ブーメラン効果

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ブーメラン効果(ブーメランこうか)、あるいはブーメラン現象(ブーメランげんしょう)とは、物事の結果がブーメランの飛行軌道のようにその行為をした者に(主に負の)効果をもたらす現象のこと。また、ブーメランのように、一度離れたはずの出発点に戻ってきてしまう現象のこと。本来ならばブーメランが手元に戻ってくることは利点であるが、この場合は投げた自分が受け損なったブーメランの打撃を受けてしまうという連想から来ていると思われる。

ブーメラン効果の用法[編集]

  • 経済学で、発展途上国に移転した生産技術が、それを供与した先進国市場を脅かす結果となる現象。
  • 心理学で、説得をしようとすればするほど、その説得者が拒絶される現象。
  • 刑法学で、誤想防衛などの処理において、一旦構成要件段階で認められた故意責任段階で阻却され、さらに過失犯を構成要件から検討することになる現象。
  • 著名人が何かの失言やスキャンダル追及行動を起こすと、直後にそれと同等かそれ以上のスキャンダルが、発言者自身に発覚し、追求を仕掛けたほうが苦境に陥ることを意味する造語インターネットスラング)。類似例として、政党のスキャンダルを追及する新聞社や放送局の社員が同等、または類似したスキャンダルに関与していた場合や、競合する他社の不祥事(捏造や誤報など)を批判する社や局にも、同様の問題が発覚するような例をさすこともある。

ブーメラン効果(経済学)[編集]

先進工業国が持つ生産技術などを、市場の拡大や他市場への参入などの目的で発展途上国に移転することがある。生産技術が確立されると生産が拡大され、やがてもともと技術を持っていた先進工業国への輸出が増大して、自国製品と競合することとなる。発展途上国の輸出品は低賃金といった地の利を生かしてシェアを伸ばし、もともと技術を持っていた企業などから見れば「市場を脅かす存在」となってしまう。

篠原三代平が提唱した言葉。実例として、命名のきっかけとなったのが、1972年から1973年の間に起こった日本の繊維製品輸入の急増である。日本企業が、低賃金で収益性の高い東南アジア諸国に技術を供与し、現地企業や合弁会社などを設立して生産を増やした結果、1年間に日本の繊維製品輸入量は3倍以上に激増した。

近年でも多数の例が見られる。日本では家電製品や繊維製品などで顕著であり、繊維製品については日本製品のシェアが著しく低下し、輸入品が大半を占めることとなった。

ブーメラン効果(心理学)[編集]

ある人物がコミュニケーションによってほかの人物を説得しようとするとき、説得をすることによって、説得される側がまったく逆の意見を抱いてしまう現象。説得される側が、説得する側を信用していないとき、あるいは説得される側がはじめから持っていた意見の影響があるときなどに起こる。

情報操作においては、ブーメラン効果を利用して、国家権力による弾圧・迫害を行うことで、国民が自らを「自由の闘士」と思い込ませる手法がある。

ブーメラン現象(刑法学)[編集]

故意または過失を構成要件要素とする日本刑法学の通説を前提とする場合に発生するとされる問題。

誤想防衛の場合には、行為者は違法性阻却事由該当事実があると認識しているから、故意が阻却され、故意犯が成立しない(通説)。ここで、誤想したことについて過失がある場合、過失犯を処罰する規定が当該罪に存在するときには、過失犯が成立する(たとえば殺人の故意が阻却されたあとの過失致死)。このとき、一旦構成要件段階で故意(構成要件的故意)があることが認められたはずなのに、行為者の責任を検討する段階で故意(責任故意)が阻却され、次に再び過失行為として構成要件該当性を検討することになってしまう。そのため、そもそも構成要件の段階で故意犯と過失犯を特徴づけてそれぞれ限定すること自体に疑問が呈されることになる。

この問題を解決・解消する策として学者が唱える説は、多岐にわたる。

政治におけるブーメラン現象[編集]

2007年1月、2001年7月の第19回参議院議員通常選挙における角田義一の献金疑惑が発覚。産経新聞はかつて角田が自民党出身議長秘書の疑惑を追及していたことをあげて、インターネットではブーメランと呼ばれていると報じた[1]

2011年に首相に就任した野田佳彦は、2009年の第45回衆議院議員総選挙の応援演説で「マニフェストは書いてあることは命がけで実行し、書いていないことはやらないのがルール。書いてあったことは何にもやらず、書いてないことは平気でやるのではマニフェストを語る資格がない」と力説していた。また、同選挙のマニフェストでは任期中の消費税増税はしないとしている[2]

自民党の選挙前に公表した総合政策集では2月22日の竹島の日に政府主催で式典を開催すると明記し、演説で安倍晋三は「自民党はできることしか書いていない」と訴えた[3]が、総理大臣に就任した安倍は2013年2月25日に朴槿恵韓国大統領の就任式が開催されることを考慮し、式典開催に慎重な姿勢を見せた。このことから「ブーメラン現象が自民党政権にも降りかかってくるのではないか。そんな疑念さえ抱かせる」と指摘されている[4]

新党日本田中康夫代表が記者会見で(仙谷由人官房長官が柳田稔法相に厳重注意したことに関し)「仙谷氏に厳重注意をする人は誰なのかというブーメランにならないことを願っている」[5]と発言するなど、用法の一般的な認知度は上がっていることが窺われる。

脚注[編集]

  1. ^ 産経抄2007年1月29日]産経新聞
  2. ^ 【施政方針演説】福田・麻生氏演説つまみ食い ブーメラン野田首相 - 2012年1月24日 MSN産経ニュース
  3. ^ 自民・安倍総裁、マニフェスト「できることしか書いてない」財経新聞 2012年12月14日
  4. ^ 「竹島問題」にみる自民の本気度(1/3)産経新聞2012年12月24日『酒井充の政界XX話』
  5. ^ 新党日本・田中康夫代表が仙谷氏の法相への厳重注意に「ブーメランにならないよう…」と忠告 MSN産経ニュース(2010年11月17日閲覧)