ビデオ戦争

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ビデオ戦争(ビデオせんそう)とは、ビデオテープレコーダビデオディスクに関する規格争いである。VTR創世期以降、さまざまな規格争いが展開されている。

VHS対ベータ[編集]

家庭用ビデオの規格争いとしてはもっとも有名な事例であり、単に「ビデオ戦争」といえばVHSとベータの争いをさすことも多い。

家庭用ビデオの最初期には、カセット収納型規格として

など、さまざまな規格が乱立していたが、開発・販売が先行していたU規格がカセットの大きさや価格の面で家庭用としては普及せず、各社が1/2インチテープを使用する各規格を構築し「家庭用の本命」とPRしていた。しかしVコードを開発した東芝・三洋がベータ方式に参入(当初は併売)、オートビジョン方式・VX方式を開発した松下電器も子会社であるビクターが開発したVHSの併売を決め、最終的にはベータ方式とVHS方式に収斂されていった。

結果としてベータ陣営はソニーを規格主幹として東芝三洋電機NEC・ゼネラル(現・富士通ゼネラル)・アイワパイオニアが、VHS陣営は日本ビクターを規格主幹として松下電器産業を中心にシャープ三菱電機日立船井電機などが、それぞれ加わった。 ソニーのベータマックスがU規格と同等の性能確保を意識し、基本録画時間を1時間(後のβIモード)として画質を堅持、U規格と同じ形態によるフルローディングとして機能性を維持していた[2]のに対し、VHS方式では家庭内用途を意識して画質・機能を過度に追求せず、基本録画時間を2時間と設定していた。録画時間で劣るベータマックスは、すぐさま2倍モードに相当する「βII」モードを開発・搭載することでVHS方式に対抗したが、2倍モードの構造的問題から再生処理を本来規格から変更せざるを得ず、βIIモードの再生処理を基本とした「ベータ方式」として規格を再構築し、これを各社が採用する形となった(最初期のβIをソニー以外の各社がサポートしない理由となっている)。ベータマックスの再生モードの基本がβIIモードになった事から、画質面では両者に顕著な差はなくなったが、機能面ではVHSはベータマックスの後塵を拝する事となった。ベータ方式は主幹のソニーが画質維持と高機能化を意図した開発指向で新機種を投入し、対するVHS方式は「家庭用」であることを強く意識した商品開発を各社がバリエーション豊かに進め、技術の進歩に合わせて目まぐるしいほどの速度で画質改善や新機能の搭載が進んだ。

こうして家電品史上例のない規格対立戦争は1980年代まで続くこととなったが、一般的傾向としては録画時間が長く、また販売店の多かったVHS陣営が1980年代初頭頃から優勢になり、1980年代半ばには「VHSの実質的勝利」という認識が拡がった。東芝・三洋などベータ陣営のメーカーもVHS方式の併売をはじめ、程なくベータ方式の新規開発を取りやめVHSへ完全に鞍替えすることとなった。ベータ方式の規格主幹であるソニー自身も1988年にVHSの併売に踏み切り、ベータ方式は事実上の市場撤退となった[3]。ソニーはその後もベータ方式の開発・販売を続けていたが、2002年8月27日に同年末でベータデッキの生産終了を発表、市場からの完全撤退となった[4]

最初の戦いがVHS勝利で幕を閉じた理由として、以下の理由が挙げられる。

  • 販売戦略による要因
    • VHSを牽引したビクターが陣営拡大のためOEM生産を精力的に行ったこと(参入社が増えることによる販売チャンネル拡大)
    • メーカー系列店での購入が主だった当時、結果としてVHS陣営のメーカーの系列店のほうが多く、購入しやすかったこと。
  • 技術的要因
    • ベータ方式に比べ部品数が少なく、精密/調整箇所も少なかったため、各メーカーの参入が容易で量産や低価格化がしやすかったこと[5]
    • 基本規格の録画時間が長く、長時間モードも含めて有利だった[6][7]
    • ベータ陣営がVHS陣営に先駆けて投入した各技術が、消費者にとって決定的な差別化とならなかったこと。性能重視が裏目に出たケースも存在した[8]
    • ベータサイドが普及期に大きな混乱を招いてしまったこと。テープの表示を長さ(フィート)で表したために録画可能時間が分かりにくい、記録フォーマットやノイズリダクションシステムによっては再生対応機種が限られる[9]など、煩雑・難解な要素が存在していた。
  • VHSの方がソフトが充実していた。
    • VHS陣営の優勢を受けて、ビデオソフトメーカーが販売・レンタルともVHSに一本化したこと。
    • アダルトビデオに対する見解の違い。VHS陣営がアダルトソフトにも積極的に進出する一方、ベータ陣営は発売をためらっていた。

ソニーはベータの苦境を見て、1984年には4日間連続の新聞広告で「ベータマックスはなくなるの?」「ベータマックスを買うと損するの?」「ベータマックスはこれからどうなるの?」といった問いかけに「答えは、もちろんNO。」「もちろん発展し続けます。」というコピーを入れ、最終日に「ますます面白くなるベータマックス!」という展開で終わる奇抜な新聞広告を行ったが、4日間継続して読み続けないと意図が上手く理解できない構成だったことが災いし、ベータ離れがさらに進行する結果となってしまった[10]

なお規格争いに勝利したVHSも、2010年代現在では終末期を迎えている。パナソニックは2012年に入って「VHSデッキの日本国内向け生産を2011年限りで完全終了した」旨を公式発表。これにより大手メーカーでのビデオデッキ生産は終了した。現在では船井電機(DXアンテナ)1社がDVDレコーダーとの複合機を、ドウシシャ(「SANSUI」ブランド)が再生専用プレーヤーを細々と製造するのみである。多くの国でアナログ放送が終了しデジタル放送へと完全移行しており、録画ができるビデオ規格としては完全に過去のものとなった(デジタル放送が録画できるVHSの派生規格であるD-VHSは、既に製造が終了している)。

LD対VHD[編集]

その後、ビデオディスクに関しても規格争いが発生した。

当初LDパイオニア1社だけの販売に対して、VHD賛同社はアイワ赤井電機(現・AKAI professional)・オーディオテクニカクラリオン山水電気三洋電機シャープ・ゼネラル(現・富士通ゼネラル)・東京芝浦電気(現・東芝)・トリオ(現・JVCケンウッド)・日本楽器製造(現・ヤマハ)・日本電気ホームエレクトロニクス日本ビクター(現・JVCケンウッド)・松下電器産業(現・パナソニック)・三菱電機の15社にも及んだ。一方、ソニー日立製作所日本マランツティアックなど両陣営とも参加を見送ったメーカーも存在した。

最終的にはVHDが敗退しLDが残存する形となった。このような結果になった理由としては、下記のようなことが挙げられる。

  • VHDの技術開発が予想以上に難航し大幅に時間が掛かったこと。米国市場でのソフト・ハード供給合弁企業は本格始動することなく空中分解した。
  • 一般家庭での使用では問題視する必要は無いが、VHDはセンサ(針)でディスクを情報をピックアップする方式のためディスク磨耗が考えられたこと。連続再生を要求される業務的利用やカラオケシステムでは不具合の発生が稀にあった。さらにパソコンの外部記憶装置として使用した場合[11]においては、無視できない問題となった。
  • VHDの水平解像度240本に対し、LDは水平解像度400本以上であり、画質面で大きな差があった。
  • LD陣営からCDとのコンパチブル機が発売されたこと。これにより、音楽再生用としての需要をも取り込めた[12]
  • LD優勢を受け、いずれの陣営へも参加を見送っていたソニーがLD陣営についたこと。これで販売台数が飛躍した。
  • 操作性や特殊再生といったVHDに対してのLDの欠点は、後述するディスクの反転の問題を除いて、その後の機器の改良により改善された。

LD対VHDはLDの勝利で幕を閉じたものの、その後LDは以下のような理由により、ヒット商品とはなりえなかった。

  • LDプレーヤーやソフトの低価格化が進まなかったこと。ソフトのレンタルが末期の一時期を除き禁止されていたことや、ディスクに録画ができなかったことで、普及率や価格面で先発のVHSに大きく劣ることとなった。
  • LDソフトの供給・販売体制に不備があったこと。1980年代後半の段階でアニメソフトを中心に供給体制不備をビデオ雑誌などで指摘されたほか、末期は初回生産のみで生産終了、リリース月で廃盤となるケースも続出していた。
  • ディスクの劣化。当初はレーザーによる非接触方式のため半永久的な寿命と宣伝でも謳われていたが、吸湿によるアルミ劣化・錆びによるディスク劣化が発生しノイズに悩まされることが多々あった。現在でもディスク劣化は進行することがある。
  • 直径が最大でLPレコードと同様の30cmだったため、取り扱いや管理がしにくかった。LPレコード同様に長期間の保管ではゆがみ・そりが生じる事があり、レコードプレイヤーでは多少のそりには対応できるが、LDプレーヤーではしばしば再生不可能になる場合があった。またプレーヤーの小型化も同様の理由から困難だった。パソコンの外部記憶装置としても、CD-ROMが普及したものの、LD-ROMはその筐体の大きさから普及せず、内蔵記憶装置としては全く採用されなかった[13]
  • 収録時間の短さ。LDは片面の収録時間が最大1時間しかなかったため、本編途中でディスクの反転や交換が必要なケースも珍しくなかった。特に映画ソフトのほとんどは1時間を越えているため、無視できない問題となった[14]

そして、十分に一般家庭に普及しない状況において、後継となるDVD-Video規格が発表された。DVDはディスクの直径がCDと同一の12cmとLDと比べて小さく、非常に使いやすかった。またLDの反省を踏まえて、当初からレンタルを解禁するなど(これはコピーガードを採用したからでもある)、ソフトの供給体制も当初から整備された。さらにCD-ROMに代わるパソコンの外部・内蔵記憶装置としてもDVD-ROMが普及したほか、DVD-R等書き込み可能型の規格も登場した。これによりLDの市場は急速に衰退し、ソフト供給は2007年3月で停止され、LDプレーヤーもパイオニア以外は2000年までに製造中止、パイオニアも2009年1月14日に製造中止を発表した[15]。しかしながら、DVDに採用されたMPEG-2特有のノイズやコピーガードがLDには無いという画質上のメリットがある。また、音質面ではLDのほうがDVDより優れているとする意見もある。コレクターズアイテムとしての観点からは、ジャケット写真が非常に大きいという魅力もあるため、根強いLDファンも存在する。

8ミリビデオ対VHS-C[編集]

8ミリビデオソニーがベータ・VHSに代わる「小型で扱いやすい『家庭用ビデオシステムの本命』規格」として提唱し、長らくの調整の後に「業界統一規格」として多数の賛同会社を得たうえで発表・発売された。当初はベータマックスやVHSに代わる家庭用ビデオカセットとして普及が期待され、据置型機種も多く発売されたが、その小型なカセットサイズを活かしたカメラ一体型ビデオシステム(ハンディカムシリーズ)が注目を集め、他社も含めてハンディタイプのビデオカメラ用途として一大勢力を築く結果となり、ソニーの思惑とは違った形ながらも普及が進んだ。

一方VHSの規格主幹だった日本ビクターは、カメラ一体型ビデオシステム用途としてVHS規格に合致する小型カセットであるVHS-C規格を開発・発売、ビデオカメラ用途での規格対立戦争となった。

当初はVHSとの互換性を重視したVHS-Cが若干優勢であった。しかし1989年にソニーが「パスポートサイズ」のキャッチコピーを採用いた小型機CCD-TR55 を発売すると、8ミリビデオ規格が優勢になり始める。1992年シャープの「液晶ビューカム」がヒットし8ミリ規格の注目度が高まると、VHS-C陣営の中からも8ミリに転換する会社が続出した。

なお、アメリカにおいては、小型である事はさほどのメリットにならず、大型機のほうが録画時間など性能に優れている事、レンタルビデオソフトの再生用途にも使えるという事から、VHSのビデオカメラが主流であった。後にレンタルビデオソフトの再生機として安価な韓国製のVHSデッキが普及した事から、ビデオカメラ市場推移はVHSから8ミリへの世代交代という形でなされている。

規格争いに勝利した8ミリ規格も、90年代頃より徐々にDV方式へと世代交代していった。2000年代以降はそのDVも衰退し、DVDハードディスクメモリーカードなど、ビデオカメラの規格は多様化傾向にある。

規格としては世代交代した現在において、過去の映像資産の保存という観点では、8ミリだと当時使用したビデオカメラが稼動出来る状態で無ければ、違うビデオカメラを用意するか、あるいはあまり普及していない(中古も入手しにくい)据え置き8ミリデッキが必要になるという問題がある。一方VHS-Cは、カセットアダプターさえあれば、広く普及している据え置きVHSデッキで再生可能であり、映像資産を残すには有利である。ただし、40分など長時間テープはテープ自体非常に薄く作られているため、デッキにもよるが急激な巻き戻しを行うとテープがリールから外れることも多いため、注意が必要である。またVHSデッキも上述の通り、録画可能単体デッキの製造が終了するなど、現在は衰退傾向にある。

DVDの規格争い[編集]

東芝タイム・ワーナー松下電器日立パイオニアトムソン日本ビクターが推すSuper Density Disc(スーパー・デンシティ・ディスク・略称SD)方式と、CDの延長線上にある技術を利用したソニーフィリップスなどが推すMulti Media Compact Disc(MMCD)の二方式が対立していた。ハリウッドをも巻き込み全面対立の様相を呈していたが、両陣営の水面下での度重なる交渉の末、両方式の長所を併せ持った折衷方式としてDVDが誕生した。

統一規格として誕生したDVDではあるが、記録型DVDに争いの場を移し、VHS対ベータに次ぐほどの規格対立が生じた。

DVDフォーラムが開発したDVD-R/RW/RAMと、DVDアライアンスが開発したDVD+R/RWに大きく分かれ、さらにはDVD-RWとDVD-RAMに関しても対立が生じた。結果として、DVD-RAM陣営には松下電器産業を規格主幹として日本ビクター日立製作所東芝などが、一方のDVD-RW陣営にはパイオニアを規格主幹としてソニーシャープ三菱電機などが、それぞれ加わった。

特にDVDレコーダーでは各社の特徴がはっきり見られた。ソニーはライバルである松下電器が筆頭であるDVD-RAMを敵視しており、2006年前半までのスゴ録は録画はおろか再生も不可能だった。また、DVDアライアンス陣営にも参入しており、日本メーカーのDVDレコーダーでは唯一DVD+R/RWの録再が可能である。一方の松下電器はDVD+R/RWはもちろんDVD-RWも敵視しており、最初期のDIGAではDVD-RとRAMのみの対応だった。しかし2005年春からDVD-RWもビデオモードのみながら録画・再生が可能になり、2006年秋からはVRモードでの録画にも対応した。

一方でDVD+R/RWは日本国外市場ではそれなりに普及したが、日本国内では通常のDVD-R(ビデオ用)と比して割高でありCPRMに対応できていないこともあって、あまり普及しなかった。

2010年代現在では既に次世代DVDが登場し、後述する通り次世代DVDはBDの勝利で決着している。そして2011年には多くのメーカーがDVDレコーダーの生産を終了し、現在では船井電機(DXアンテナ)1社が、VHSとの複合機を生産するのみである。この機器はDVD-R/RWの録画再生に対応し、DVD-RAM、DVD+R/RWへは対応しない。

なお、BD機器における下位互換、DVDプレイヤーの再生対応については、現状ではDVD-R/RWに対応しているBD機器/DVDプレイヤーに比べると、DVD-RAMやDVD+R/RWに対応する機器は少ない。

以上、DVDの規格争いは、日本においては概ねDVD-R/RWの勝利で終了するも、既にBDへの世代交代がなされるという結果に終わったといえる。

Blu-ray Disc対HD DVD[編集]

第3世代光ディスク(次世代DVD)に関するビデオ戦争で、次世代DVDというネーミングから「次世代ビデオ戦争」とも呼ばれた。

次世代DVDにはBlu-ray Disc(BD)とHD DVDが名乗りを上げた。2005年前半には規格統一の動きもあったが、記録層の薄さ(0.1mm)や両陣営の光ディスクに対するビジネススタンスの違いから同年夏には統一断念となり、結果として2陣営が混在する形となった。

両陣営ともに満を持して世に送り出した規格であるが、日本のソフトメーカーは当初は次世代DVDには消極的で、消費者もこうした規格対立・次世代DVD機器の高価さ・インターネット配信などの台頭などを理由に、買い控えの傾向にあった。先行き不透明な状況から、両規格に対応した機器としてパソコン用ドライブが発売される[16]など、明確な決着が付くまでには相当な時間がかかることが予想されていた。しかし次世代DVDが完全に普及しない状況でありながら、以下の理由により徐々にBD陣営に優勢に傾いてきた。

  • BDのほうが容量が多いこと。BDの最大50GBに対し、HD DVDは最大30GBであった[17]
  • 日本家電メーカーの大半がBD陣営に付き、HD DVD陣営は東芝三洋電機のみであること[18]
  • BDのほうがコピープロテクト機能が優れていたこと。これによりソフト供給側でBD支持が増えた。
  • 米国最大手のレンタルビデオチェーンであるブロックバスターが、BD支持を打ち出したこと。
  • BD参入をするHD DVD陣営のメーカーが増える一方、HD DVD参入をするBD陣営のメーカーは前者より少なかったこと。特にBD単独支持からHD DVD単独支持に転換したメーカーはなかった。
  • ゲーム機PlayStation 3にBDドライブが標準搭載されたこと。DVD普及に貢献したPlayStation 2を彷彿とさせた。
  • 書き込み可能型HD DVDの規格策定や製品化が遅れたこと。この結果、NECなど一部のHD DVD陣営メーカーがBD製品も販売する事態が起こった[19]
  • HD DVD陣営が過剰な低価格路線を図ったこと。この結果中国など海外メーカーの尻込みや、HD DVDソフトの売れ行き不振露呈を生み、後述のワーナー離反・HDDVD終息へつながることとなる。

そして米国時間2008年1月4日、ワーナー・ブラザーズが「Blu-ray Disc単独支持」への路線変更を行い、それに続きBlu-ray単独表明をしていたパラマウント・ピクチャーズは単独表明の際の契約条項による「ワーナー・ブラザーズが選択したフォーマットを追従できる権利」を行使するかどうかの決断を行っていた[20]

日本時間2008年2月19日において、東芝がHD DVDの「事業終息」(事実上の撤退)を表明し、Blu-ray Disc対HD DVDの6年の次世代ビデオ戦争はBlu-rayで統一される形で終了した。東芝は撤退後もBDには参入しないと表明していたが、2009年9月4日に参入を発表し、BD陣営の軍門に下った。

なお2009年には新たな次世代DVD規格として、中国が中心となって新たに従来の赤色レーザーを使う「Red-ray Disc」を発表した。しかし2014年現在まで、進展は見られない。

脚注[編集]

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  1. ^ 岩本敏裕『VTR産業の生成』 (PDF) 立命館経営学 第45巻 第5号 2007年1月
    第6回シンポジゥム『研究開発と企業競争力』/ 大曽根収「VHS世界制覇への道」 東洋大学経営力創成研究センター 2006年7月8日
  2. ^ フルローディングを採用していなかった初期のVHSは、早送り・巻き戻し時にテープをカセット内に戻す仕様であり、操作性でベータマックスより格段に劣っていた。またリニアタイムカウンターの採用もできなかった(後にフルローディングを可能とし、改善している)。
  3. ^ 三洋電機は1985年をもって完全撤退したが、東芝やNECはメーカー在庫品の販売を1990年代前半頃まで行っていた。
  4. ^ VHSを開発した日本ビクターでは2008年1月15日を以て単体デッキは全機種生産終了し、3in1機など複合型で存続。他の一部メーカーでは単体デッキを生産・販売継続している(「VHS#開発元の撤退」参照)。
  5. ^ 特に資金力に乏しいソフトメーカーは、機材を安価に購入できるVHSのみを選択することが多かった。
  6. ^ 当時はテープも高価で、1本のテープに録画できる時間が長いことは大きなアドバンテージだった。
  7. ^ その後の規格戦争(後述のBlu-ray Disc対HD DVDなど)でも記録容量が大きいメディアに軍配が上がるケースが多く見受けられており、基本規格の記録容量は規格戦争を勝ち抜くための重要なポイントとなることも多い。
  8. ^ 例えばEDTVへの対応を見越したEDベータでは、水平解像度500本が売りであったが、結局の所はEDTVは普及せず、水平解像度が350本程度の従来アナログテレビ放送では明らかな過剰性能にすぎず、またテープ価格が高くなりS-VHSよりも不利になった。
  9. ^ ベータマックス陣営が採用した高画質化技術であるハイバンドベータは、従来のデッキとの互換性が無かった。一方でVHS陣営のHQ方式は従来のデッキとの互換性が保たれていた。
  10. ^ その為、1988年にソニーがVHSに参入した際は「ソニーはベータマックスをやめません」とストレートな表現に変更された。
  11. ^ VHDpc INTER ACTIONというVHD規格のゲームソフトがあり、対応するVHDプレーヤーとパソコンと接続してプレイする。
  12. ^ VHDは動作原理がCDとまったく別であるため、CDとのコンパチブル機が製造できなかった。
  13. ^ LD規格の開発メーカーであるパイオニアですら、Macintosh互換機のパソコンを一時期発売するものの、LD-ROMの内蔵は行っていない
  14. ^ この欠点はピックアップ自体を反転させることによって両面再生を可能にすることによってユーザーの手間を解消したが、反転の際の時間的ロスはどうしようもなかった。
  15. ^ レーザーディスクプレーヤー生産終了のお知らせ
  16. ^ LG電子 「Super Multi Blue」ドライブ 2機種を新発売 国内初のブルーレイ/HD DVD両規格対応 記録・再生速度も世界最速を実現 LG電子 2007年8月02日
    アイ・オー、Blu-rayとHD DVDの両フォーマット対応マルチドライブ2機種を発売 CNET Japan 2007年8月22日
  17. ^ HD DVDは片面3層51GBも規格化されたが、製品化はされなかった。またHD DVD終息後に発売された3層BDは100GBの容量を持つ(但しBDXL規格となる為BDXL対応機器が必要)。
  18. ^ そのうち三洋電機は、HD DVD終息を待たずして2005年4月にBlu-ray Disc Associationへ加盟した[1]
  19. ^ HD DVDドライブ自体発売メーカーが東芝・LGと2社のOEMにとどまり、しかも書き込み対応ドライブや搭載PCを販売していたのは東芝のみだった。
  20. ^ 各紙の報道によるものであり、『パラマウント・ピクチャーズは単独表明の際の契約条項による「ワーナー・ブラザーズが選択したフォーマットを追従できる権利」』が実際に存在したかは不明である。

関連項目[編集]