井上素夫
いのうえ もとお 井上 素夫 | |
|---|---|
| 生誕 | 長野県 |
| 国籍 |
 日本 |
| 出身校 | 京都帝国大学経済学部 |
| 職業 |
東京近鉄百貨店社長 京都近鉄百貨店社長 |
| 著名な実績 | 東京近鉄百貨店 初代社長 |
井上 素夫（いのうえ もとお、1926年 - ）は、日本の実業家。 東京近鉄百貨店社長、近鉄松下百貨店社長、京都近鉄百貨店社長などを歴任した。
経歴[編集]
近畿日本鉄道入社後、分社化した近鉄百貨店へ転籍。関連会社の東京近鉄百貨店社長[1]や同社と近鉄百貨店合併後の総務本部長（東京店担任）を務めた。
1985年5月、近鉄松下百貨店社長となり、山口県徳山市（当時）へ赴任[2]。当時県内最大級の売場面積があり、周南地域では唯一の百貨店だったが、その地位に安住しないよう、社員には「東京、大阪へ出張して最新の情報を収集せよ」とハッパをかけていた[3]。下関大丸、ちまきや（現在の山口井筒屋）で導入する女性社員の再雇用制度の導入も検討した[4]。
1989年（平成元年）4月18日の株主総会で、丸物出身の若林誠郎からのバトンタッチで同社後身の京都近鉄百貨店社長に就任した[5]。
京都近鉄百貨店は店の規模や品ぞろえが近鉄松下百貨店とは異なるが、サービス精神は同じだとした。一方、終戦直後の学生時代以来久々の京都は、地下鉄烏丸線の存在など条件が違うので一から勉強したいと謙虚に述べた[6]。また、京都駅ビルにジェイアール西日本伊勢丹の開業が決まり、増床計画の具現化を急いだ[7]。同じ近鉄グループで京都市発祥の都ホテルに調理指導をしている縁で、1991年にはフランスの高級レストラン「ボーマニエール」ブランドのインショップを導入。9月から京都店、続いて岐阜店へ導入し、中元商戦にも導入を図るなど[8]、高級化・差別化を図った。大規模小売店舗法緩和の中、ギフトショップ機能をメインにした衛星店(サテライトショップ)の展開も進めた[9]。
その反面、滋賀県草津市への出店案件を巡って副社長の原田達雄と共に態度を二転三転し、地元の反発を招いた[10]。この草津出店に関する問題は解決しないまま、1993年（平成5年）、京都近鉄百貨店社長を退任した。代わって、社長となった髙田多喜男が草津近鉄百貨店の出店を実現することになった[11]。
脚注[編集]
注釈[編集]
出典[編集]
- ^ 近鉄百貨店、3月に東京近鉄百貨店を吸収へ――百貨店業界11位に 1982/12/22 日本経済新聞 朝刊 11ページ
- ^ 近鉄百貨店（会社人事）1985/04/25 日経産業新聞 27ページ
- ^ 徳山市（山口県）金融・商業、周南の核（わが町人と産業）1986/12/05 日経産業新聞 5ページ
- ^ 山口県内百貨店に広まる女子社員の再雇用制度、夫の転勤による一時退社もOK。1988/09/03 日本経済新聞 地方経済面 中国A 11ページ
- ^ “京都近鉄百貨店、社長に井上近鉄松下百貨店社長”. 日経流通新聞 (日本経済新聞社): p. 3. (1989年4月20日)
- ^ 京都近鉄百貨店社長井上素夫氏――サービス精神は一緒（エコー） 1989/05/30 日本経済新聞 地方経済面 近畿C 27ページ
- ^ 開発か景観か揺れる京都駅――改築計画、ビルの高さでひともめ（NEWS追跡） 1990/10/17 日本経済新聞 夕刊 2ページ
- ^ 味わいの仏ブランド、食卓関連用品店を京都近鉄百が展開 1991/04/20 日経流通新聞 4ページ
- ^ 京都近鉄百貨店社長井上素夫氏――衛星店舗拡充に勝算（エコー）1991/04/28 日本経済新聞 地方経済面 近畿A 9
- ^ “草津の再開発事業、京都近鉄百など賃借料下げなど要請”. 日本経済新聞（地方経済面 近畿A） (日本経済新聞社): p. 9. (1992年10月17日)
- ^ “京都近鉄百貨店、JR草津駅前の再開発――出店へ方針を転換”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社): p. 10(地方経済面 近畿B). (1993年6月2日)
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