富くじ

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富くじ(とみくじ・富籤)は抽籤(ちゅうせん)によってくじ購入者が賞金を得る賭博。日本古来のものや漢字表記では、富籤(とみくじ)という。現代では富くじを総称して宝くじと呼ぶ用例も多い(「海外宝くじ」など)。

概要[編集]

殆どの国において、他の賭博同様に富くじの販売は原則禁止されており、特に許可された業者や政府系機関のみが富くじを販売する。

日本では江戸時代において公儀の許可を得た寺社が勧進のために富籤を発売していたが、明治になり刑法1869年太政官布告という説も[1])により、一律禁止となる。しかし、民間では違法な闇富くじが広く行われていた[2]

1900年5月に出された内務省令の「富籤類似其他取締ノ件」[3](後に廃止[4])では、「富籤類似行為」に関しての取締りも厳しくなった[1]

第二次世界大戦中の1945年7月16日、国が戦費調達のため「勝札」を発売する。 物資不足のため、副賞の賞品(タバコやカナキン(純綿キャラコ))がもてはやされたが、抽せん前に敗戦。 戦後、1948年当せん金付証票法によって地方公共団体宝くじを発売することが許可された。

日本以外の国では、1等賞の賞金に関する上限規定がない国も多いため、日本のロト6のような数字選択式(ただし、日本のロト6の数字2桁×6組より桁数や組み合わせ数が多い)のものでは、キャリーオーバーが積み重なって、日本円で数十億 - 数百億円相当の当せんが時折報道される。高額な富くじとしては、アメリカメガ・ミリオンズなどが有名。このためか日本国内において、「海外宝くじ」と称して購入代行をダイレクトメールなどで宣伝する悪徳業者が後を絶たない。その理由として上記の額の件もあるが、海外の富くじは払い戻し率が高いことも大きな理由である。

なお、日本の法律では、外国政府および外国機関で発行された富くじを、日本国内で購入することは禁止されており(刑法第187条第3項、富くじ授受罪)、宝くじ発売自治体・受託銀行・日本宝くじ協会等の広告でもその旨が書かれている。

各国の富くじ[編集]

日本
アメリカ
ヨーロッパ
  • ユーロミリオンズ
  • エル・ゴルド(スペイン)

脚注[編集]

  1. ^ a b 『大衆新聞と国民国家―人気投票・慈善・スキャンダル』 p.75-77 富籤類似の行為 (平凡社選書 2000、奥武則ISBN 978-4582842081
  2. ^ ファミリーヒストリー 2013年10月4日放送分
  3. ^ 明治33年 5月24日内務省令第26号
  4. ^ 明治42年 8月10日内務省令第20号

関連項目[編集]