富士レビオ

リンクを編集
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

富士レビオ（ふじレビオ）は、富士レビオ・ホールディングス株式会社（英: Fujirebio Holdings, Inc.）を持株会社として傘下に富士レビオ株式会社（英: Fujirebio Inc.)、Fujirebio Diagnostics, Inc. (米国)、Fujirebio Europe N.V. (ベルギー)等各社を配する臨床検査事業を営むグループ。H.U.グループホールディングス株式会社の連結子会社。富士レビオ株式会社（英: Fujirebio Inc.）は、日本の臨床検査機器及び試薬メーカー。

富士レビオ・ホールディングス株式会社
Fujirebio Holdings, Inc.
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
〒163-0410
東京都新宿区西新宿2丁目1-1 新宿三井ビルディング
設立 2017年4月3日
業種 医薬品
法人番号 7010001094364 ウィキデータを編集
事業内容 中間持株会社としての戦略立案、子会社の事業管理
代表者 代表取締役社長　石川剛生
純利益 51億3827万5000円
総資産 398億2255万6000円
決算期 3月31日
主要株主 H.U.グループホールディングス株式会社 100%
特記事項：経営指標は、第3期決算公告を参照。
テンプレートを表示

概要[編集]

1950年に創業。1966年に世界初の梅毒検査製品「梅毒HA抗原（TPHA）」を発売して以来、感染症や腫瘍、生活習慣病などの臨床検査薬の提供を担ってきた。

2005年7月に持株会社体制へ移行し旧法人は、みらかホールディングス株式会社（現：H.U.グループホールディングス株式会社）へ商号変更。当社は、旧法人の営業していた全事業を承継した新法人である。

沿革[編集]

参照：H.U.グループホールディングス2021年3月期「第71期有価証券報告書」 3頁, 2【沿革】

  • 1950年12月 - 医薬品の製造・販売を目的に、東京都新宿区下落合四丁目6番7号にて富士臓器製薬株式会社設立
  • 1966年12月 - 診断用薬部門に進出
  • 1970年6月 - 臨床検査センター 株式会社東京スペシアルレファレンスラボラトリー（現：株式会社エスアールエル）を設立
  • 1970年8月 - 診断用薬の海外での販売活動を開始
  • 1981年1月 - 中華民国台湾省桃園縣に合弁会社 台富臓器製薬股份有限公司（現：台富製薬股份有限公司, Fujirebio Taiwan Inc.）を設立
  • 1983年4月 - 富士レビオ株式会社[注釈 1] に商号変更
  • 1983年9月 - 東京証券取引所市場第二部に株式上場
  • 1987年6月 - 東京証券取引所市場第一部銘柄に指定替え
  • 1987年10月 - アメリカに現地法人（Fujirebio America, Inc.）を設立
  • 1998年11月 - Fujirebio America, Inc.の100%子会社として、Centocor社よりCentocor Diagnostics Pannsylvania社を買収しFujirebio Diagnostics, Inc.へ商号変更
  • 2000年6月 - 医薬事業部門をユーシービージャパン株式会社に譲渡
  • 2005年6月 - 委員会等設置会社（現：指名委員会等設置会社）へ移行
  • 2005年7月 - 持株会社体制へ移行し新設分割として設立した新法人（当社）へ承継
  • 2006年5月 - Fujirebio Diagnostics, Inc.が、CanAg Diagnostics AB（スウェーデン）の全株式を取得、Fujirebio Diagnostics ABへ商号変更
  • 2008年1月 - 連結子会社のレビオ・ジェン株式会社を吸収合併
  • 2008年3月 - 株式会社先端生命科学研究所の株式を取得し、子会社化
  • 2008年4月 - Fujirebio Diagnostics, Inc.が、American Biological Technologies, Inc.の全株式を取得。のちに合併。
  • 2010年9月 - Innogenetics N.V.（現：Fujirebio Europe N.V.）の全株式を取得し完全子会社化
  • 2012年10月 - 本店所在地を東京都新宿区西新宿二丁目1番1号に移転
  • 2017年4月 - 当社単独株式移転により、富士レビオ・ホールディングス株式会社設立。その後7月には、親会社のみらかホールディングスの臨床検査薬事業の管理運営業務が、富士レビオ・ホールディングスに移管された
  • 2019年6月 - 富士レビオ・ホールディングス株式会社が、臨床検査薬開発のCDMO事業を展開する富士レビオ・ダイアグノスティクス・ジャパン株式会社を設立

製品情報[編集]

化学発光酵素免疫測定システム[編集]

1992年に「ルミパルス1200」を発売して以来、化学発光基質AMPPDとフェライト粒子固相を利用した試薬と全自動装置による「ルミパルスシリーズ」の他、「ルミパルスL2400」と「BioMajesty ZERO JCA-ZS050」が融合した「フュージョンプラス」を発売。スタンドアローン専用連結機として人間工学に基づいた設計思想のもと、免疫・生化学検査の簡単操作に成功。

全自動血液凝固線溶装置（STAシリーズ）[編集]

血液凝固検査と線溶検査を測定する「STA R Max」と「STA Compact Max」を製造・販売

感染症迅速診断キット[編集]

酵素免疫測定法を原理としたイムノクロマトグラフィー法によるカセットタイプ試薬の「エスプラインシリーズ」は、現在、新型コロナウイルスの検査にも活用されている（詳細は H.U.グループホールディングス#新型コロナウイルス関連 を参照）。また、金コロイド標識抗体を用いたイムノクロマトグラフィー法によるスティック或いはカードタイプ試薬の「エルナスシリーズ」を医療機関等向けに提供している。

凝集検査その他[編集]

粒子凝集反応（Particle Agglutination）/ 血球凝集反応（Hemagglutination）[編集]

ゼラチンを粒型化した人口担体（ゼラチン粒子）や固定したニワトリ赤血球を用いた、PA反応またはHA反応を測定原理とした試薬群

酵素免疫測定法（Enzyme-Linked Immunosorbent Assay）[編集]

サンプル中に含まれる微量の測定物質を、酵素標識した抗体又は抗原を用い、抗原抗体反応を利用した測定試薬群

事業所[編集]

富士レビオ株式会社
Fujirebio Co., Ltd.
本社が入居する新宿三井ビルディング
種類 株式会社
略称 富士レビオ
本社所在地 日本の旗 日本
〒163-0410
東京都新宿区西新宿2丁目1-1 新宿三井ビルディング
設立 2005年7月
業種 医薬品
法人番号 7010001094364 ウィキデータを編集
事業内容 臨床検査薬、検査用機器の製造、販売および輸出入
代表者 代表取締役社長 藤田健
専務取締役 齋藤聡
資本金 42億5290万2860円
売上高 488億3000万円
（2023年3月期）[1]
営業利益 207億3200万円
（2023年3月期）[1]
経常利益 208億1000万円
（2023年3月期）[1]
純利益 146億3500万円
（2023年3月期）[1]
純資産 349億9400万円
（2023年3月期）[1]
総資産 518億8900万円
（2023年3月期）[1]
従業員数 531名
主要株主 富士レビオ・ホールディングス株式会社 100%
外部リンク www.fujirebio.co.jp
特記事項：2020年3月末現在の情報
テンプレートを表示

グループ会社[編集]

  • 富士レビオ・ホールディングス株式会社 - 富士レビオグループの統括
  • 富士レビオ株式会社 -  臨床検査機器および試薬メーカー
  • 富士レビオ・ダイアグノスティクス・ジャパン株式会社 - 臨床検査或いは試薬業務のCDMO事業
  • 株式会社先端生命科学研究所 - バイオテクノロジーを利用した診断薬､医薬品等の研究開発、原料の製造と販売、特許ライセンス
  • Fujirebio Diagnostics, Inc.（米国）
  • Fujirebio Diagnostics AB（スウェーデン）
  • Fujirebio Europe NV（ベルギー）
  • Fujirebio Taiwan Inc.（台湾）
  • Fujirebio India Private Limited（インド）
  • Fujirebio Asia Pacific Pte.Ltd.（シンガポール）
  • ^ 後にみらかホールディングス株式会社への商号変更を経て、2020年7月にH.U.グループホールディングス株式会社へ。

    • Fujirebio China Co., Ltd.（中国）

    関連項目[編集]

    注釈[編集]

    1. ^ a b c d e f 富士レビオ株式会社 第18期決算公告

    外部リンク[編集]

    「https://ja.wikipedia.org/w/index.php?title=富士レビオ&oldid=97517024」から取得