貫井

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
ナビゲーションに移動 検索に移動
日本 > 東京都 > 練馬区 > 貫井
貫井
—  町丁  —
富士見台駅 北口(2008年6月)
貫井の位置(東京23区内)
貫井
貫井
貫井の位置
座標: 北緯35度44分12.49秒 東経139度37分44.34秒 / 北緯35.7368028度 東経139.6289833度 / 35.7368028; 139.6289833
日本の旗 日本
都道府県 Flag of Tokyo Prefecture.svg 東京都
特別区 Flag of Nerima, Tokyo.svg 練馬区
面積[1]
 - 計 1.069km2 (0.4mi2)
人口 (2017年(平成29年)12月1日現在)[2]
 - 計 19,760人
等時帯 日本標準時 (UTC+9)
郵便番号 176-0021[3]
市外局番 03[4]
ナンバープレート 練馬

貫井(ぬくい)は、東京都練馬区町名。現行の行政地名は貫井一丁目から五丁目。住居表示実施済み区域である。郵便番号は176-0021[3]

地理[編集]

練馬区の南部に位置する地域。北部を高松、南部を中村北中野区、東部を向山、西部を富士見台と接する。北部を中心に、工業が盛んである。

世帯数と人口[編集]

2017年(平成29年)12月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]

丁目 世帯数 人口
貫井一丁目 2,638世帯 5,019人
貫井二丁目 2,105世帯 3,521人
貫井三丁目 2,683世帯 4,826人
貫井四丁目 2,173世帯 4,292人
貫井五丁目 1,258世帯 2,102人
10,857世帯 19,760人

小・中学校の学区[編集]

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[5]

丁目 街区 小学校 中学校
貫井一丁目 全域 練馬区立練馬三小学校 練馬区立貫井中学校
貫井二丁目 13~20番
1〜5番 練馬区立向山小学校
その他 練馬区立練馬二小学校
貫井三丁目 46~55番
その他 練馬区立練馬三小学校
貫井四丁目 1〜7番
その他 練馬区立練馬二小学校
貫井五丁目 3~30番
その他 練馬区立向山小学校

地価[編集]

住宅地の地価は、2015年平成27年)1月1日公示地価によれば、貫井3-38-5の地点で36万2000円/m2となっている[6]

歴史[編集]

旧・武蔵国豊島郡上練馬村字貫井のほぼ全域と谷原村の一部。貫井は上練馬貫井村として独立した扱いをされることもあり、本貫井・東貫井・西貫井・南貫井・北貫井・向貫井・中貫井といった小名に分かれていた。

1932年昭和7年)の東京市成立時には当時の板橋区に属して同区練馬貫井町となり、1949年(昭和24年)1月1日に冠称を外して貫井町となった。1965年(昭和40年)4月1日に住居表示が実施され、現行の貫井一丁目から五丁目となった。

地名の由来[編集]

地名は、湧き水が貫き出でていたことに由来する。

産業[編集]

農業[編集]

  • 販売農家数:4戸
  • 農業就業人口:11人
  • 経営耕地面積:139a
    • 畑:139a
  • 主要農作物作付面積
    • キャベツ:139a
    • ダイコン:1a
    • ほうれんそう:1a

2000年(平成12年)2月1日現在、「練馬区統計書平成17年版 農業センサス」より。)公表されている農業集落の中では最も経営耕地面積が少ない。ほぼキャベツのみを生産している。

工業[編集]

  • 工場数:43(2003年(平成15年)12月現在「練馬区統計書平成17年版 工業統計調査」より)
  • 従業者数:646人
    • 常用労働者:627人
    • 事業主・家族従業者:19人
  • 製造品出荷額等:996,779(万円)
  • 付加価値額:535,765(万円)

貫井の工業は工場数は区内の約5%、製造品出荷額等は約9.5%(第3位)となっているように比較的盛んである。

交通 [編集]

鉄道[編集]

教育[編集]

施設[編集]


脚注[編集]

  1. ^ 練馬区統計書 - 町丁別土地面積、気温、降水量の推移、住民基本台帳による世帯数と人口など”. 練馬区 (2016年10月1日). 2018年1月4日閲覧。
  2. ^ a b 世帯と人口(人口統計) - 町丁目別”. 練馬区 (2017年12月5日). 2018年1月4日閲覧。
  3. ^ a b 郵便番号”. 日本郵便. 2018年1月4日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2018年1月4日閲覧。
  5. ^ 区立小中学校 学区域一覧”. 練馬区 (2017年8月24日). 2018年1月4日閲覧。
  6. ^ 国土交通省地価公示・都道府県地価調査

外部リンク[編集]