 2017年1月18日閲覧。
- ^ “more trees” 2012年3月30日閲覧。
- ^ “一般社団法人APバンク” 2012年3月30日閲覧。
関連項目
- 自然エネルギー協議会
- SBエナジー
- 再生可能エネルギー
- 脱炭素社会（カーボンニュートラル）
外部リンク
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