高温注意情報

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高温注意情報(こうおんちゅういじょうほう)は、気象庁が夏季の高温による熱中症の予防の観点から、2011年より導入した日本気象「注意情報」である。

概説[編集]

2011年東日本大震災により、全国的な省エネルギー節電対策が取られているが、気温の上昇により熱中症にかかりやすくなるおそれがあるとして、同年7月から、当日、あるいは翌日の天気予報で発表される予想最高気温の統計を基として、それが35℃以上(猛暑日)を記録すると予想された場合、気象庁のホームページNHK民放新聞などのマスコミ媒体を利用して、高温注意情報を発表し、熱中症に対する備えを呼びかけるというものである。

また、週間天気予報においても気温が概ね35℃以上を観測する予想が懸念される場合、やはり「高温に関する気象情報」を発表する。

当初は北海道沖縄県を除く45都府県を対象に実施していたが、2012年度は北海道と沖縄県も実施対象に加えられた。2011年度は電力の需給に余裕があった関係から北海道と沖縄県を除外していた。

この情報はあくまでも気象の「注意情報」に過ぎず、いわゆる一般的な気象の「注意報」ではない。

外部リンク[編集]