北川直樹
きたがわ なおき 北川 直樹 | |
|---|---|
| 生誕 |
1953年9月11日（71歳）.svg){kind=small} 日本 兵庫県宝塚市 |
| 出身校 | 中央大学商学部 |
| 職業 |
音楽プロデューサー 実業家 |
| 活動期間 | 1977年 - |
| 肩書き | 株式会社海外需要開拓支援機構会長 |
| 任期 | 2021年 - |
北川 直樹（きたがわ なおき、1953年〈昭和28年〉9月11日 - ）は、日本の実業家。株式会社海外需要開拓支援機構会長。兵庫県宝塚市出身[1]。学位は商学士（中央大学・1977年）。
経歴
[編集]中央大学商学部を卒業[2]。大学在学中からCBS・ソニーでアルバイトとして働く[1]。大学卒業後の1977年に入社し、企画制作1部に配属される[1]。入社して10か月後に名古屋営業所販売促進課に転勤となり、宣伝を担当[1]。その後、東京に戻り制作としてヒューバート・カーなどを担当した[1]。
EPIC・ソニーA&R1部課長、洋楽EPICレコード次長として多くのアーティストを担当した後、1993年にソニー・ピクチャーズ エンタテインメントへ出向[1][2]。『フランケンシュタイン』『恋愛小説家』などの映画宣伝を担当[1]。1998年にソニー・ミュージックエンタテインメント（初代法人）に戻りSMEJ Associated Records第3グループ代表に就任。小室哲哉などを担当した[1]。
2000年にSMEJ Associated Recordsのカンパニープレジデントに就任、2001年にソニー・ミュージックアソシエイテッドレコーズ代表取締役社長に就任、2004年にソニー・ミュージックエンタテインメント コーポレイト・エグゼクティブに就任。
2006年にソニー・ミュージックエンタテインメントCOO、ソニー・カルチャーエンタテインメント コーポレイト・エグゼクティブ、アニプレックス代表取締役社長に就任。2007年にソニー・ミュージックエンタテインメント代表取締役CEO、ソニー（現・ソニーグループ）グループ役員、音楽産業・文化振興財団（現・日本音楽産業・文化振興財団）理事長、日本レコード協会副会長に就任。2011年に日本レコード協会会長に就任。
2015年にソニー・ミュージックエンタテインメント代表取締役副会長を経て顧問に就任。2018年に海外需要開拓支援機構（クールジャパン機構）代表取締役社長CEOに就任。2021年に会長に就任。
年譜
[編集]学歴・職歴
[編集]- 1977年（昭和52年）3月 - 中央大学商学部卒業[1][2]。
- 1977年（昭和52年）4月 - 株式会社シービーエス・ソニー入社 企画制作1部配属[1]。
- 1993年（平成5年） - 株式会社ソニー・ピクチャーズ エンタテインメント出向[2]。
- 1998年（平成10年）2月 - 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント（初代法人）SMEJ Associated Records第1チーフプロデューサー[1]。
- 1998年（平成10年）4月 - 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント（初代法人）SMEJ Associated Records第3グループ代表[1]。
- 2000年（平成12年）7月 - 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント（初代法人）SMEJ Associated Recordsプレジデント兼第1グループ代表[3]。
- 2001年（平成13年）10月 - 株式会社ソニー・ミュージックアソシエイテッドレコーズ設立 代表取締役執行役員社長[4]。
- 2004年（平成16年）6月 - 株式会社ソニー・ミュージックレコーズ（現・株式会社ソニー・ミュージックレーベルズ）非常勤取締役[5]。
- 2004年（平成16年）6月 - 株式会社エスエムイーレコーズ非常勤取締役[5]。
- 2004年（平成16年）6月 - 株式会社ソニー・ミュージックダイレクト非常勤取締役[5]。
- 2004年（平成16年）6月 - 株式会社ソニー・ミュージックジャパンインターナショナル非常勤取締役[5]。
- 2004年（平成16年）6月 - 株式会社デフスターレコーズ非常勤取締役[5]。
- 2004年（平成16年）6月 - 株式会社キューンレコード非常勤取締役[5]。
- 2004年（平成16年）6月 - 株式会社エピックレコードジャパン非常勤取締役。
- 2004年（平成16年）6月 - 株式会社ソニー・ミュージックアソシエイテッドレコーズ非常勤取締役[5]。
- 2004年（平成16年）6月 - 株式会社ソニー・ミュージックパブリッシング非常勤取締役[5]。
- 2004年（平成16年）6月 - 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント コーポレイト・エグゼクティブ SDグループ代表兼マーケティング･グループ本部長[6][7]。
- 2005年（平成17年）6月 - 株式会社ソニー・ミュージックアーティスツ非常勤取締役[8]。
- 2006年（平成18年）4月 - 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント コーポレイト・エグゼクティブ SDグループ代表[9]。
- 2006年（平成18年）6月 - 社団法人日本オーディオ協会（現・一般社団法人日本オーディオ協会）理事[10]。
- 2006年（平成18年）6月 - 株式会社ミュージックレイン非常勤取締役[11]。
- 2006年（平成18年）6月 - 株式会社ソニー･クリエイティブプロダクツ非常勤取締役[11]。
- 2006年（平成18年）6月 - 株式会社アニプレックス代表取締役執行役員社長[11]。
- 2006年（平成18年）6月 - 株式会社A-1 Pictures非常勤取締役[11]。
- 2006年（平成18年）6月 - 株式会社ボイスアンドハート非常勤取締役[11]。
- 2006年（平成18年）6月 - 株式会社番町製作所（現・株式会社Quatro A）代表取締役執行役員社長[11]。
- 2006年（平成18年）6月 - 株式会社ドリームランチ非常勤取締役[11]。
- 2006年（平成18年）6月 - 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント コーポレイト・エグゼクティブ レーベル&コンテンツビジネスグループCOO[11]。
- 2006年（平成18年）6月 - 株式会社ソニー・カルチャーエンタテインメント コーポレイト・エグゼクティブ[12]。
- 2006年（平成18年）7月 - 社団法人日本映像ソフト協会（現・一般社団法人日本映像ソフト協会）理事[13]。
- 2006年（平成18年）10月 - 株式会社アニプレックス代表取締役会長[14]。
- 2006年（平成18年）10月 - 株式会社番町製作所（現・株式会社Quatro A）非常勤取締役[14]。
- 2007年（平成19年）3月 - 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント取締役 コーポレイト・エグゼクティブ レーベル&コンテンツビジネスグループCOO[15]。
- 2007年（平成19年）4月 - 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント代表取締役 コーポレイト・エグゼクティブCEO[16]。
- 2007年（平成19年）4月 - 株式会社アニプレックス非常勤取締役[16]。
- 2007年（平成19年）4月 - 株式会社ソニー・ミュージックアーティスツ非常勤取締役[16]。
- 2007年（平成19年）4月 - 株式会社パームビーチ非常勤取締役[16]。
- 2007年（平成19年）4月 - 株式会社ウエストサイド非常勤取締役[16]。
- 2007年（平成19年）4月 - 株式会社ソニー・ミュージックアクシス非常勤取締役[16]。
- 2007年（平成19年）6月 - ソニー株式会社（現・ソニーグループ株式会社）グループ役員[17][18]。
- 2007年（平成19年）7月 - 社団法人日本レコード協会（現・一般社団法人日本レコード協会）副会長[19]。
- 2008年（平成20年）4月 - 財団法人音楽産業・文化振興財団（現・一般財団法人日本音楽産業・文化振興財団）理事長[20]。
- 2008年（平成20年）6月 - 株式会社ソニー・ミュージックディストリビューション（現・株式会社ソニー・ミュージックマーケティングユナイテッド）非常勤取締役[21]。
- 2009年（平成21年）10月 - 株式会社アリオラジャパン非常勤取締役[22]。
- 2011年（平成23年）5月 - 一般社団法人日本レコード協会会長[23]。
- 2011年（平成25年）5月 - 一般社団法人コンテンツ海外流通促進機構副代表理事[24][25]。
- 2011年（平成23年）6月 - 財団法人音楽産業・文化振興財団（現・一般財団法人日本音楽産業・文化振興財団）理事[26]。
- 2012年（平成24年）1月 - 文化庁 文化審議会著作権分科会委員[27][28]。
- 2012年（平成24年）11月 - 総務省 放送コンテンツ流通の促進方策に関する検討会構成員[29][30]。
- 2013年（平成25年）6月 - 株式会社エムオン・エンタテインメント非常勤取締役[31]。
- 2013年（平成25年）6月 - 一般社団法人日本レコード協会副会長[32]。
- 2015年（平成27年）4月 - 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント代表取締役副会長[33]。
- 2015年（平成27年）7月 - 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント顧問 エグゼクティブ・コーポレート・アドバイザー[34]。
- 2015年（平成27年）7月 - 一般社団法人日本レコード協会顧問[35]。
- 2016年（平成28年）6月 - 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント コーポレート・アドバイザー[36]。
- 2018年（平成30年）6月 - 株式会社海外需要開拓支援機構入社 代表取締役社長CEO[37]。
- 2021年（令和3年）6月 - 株式会社海外需要開拓支援機構会長（現任）[38]。
脚注
[編集]- ^ a b c d e f g h i j k l 北川直樹（インタビュアー：屋代卓也、山浦正彦）「第101回 北川 直樹 氏 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント 代表取締役 コーポレイト・エグゼクティブCEO」『Musicman』、F.B.Communications Inc. & Magnet Co.,Ltd.、2012年1月10日。2019年12月8日閲覧。
- ^ a b c d 北川直樹（インタビュアー：長谷川朋子）「クールジャパン機構 新CEO・北川直樹氏が語る、これまでの5年間と次の5年への展望」『ORICON NEWS』、2018年8月27日。2019年12月8日閲覧。
- ^ 『組織改正および主要人事異動のお知らせ』（PDF）（プレスリリース）株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント、2000年7月3日。2020年4月2日閲覧。
- ^ 『新会社設立のお知らせ』（PDF）（プレスリリース）株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント、2001年10月1日。2020年4月2日閲覧。
- ^ a b c d e f g h 『関連会社の役員異動について』（PDF）（プレスリリース）株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント、2004年6月17日。2020年4月2日閲覧。
- ^ 『組織改正および人事異動のお知らせ』（PDF）（プレスリリース）株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント、2004年6月16日。2020年4月2日閲覧。
- ^ 『役員人事について』（PDF）（プレスリリース）株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント、2004年6月17日。2020年4月2日閲覧。
- ^ 『子会社の役員人事について』（PDF）（プレスリリース）株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント、2005年6月1日。2020年4月2日閲覧。
- ^ 『人事異動のお知らせ』（PDF）（プレスリリース）株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント、2006年4月3日。2020年4月2日閲覧。
- ^ “JASジャーナル2006年6月号” (PDF). 社団法人日本オーディオ協会 (2006年6月1日). 2021年12月20日閲覧。
- ^ a b c d e f g h 『役員人事のお知らせ』（PDF）（プレスリリース）株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント, 株式会社ソニー・カルチャーエンタテインメント、2006年6月21日。2020年4月2日閲覧。
- ^ 『役員人事について』（PDF）（プレスリリース）株式会社ソニー・カルチャーエンタテインメント、2006年6月27日。2020年4月2日閲覧。
- ^ “JVA REPORT No.117” (PDF). 社団法人日本映像ソフト協会 (2006年8月). 2021年12月20日閲覧。
- ^ a b 『子会社の役員人事について』（PDF）（プレスリリース）株式会社ソニー・カルチャーエンタテインメント、2006年10月2日。2020年4月2日閲覧。
- ^ 『代表者の異動について』（PDF）（プレスリリース）株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント、2007年3月9日。2020年4月2日閲覧。
- ^ a b c d e f 『役員人事について』（PDF）（プレスリリース）株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント、2007年4月2日。2020年4月2日閲覧。
- ^ 『執行役 ならびに コーポレート・エグゼクティブ、グループ・エグゼクティブの選任について』（プレスリリース）ソニー株式会社、2017年5月31日。2021年12月20日閲覧。
- ^ 『取締役および執行役 選任について』（プレスリリース）ソニー株式会社、2017年6月21日。2021年12月20日閲覧。
- ^ “RIAJ、新任副会長稲垣・小池・廣瀬・北川氏就任”. 文化通信.com. (2007年7月2日) 2019年12月8日閲覧。
- ^ “役員名簿”. 財団法人音楽産業・文化振興財団. 2008年4月19日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年12月8日閲覧。
- ^ 『グループ会社の役員人事のお知らせ』（PDF）（プレスリリース）株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント、2008年6月23日。2020年4月2日閲覧。
- ^ 『グループ役員人事について』（PDF）（プレスリリース）株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント、2009年10月1日。2020年4月2日閲覧。
- ^ “レコ協、新会長にSME北川直樹氏が就任”. Musicman (F.B.Communications Inc. & Magnet Co.,Ltd.). (2011年5月30日) 2019年12月8日閲覧。
- ^ 『2013年度定時社員総会および記者発表』（プレスリリース）一般社団法人コンテンツ海外流通促進機構、2013年5月29日。2021年12月20日閲覧。
- ^ 『資料1 CODA第2期役員一覧』（PDF）（プレスリリース）一般社団法人コンテンツ海外流通促進機構、2012年5月30日。2021年12月20日閲覧。
- ^ “PROMIC、新理事長に後藤由多加氏が就任”. Musicman (F.B.Communications Inc. & Magnet Co.,Ltd.). (2011年6月6日) 2019年12月8日閲覧。
- ^ “文化審議会著作権分科会（第35回）議事録・配布資料”. 文化庁 (2012年1月26日). 2021年12月20日閲覧。
- ^ “第11期文化審議会著作権分科会委員名簿” (PDF). 文化庁 (2012年1月26日). 2021年12月20日閲覧。
- ^ 『「放送コンテンツ流通の促進方策に関する検討会」の開催』（プレスリリース）総務省、2012年11月2日。2021年12月20日閲覧。
- ^ 『放送コンテンツ流通の促進方策に関する検討会・構成員』（PDF）（プレスリリース）総務省、2012年11月2日。2021年12月20日閲覧。
- ^ 『グループ会社役員人事について』（PDF）（プレスリリース）株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント、2013年6月6日。2020年4月2日閲覧。
- ^ “レコ協が役員および事務局人事を発表、ビクター斉藤正明氏が会長に就任”. Musicman (F.B.Communications Inc. & Magnet Co.,Ltd.). (2013年7月1日) 2019年12月8日閲覧。
- ^ 『役員人事について』（PDF）（プレスリリース）株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント、2015年4月1日。2020年4月2日閲覧。
- ^ 『役員人事について』（PDF）（プレスリリース）株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント、2015年7月1日。2020年4月2日閲覧。
- ^ “レコ協が役員人事を発表”. Musicman (F.B.Communications Inc. & Magnet Co.,Ltd.). (2015年7月1日) 2019年12月8日閲覧。
- ^ 『役員人事について』（PDF）（プレスリリース）株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント、2016年7月1日。2020年4月2日閲覧。
- ^ 『役員の異動に関するお知らせ』（PDF）（プレスリリース）株式会社海外需要開拓支援機構、2018年7月2日。2019年12月8日閲覧。
- ^ 『役員等の異動に関するお知らせ』（PDF）（プレスリリース）株式会社海外需要開拓支援機構、2021年6月29日。2021年12月20日閲覧。
| ビジネス | ||
|---|---|---|
| 先代 飯島一暢 2013年 - 2018年 |
海外需要開拓支援機構会長 2021年 - |
次代 （現職） |
| 先代 太田伸之 |
海外需要開拓支援機構社長 2018年 - 2021年 |
次代 川﨑憲一 |
| 先代 榎本和友 |
ソニー・ミュージックエンタテインメント社長 2007年 - 2015年 |
次代 水野道訓 |
| 先代 白川隆三 2002年 - 2004年 |
アニプレックス会長 2006年 |
次代 夏目公一朗 2014年 - 2016年 |
| 先代 竹内成和 |
番町製作所（現・Quatro A）社長 2006年 |
次代 田中順 |
| 先代 竹内成和 |
アニプレックス社長 2006年 |
次代 夏目公一朗 |
| 先代 （設立） |
ソニー・ミュージックアソシエイテッドレコーズ社長 2001年 - 2004年 |
次代 大塩泰之 2006年 - 2007年 |
| 文化 | ||
| 先代 石坂敬一 |
日本レコード協会会長 2011年 - 2013年 |
次代 斉藤正明 |
| 先代 榎本和友 |
音楽産業・文化振興財団（現・日本音楽産業・文化振興財団）理事長 2008年 - 2011年 |
次代 後藤由多加 |
| 典拠管理データベース: 芸術家 |
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