安土町 (大阪市)
安土町 | |
|---|---|
 | |
  安土町 安土町の位置  安土町 安土町 (大阪府) | |
| 北緯34度41分4.36秒 東経135度30分19.06秒 / 北緯34.6845444度 東経135.5052944度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 大阪府 |
| 市町村 |
 大阪市 |
| 区 | 中央区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.067461787 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 363人 |
| • 密度 | 5,400人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
541-0052[3] |
| 市外局番 | 06（大阪MA）[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
安土町（あづちまち）は、大阪府大阪市中央区の町名。現行行政地名は安土町一丁目から安土町三丁目。
地理[編集]
船場のうち北から10番目の町で、北は備後町、南と西は本町、東は東横堀川を挟んで本町橋とそれぞれ接する。西端は御堂筋となっており、船場のうち4丁目がない唯一の町である。
地内中央を東西に安土町通が通っており、かつては近江商人の店がこの界隈に集積していた。
河川[編集]
歴史[編集]
現在の1丁目のうち壱丁目筋のやや西側 - 堺筋間は、1618年（元和4年）に靱町・天満町（現：中央区伏見町1丁目・同2丁目）から生魚商人たちが移住してきた所で、上魚屋町と称した。また、現在の3丁目のうち丼池筋 - 心斎橋筋間は升屋町、心斎橋筋以西は浄覚町という町名だった。
1872年（明治5年）に安土町1丁目、上魚屋町、安土町2 - 3丁目、升屋町の南半分、浄覚町を統合して安土町1 - 4丁目に改編され、1989年（平成元年）に現行の安土町1 - 3丁目に改編された。
地名の由来[編集]
この界隈は近江商人の店が集積しており、その出身地である安土[要曖昧さ回避]から名付けられた[5]。
世帯数と人口[編集]
2019年（平成31年）3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 安土町一丁目 | 130世帯 | 219人 |
| 安土町二丁目・三丁目 | 75世帯 | 144人 |
| 計 | 205世帯 | 363人 |
人口の変遷[編集]
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 148人 | [6] | |
| 2000年（平成12年） | 118人 | [7] | |
| 2005年（平成17年） | 241人 | [8] | |
| 2010年（平成22年） | 259人 | [9] | |
| 2015年（平成27年） | 318人 | [10] |
世帯数の変遷[編集]
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 64世帯 | [6] | |
| 2000年（平成12年） | 62世帯 | [7] | |
| 2005年（平成17年） | 135世帯 | [8] | |
| 2010年（平成22年） | 148世帯 | [9] | |
| 2015年（平成27年） | 166世帯 | [10] |
事業所[編集]
2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[11]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 安土町一丁目 | 267事業所 | 3,657人 |
| 安土町二丁目 | 168事業所 | 3,375人 |
| 安土町三丁目 | 194事業所 | 2,725人 |
| 計 | 629事業所 | 9,757人 |
施設[編集]
公共施設[編集]
- 大阪国際ビルディング
- 桃山学院大学大阪本町オフィス
企業[編集]
金融機関[編集]
- 第四北越銀行 大阪支店
かつて存在した施設[編集]
交通[編集]
鉄道[編集]
- 最寄り駅はOsaka Metroの本町駅および堺筋本町駅。
道路[編集]
出身・ゆかりのある人物[編集]
その他[編集]
日本郵便[編集]
脚注[編集]
- ^ “大阪府大阪市中央区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “安土町の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “安土町通”. 船場ナビ. 2018年9月30日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ 『人事興信録 第4版』い26頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年5月29日閲覧。
- ^ 『人事興信録 第6版』さ40頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年5月29日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。
参考文献[編集]
- 人事興信所編『人事興信録 第4版』人事興信所、1915年。
- 人事興信所編『人事興信録 第6版』人事興信所、1921年。
外部リンク[編集]
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