印パ戦争

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インドの係争中領土

印パ戦争(いんパせんそう)とは、インド・パキスタン戦争の略で、インドパキスタンの間で行なわれた戦争のこと。第一次(1947年 -)、第二次(1965年 -)、第三次(1971年)と、印パ間ではこれまでに3度の戦争が行われている。第一次と第二次はカシミール紛争の過程で、第三次はバングラデシュの独立に際して勃発した。

第一次印パ戦争 (1947年 - 1949年)[編集]

1947年イギリスから分離独立した両国は当初から対立を続けていたが、1948年に北西部のカシミール地方領有をめぐって武力衝突に発展した。しかし国連の仲介によって停戦し、そのときの停戦ラインによってカシミールは分割された。これを第一次印パ戦争という。

中印戦争(1959-1962)[編集]

1950年代後半より表面化した中ソ対立の影響で、インドをソビエト連邦が支援し、印パ戦争ではパキスタンを中華人民共和国が支援しており、中ソ両国の対立が色濃く影響していた。インドと中国は、国境線をめぐって対立し、1959年9月にインドと中華人民共和国の両軍による武力衝突が起き、1962年11月には大規模な衝突に発展した。主にカシミールとその東部地域のアクサイチンおよびラダックザンスカールバルティスターン、ブータンの東側東北辺境地区(現在のアルナーチャル・プラデーシュ州)で激しい戦闘となったが、周到に準備を行い、先制攻撃を仕掛けた中国人民解放軍が勝利を収め国境をインド側に進めた。戦後、インドは核開発を開始する。

第二次印パ戦争 (1965年 - 1966年)[編集]

移動するインド軍第18騎兵部隊のM4戦車
1965年の撮影

1965年に再びカシミール地方の領有をめぐって、インド西部国境地帯を中心に武力衝突に発展、二度目の戦争が勃発した。これを第二次印パ戦争という。翌1966年には国連の仲裁で停戦した。

第三次印パ戦争 (1971年)[編集]

ベンガル地方ムスリムによって構成された東パキスタンは、政治実権を全て西パキスタン(現在のパキスタン)に握られており、植民地の様相を呈していた。また1970年のサイクロンによって東パキスタン国土の殆どが水没、30 - 50万人に上る死者を出し、西パキスタンに位置していた中央政府の怠慢に市民は憤った。

そこで西パキスタンからの独立運動が広がったが、その独立を阻止するべく、パキスタン軍が制圧を開始した。すると東パキスタンから多くの難民が発生し、インドに流れ込んだ。しかし貧しいインドに大量の難民を抱えるだけの力はなく、インドは東パキスタン独立のため介入し、1971年に3度目の全面戦争となった。これを第三次印パ戦争という。インドは圧倒的な人員で戦争を有利に進め、主戦線から遠いパキスタンは敗北し、東パキスタンは1971年12月バングラデシュとして独立した。

カールギル紛争 (1999年)[編集]

1999年に、カシミールのカールギル地区でパキスタン軍およびカシミールの反インド政府活動家が管理ライン(停戦ライン)を超えてインド軍の駐屯地を占領し、両軍が衝突した。これをカールギル紛争英語版という。

核保有[編集]

インドは1950年代以降は、パキスタンの他にも中華人民共和国とも対立しており、同国が1950年代に入り核保有したことによってインドは窮地に立たされた。中華人民共和国はソビエト連邦と対立した上、アメリカとも対立を続けていたために核を続々と配備したが、インド国境付近への配備も疑うには十分であった。このため、インドは1974年5月に地下核実験を行って核保有を宣言、世界で6番目の核保有国となった。インドの核保有によって印パの均衡は崩れ、パキスタンがインドに対して一方的に不利な状況に置かれてしまった。

これは4度目の全面戦争を食い止める面で大きく貢献したが、パキスタンを核開発へと走らせてしまい、1990年代にはパキスタンの核保有がささやかれた。なお、中華人民共和国はパキスタンに対して大規模な軍事支援を行っており、核開発及びミサイル開発においても支援を行ったと言われている。

このころ国際連合包括的核実験禁止条約(CTBT)締結に向けて動き出しており、これを受けた1995年の中華人民共和国とフランスの相次ぐ「駆け込み実験」が非難されるなどしたが、1996年には国連総会でCTBTが採択される。しかし、1998年5月にインドが地下核実験を強行、対抗したパキスタンは数日後に核実験を実施し、世界で7番目の核保有国となった。

1995年1999年の「カシミール紛争」では印パ両国の対立が極限に高まり、全面核戦争の危機が語られた。しかし1999年のパキスタン軍事クーデターによって就任したムシャラフ前大統領は、段階的にインドとの協調路線をとっていたため、過激派のテロ攻撃があっても、政治的には非常に安定していた。しかし、2008年ムンバイ同時多発テロ以降、印パ関係が危ぶまれている。

関連項目[編集]